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3/13 和歌山県、徳島県で震度4の地震! ~またしても、あの地球深部掘削船「ちきゅう号」が震源場所で活動していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の13時48分頃、和歌山県、徳島県で震度4の地震がありました。自宅で、パソコン作業中にゆっくりと体が前後に揺れたので、すぐにNHKをつけると、近畿地方で地震があったとのテロップが流れました。
 後で、震源の位置を確認すると、なんでここが近畿なのかと思いましたが、問題はそこではなく、この震源の場所がまたしてもというか、あの地球深部掘削船「ちきゅう号」が活動していた場所だということです。
 別班マンさんが、活動していた「ちきゅう号」の位置と震源の位置を重ね合わせていますが、見事なほど一致しています。
 どなたか、これまでに「ちきゅう号」が掘削した地点と発生した地震の震源地のパターンを時系列で表示してもらえるとありがたい。
 彼らがこれから地震が起こる場所を予知する能力が高いのか、それとも彼らが地震を引き起こしているのかが、よくわかると思うのです。
(竹下雅敏)
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【速報】和歌山県、徳島県で震度4(19/03/13)
配信元)
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配信元)
 
 

19/3/6 & 10 フルフォード情報英語版:ファルネーゼ家と南アフリカ

 実は今週月曜日のフルフォード氏の週刊リポートで、イタリアの名門ファルネーゼ家の五角形の宮殿をツイッター画像で挿入するつもりでした。そしたら記事アップの前に、フルフォード氏のサイトにも関連情報が入ってきていたので、別枠で訳すことにしました。
 一つ目が、ファルネーゼ家はリポートでいうような「白い貴族」ではなくて、「黒い貴族」の一つだと思います、という読者からの指摘。二つ目は、南アフリカで現在進行中の白人への逆アパルトヘイトが悪化して殺されそうです、多分この裏にはファルネーゼ家がいそうです、という読者からの訴え。
 建物の形だけでは論拠が心もとない気もしますが、真の支配層って歴史の表舞台にロスチャイルドほど顔を出しませんからねぇ(多分、ロスチャですらまだまだ下っ端)。もしかしたら直感でくるものがあったのかもしれません。

 「今、南アフリカで白人が差別されている」と聞くと、アパルトヘイトを知る人間ならば、どうしても「あっそ、因果応報じゃん?」と思ってしまいます。その位、少数の白人が、大多数の黒人に対して非道の限りを尽くしてきたのです。
 ですが詳しく話を聞くと、「ソレは流石にやりすぎ!」と、ドン引きするレベルでした。この度、黒人は白人農家から問答無用で農地を奪ってよし、と国会が憲法を改正してまで収用法を通してしまいました。つまり対価はゼロ、既に黒人による壮絶なリンチも多発しているそうです。じゃあ他国に逃げられない貧しい白人は街に働きに出たらいいのか、といえば、企業でも採用は多数派の黒人が優先。
 しかも白人の方が先にこの場所に入植して開拓したという歴史があり、リンチやレイプの危険には黒人でも日々曝されている犯罪多発地帯。
 これは本当にプーチン閣下か、ぷーさん閣下(中国の某熊さんに似た方)にでも介入して頂かねばヤバイです! 白人の命は勿論ですが、ジンバブエの例を見ると、奪った側の黒人も農場経営だの企業経営だの勝手が分からず、そのまま国ごと総倒れになる可能性大です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ファルネーゼ家について
投稿者:フルフォード

白じゃなくて真っ黒け?


宜しければご参考に……

あなたは記事の中で、ファルネーゼ家がイタリアの「白い貴族」だとおっしゃっていました。こちらが私の有している情報です:

現代でも注目に値する主要な「アルコーンの黒い貴族」とは、オルシーニ家、アルドブランディーニ家、キージ家と、ファルネーゼ家です。
【※彼らを含む13の某血流に関しましては、編集のともパパ様から映像配信第271回 神智学(抵抗運動)の御紹介がありましたので、是非ご参照ください。】

ファルネーゼ家は、1540年代にボルハ家にも少しだけ手伝ってもらいイエズス会を創設したことからも、カバールの主要な立案者なのです。彼らはその直後、ローマ近郊のカプラローラに最初のペンタゴン【(=五角形)の宮殿】を建設しました。
https://www.google.com/search?q=Pentagon+in+Caprarola+near+Rome&rlz=1C1AVNA_enGB575GB575&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwj4oYflwOjgAhUySxUIHZHiBzgQ_AUIDygC&biw=1366&bih=657#imgrc=_

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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沖縄から基地が無くなっても沖縄経済は破綻しない、むしろ基地跡地の経済効果が見込まれる

 いつも分かりやすい解説をされる沖縄国際大学の前迫教授が、参議院の公述人として答弁しておられました。まのじがファンだということを割り引いても、沖縄そして辺野古に対する見解として正論だと思います。
 ところでよく聞く俗説に「沖縄は基地のおかげで潤っている」というものがあります。それは本当?
沖縄県は基地の跡地利用でどのくらいの経済効果があるか、膨大な調査を行い数百ページにも及ぶ資料をまとめあげています。有難いことに琉球新報誌上でコンパクトにまとめてありました。
 まず、「沖縄県には基地の負担を強いているのだから、たくさん予算が下りている」という思い込みがあります。けれども実際は決して多くない。日本に復帰後一度も全国1位になったことすらないそうです。
 「沖縄にだけ多額の振興予算がある」というのも事実と異なり、それどころか予算の中には「不発弾処理など戦後処理の関係費も一括計上」とあり、他の予算を圧迫しそうです。
 さらに「米軍基地がなくなった場合、沖縄経済への打撃になるか」、調査ではプラス面、マイナス面をあらゆる角度から検証していますが、結論として基地の跡地利用はかなり有望で、那覇新都心では32倍、北谷町エリアでは108倍という経済効果の予測が出ています。
玉城知事も選挙戦の折、沖縄の観光資源の将来性を語っておられました。
 かつて復帰前の沖縄に基地ができることで、周辺に「基地の街」ができ、経済的に活性化した状況がありました。しかしそれは当時の米軍関係者の収入が県民の収入の数倍もあったため、その購買力が物を言いましたが、現在は収入格差がほとんど無くなり、基地の存在が地域経済を牽引する可能性は低いと見られています。
 沖縄県にとって基地は不要。
誰が基地を、そして建設利権を必要としてるのさ?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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基地なくなると沖縄経済は破綻する? → 跡地の経済効果は最大108倍
引用元)
(前略)
 Q 沖縄は予算をもらいすぎている?

 A 予算面で国から厚遇されているわけではない。国から県への財政移転(国庫支出金と地方交付税)は(中略)全国12位だ。人口1人当たりの金額は(中略)全国で5位。1972年の日本復帰後、一度も全国で1位になったことはない。

 Q 沖縄だけ特別に多額の振興予算が措置されている?

 A (中略)他県では分野ごとに各省庁が個別に予算を計上している。沖縄関係予算は県と各省庁の間に内閣府沖縄担当部局が入り、(中略)予算を一括計上して財務省に要求する仕組みとなっている。そのため沖縄が別枠で多額の予算を受けていると誤解されやすくなっている
(中略)

 Q 沖縄の経済は基地に大きく依存している?

 A (中略)県民総所得に占める基地関連収入の割合は(中略)2014年度は5・7%(2462億円)まで低下している。基地関連収入が沖縄経済に与える影響は限定的だ。

 Q 米軍基地がなくなったら沖縄の経済に悪影響があるのでは?

 A 米軍基地が返還されたり、整理縮小されたりすれば、跡地利用を進めることができる(中略)沖縄本島の14・7%の面積に現在も米軍専用施設が占有しており、返還されたら大きな発展が期待できる

 Q 名護市辺野古のキャンプ・シュワブなど、基地の周辺に「基地の街」ができてにぎわった。

 A 復帰前の米軍関係者の収入は県民の数倍で、その購買力や消費力に当て込んで、他地域などから集まってきた人たちで「基地の街」が形成された(中略)

 しかし2019年現在は(中略)収入格差はほぼなく、基地内で買い物や飲食などを済ませる米軍関係者も多い。「基地の街」が復帰前のようににぎわう可能性は低そうだ。

5Gテクノロジーは、地球上の生命を絶滅させるためにイスラエルが開発したもの!〜 5Gによって完全監視社会の実現と“マイクロ波による人体の制御が可能”に!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国を筆頭に、日本でも積極的に導入しようとしている5Gですが、やはり専門家によると大変危険なもののようです。
 記事によると、5Gテクノロジーは、地球上の生命を絶滅させるためにイスラエルが開発したものだとのことです。非常に納得できます。しかも、トランプ大統領の自宅や不動産、イスラエルでは5Gの導入は行わないとのことです。
 ファーウェイのCFOが逮捕された事件は、フルフォード情報によると、5Gが脳に損傷を与えることがわかっていて、中国がこれを推し進めてきたからだということでした。
 “続きはこちらから”のTOCANAの記事では、5Gによって完全監視社会が実現されるだけではなく、“マイクロ波による人体の制御が可能になる”とのことです。
 現在でも、電磁波(マイクロ波)を用いたテクノロジー犯罪の被害者による報告は多数あるようです。
 しかし、5Gが現実のものになると、こうしたテクノロジー犯罪を行うストーカー集団は必要が無くなります。おそらく、簡単なプログラムで、ターゲットにされた人物は電磁波攻撃から24時間逃れることができなくなると思われます。
 5G、人工知能の発達で、エリートたちは人々を奴隷にできると思っているわけです。こうしたことを、皆さんが陰謀説だと思うか、それとも現実に進行していることだと思うか。見極めるには、支配層がどれほど根性の悪い連中であるかを知れば十分ではないでしょうか。誰かの顔を思い浮かべれば、すぐにわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界人口削減計画に最も効率的な兵器・・・5Gテクノロジー
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/new-world-order/2019/8417.html
(概要)
2月17日付け
トランプの自宅や不動産物件とイスラエルでは5Gの導入は行いません!

(中略)

EMF Scientist Appeal Advisors(直訳:電磁場の科学者嘆願顧問)が5G導入の一時禁止を求める請願書を提出しました。この請願書には世界中の科学者ら(225人)が署名しました。

(中略)

バーニー・トゥロウアー氏:5GとWiFiテクノロジーは身に迫る危険性があります。5Gは家族(子孫)を完全に絶滅させます。
https://www.youtube.com/watch?v=jODoxkGd8Rk


(中略)

命取りの5Gテクノロジーはイスラエルが開発しました。5Gは地球上の生命を絶滅させるためのものです。

(中略)

5Gネットワークでは、苦痛を与えて群衆を統制する兵器の周波数が使われます。
https://beforeitsnews.com/v3/r2/?url=http://asheepnomore.net/2017/04/02/5g-networks-will-use-the-same-frequencies-as-pain-inflicting-crowd-control-weapons

(中略)

5Gの環境下で私は身体の中から焼けてしまい、皮膚細胞や血が混ざった尿が出ました。同じく5G環境下にいた私の同僚は癌を患って亡くなりました。」
これは5Gテクノロジーの被害を受けた女性の恐ろしい証言です。

(中略)

Gを押し進めるトランプはシオニストであり愛国者ではありません。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

 ネバーギブアップ精神、これは一見かっこよくも映りますが、善し悪しはケースバイケースです。この精神が適正なルールを遵守した上での発揮ならば、それは概ね「忍耐強さ」「粘り強さ」「揺るがない強靱な精神」等の評価になる場合が多いでしょう。
 しかし、ネバーギブアップ精神が適正なルールを無視、破壊しての発揮となると、それは「潔くない」「往生際が悪い」などの通常表現ではすまされない「偏執狂の執拗さ」であり、大変な悪徳となります。
 日本の自画自賛ペテン政権のネバーギブアップ精神、この執拗さは明らかに後者のケースです。そして、この適正なルール無視、破壊のネバーギブアップ精神の本家本元が「カバール」でしょう。
 彼らの特異な性質、本質は「執拗さ」そして「寄生」にあります。一旦狙いを定めると、その対象を陥落させるまで波状的に執拗に攻撃し獲物にします。そして一旦獲得した獲物は決して手放しません。寄生して執拗に徹底的に「しゃぶり尽くす」のです。
 彼らを甘く見てはいけません。抱きつかれたら徹底的に振り放さなくてはいけないのです。アメリカ植民地は、当時、カバールの実働隊長の初代ロスチャイルドに獲物として標準を定められていたのです。そして事実、アメリカはその獲物になり、寄生され続けたのです。無論日本も・・・。
 ただしかし、最近は様子が一変しています。日本のペテン政権もそうですが、カバールの本質の執拗さからの振る舞いは、彼ら自身の墓穴をより広く深く掘り下げる悪あがき行為になっているように見受けられます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

代理人を派遣したロスチャイルド ~巨額資金が戦闘勝利を導く


歴史教科書等の表の情報では「革命戦争」は米植民地側の大英帝国に対する「独立戦争」として描かれます。しかし事実として、米植民地側が戦った相手本体は、英国ではなくイギリス東インド会社の所有者、つまり端的には「黒い貴族」となります。そしてこの戦争の真因は「通貨発行権」の争奪にあったことは前回見ました。

更に、この戦争は米植民地側対イギリス側との単純な構図ではなく、裏には「革命戦争」全体をコントロールするコーディネーターの存在があったのです。ロスチャイルド家初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの存在です。太田龍氏は『ロスチャイルドの密謀』p333~334で以下のように指摘しています。

ロスチャイルドが大飛躍するのは、1776年米国独立宣言に始まる米英の戦争への介入である。ロスチャイルドは、英国に対して、ヘッセン・カッセル選帝侯の軍隊を米国独立戦争鎮圧のための傭兵として売り込むことに成功した。ヘッセン・カッセル選帝侯がその軍隊使用の代金を英国から受け取ると、この巨額の資金の運用がロスチャイルドに任された。ロスチャイルドは同時に、膨大な資金を、米国独立戦争勝利のために注入した。」

編集者註:ワシントン率いるアメリカ・フランス連合軍が、コーンウォリス率いるイギリス軍に大勝。アメリカ植民地側の勝利が決定的となった。
Wikimedia Commons [Public Domain]

ロスチャイルド初代は、イギリス側に立って植民地反乱の鎮圧のための傭兵部隊を貸し出し、同時に傭兵貸出で手にした膨大な資金を逆に米植民地側の戦争勝利のために注入。つまり、いわばダブルスタンダードを実行したとしているのです。そして、このロスチャイルドからの巨額資金が米植民地側の戦争勝利を導いたとして、太田龍氏は更に続けています。

ロスチャイルドは、代理人、ハイム・ソロモンをアメリカに派遣して、何百万ドルもの資金を気前よく、アメリカ独立戦争を戦っている陣営にばらまくように命令した。これはつまり賄賂である。彼は言われた通りのことをした。この資金のかなりの部分は(アメリカ)大陸議会とその作戦用に使用された。若干の資金は、革命戦争の資金となった。その他の部分は、政治家のポケットに入った。』
(『コーデックス・マジカ』267頁)

 この当時の「数百万ドル」は莫大な価値を有する。おそらく米国の独立戦争は、ロスチャイルド=ハイム・ソロモンの資金なしでは、英国に対する勝利は夢物語に終わったであろう。

初代ロスチャイルドが敵対するイギリス側とアメリカ植民地側、その双方への利益誘導のダブルスタンダードを実行。この記述が事実ならば、「革命戦争」は初代ロスチャイルドの手の中で踊らされた戦争との評価が成立します。

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