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[さゆふらっとまうんど氏]【舛添要一売国奴偽都知事】と【子宮頸癌ワクチン】の関係

竹下雅敏氏からの情報です。
 なかなか頼もしい若者で、疑問を持った事を自ら調べ、そしてそれを発信する。こうした若い人たちが増えてくると、支配層は、これまで通りの方法では国民をコントロールすることが出来なくなります。
 おそらく、これまで支配層が国民を騙し続けて来れたのは、庶民は基本的に善良で、意図的に人を騙すということが無いため、陰謀論で語られるような非人間的な謀略があるはずが無いと思い込んでしまうからだと思います。しかしこのビデオでも指摘されているように、人が死のうがどうなろうが、自分に責任追及がなされないのであれば、お金のためにはどんな悪事でも行えるという人間が居るということ、しかもそうした者ほど社会の上層部に集中していることがわかると思うのです。
 あとここに、軍事関係で行われている拷問とマインドコントロール、そして人体実験を重ね合わせると、確かに陰謀が存在することに疑いの余地がなくなるのです。
 この時事ブログでは、そうした背景に当たるところから記事を取り上げコメントをして来たわけですが、皆さんもぜひ、自分で関心を持った分野を調べてみてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【舛添要一売国奴偽都知事】と【子宮頸癌ワクチン】の関係
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[現代ビジネス]STAP細胞問題で揺れる理研「官僚出向」と「研究費確保」の組織的問題

 1点目は、高橋洋一氏の記事で、理研の理事クラスに官僚が2人が、“ウラ下り=現役出向」”しており、その他のポストにも“文部科学省だけで30数名の出向者”がいるようです。
 2点目は、政府が理研を「特定国立研究開発法人」に指定する目論みが指摘されています。理研には“陸軍の要請を受け、仁科芳雄が中心となって原子爆弾開発の極秘研究(ニ号研究)” をしていた経緯もあるので、記事で指摘されているようなこともあるのではないかと勘ぐっています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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STAP細胞問題で揺れる理研「官僚出向」と「研究費確保」の組織的問題
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[板垣英憲氏]「米海軍特殊部隊が全滅」G20、G7でバレバレ、米国は「対ロシア追加制裁」を議題にできず権威失墜

竹下雅敏氏からの情報です。
 大筋においてこの通りだと思いますが、細部に若干同意出来ないところがあります。赤字にした部分は正しいと感じている部分です。
 ただこれまでに説明しているように、オバマ大統領はすでに居ませんので、文中のオバマ大統領の部分はケリー国務長官にしなければならないだろうと思います。それと、安倍首相がことの全体を把握できるほど頭が良くはないと思います。
 2014年は月が赤くなる日が何回かあり、警戒されています。北朝鮮のEMP兵器などによる執拗な警告は、こうした連中のテロ行為に関するけん制だと感じます。
 闇の協力者は様々な不安を煽る情報を流して人々を動揺させようとしますので、その手に乗らないことが肝心です。世界の変革に最も貢献するのは、平安な心です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「米海軍特殊部隊が全滅」G20、G7でバレバレ、米国は「対ロシア追加制裁」を議題にできず権威失墜
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[Record China他]北朝鮮が電磁パルス兵器を開発か=韓国全土を瞬時に停電させることが可能に―韓国メディア

竹下氏のコメント部分を修正しました。(14/4/14 22:23)
誤)全議員
正)前議員


竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 2013年3月1日の記事で、EMP兵器についてすでに取り上げています。今回韓国の前議員がEMP兵器の危険性を指摘したということは、重要だと思います。これは明らかにアメリカと韓国に対する警告です。
 シリアの反政府勢力に対する化学兵器の供与にサウジアラビアが関与していたということは、これまですでに報道されていましたが、下の記事ではそれにアメリカ政府が関与していたということで、これは、それでなくても弱体化しているアメリカの権威にトドメを刺すものです。ウクライナの政権転覆への関与と合わせて、もはやアメリカは国家として存続出来ないと感じます。それは9.11以降の事の成り行きを理解している者にとって、ほぼ自明のことであると思います。
 チャネリング信奉者は、オバマ政権に替わったことで方向が変わったと信じていたようですが、事実はそうではなく、表だったやり方から裏側でコソコソするやり方に変わっただけで、独裁的な専制国家体制はさらに強化されています。ブッシュ・ジュニアの場合は言葉と行動が一致していた分だけ解りやすかったと言えるでしょう。オバマの場合は、言っていることと裏でやっていることがまったく逆であるだけに、一層タチが悪かったのです。
 モンサント保護法を支持し、TPPを推進し、シリアに化学兵器を供与しアサド政権を破壊しようとし、ウクライナ政権をネオナチを用いた暴力によって転覆し、さらにその混乱をプーチン大統領の責任に転嫁しようとする。これほど卑劣なオバマ政権を、いまだにチャネリング信奉者は支持しているのでしょうか?今でも本当にオバマが光の天使だなどと思っているのでしょうか?ニューエイジに引っかかる人というのは、最も騙されやすい人たちなのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――1点目――――――――――――
北朝鮮が電磁パルス兵器を開発か=韓国全土を瞬時に停電させることが可能に―韓国メディア
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――――――――――――2点目――――――――――――
アメリカ政府が化学兵器の移送に関与
転載元より抜粋)


アメリカの研究者が、アメリカ政府がシリアの武装集団への化学兵器の移送に関与したことを明らかにしました。

IRIBによりますと、この研究者はアメリカ政府が、シリア政府に反対する武装グループのシリアでのサリンガス使用と化学兵器による攻撃に関与したことを明らかにしました。

この研究者はまた、アメリカのリチャード・ルーガー元上院議員が、サリンガスをアメリカに属しているグルジアの研究所から、トルコを経由し、シリアに持ち込む手はずを整えたとしています。

この報告によると、トルコ軍が、シリア国境地帯で武装グループにサリンガスを届ける役割を果たしていたということです。

シリアの武装グループも、2013年8月に行なわれ、西側や国際社会の反応を引き起こした首都ダマスカスの郊外に対する攻撃などで、サリンガスを数回にわたって利用しました。

アメリカとロシアの国連安保理における衝突のあと、西側政府はシリアをダマスカス近郊のグータ東部への化学兵器攻撃の責任者だとして、その後、国連安保理はシリアの化学兵器の廃絶に関する決議を出しました。

[マスコミに載らない海外記事]終わりに近づいているのは、アメリカかそれとも世界?

竹下雅敏氏からの情報です。
 2014年がアメリカ合衆国の清算の年というのは、その通りでしょう。この記事でも、BRICS諸国は貿易を各国通貨で行い、ドルを排除するということでドルの価値は低下し、アメリカは下手をするとハイパーインフレの様になり、旧ソ連が崩壊した時の混乱以上のことが起きる可能性が高くなります。敏感な人たちは、すでに備蓄をするか、ロシアではダーチャと呼ばれる家庭菜園付きの簡易別荘を所持し、その時に備えているはずです。日本もおそらく同様の混乱に巻き込まれると思います。どれだけスムーズに新しい金融システムに移れるかが鍵でしょう。アイスランドのように市民が立ち上がり、既得権益にしがみつく権力者や銀行家たちを権力から排除し、追放するなり逮捕するなりすれば、変革はスムーズに行われるでしょう。おそらく、そうした背後の準備はほぼ整っていると思います。ひょっとしたら山口組も、その変革の助けとして力を貸してくれるつもりなのかも知れません。なぜなら、今や彼らはオバマ政権と敵対関係にあるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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終わりに近づいているのは、アメリカかそれとも世界?
転載元より抜粋)
Paul Craig Roberts
2014年4月9日

2014年は、アメリカ合州国清算の年として姿を表しつつある。

米ドルに対して、二つの圧力が高まっている。一つの圧力は、欧米の金供給がしなび、連邦準備金制度による違法な価格操作を市場が良く知るようになるにつれ、金価格を操作する連邦準備金制度の能力が衰えつつあることだ。取引の少ないのが明らかな時期に、金先物市場に、膨大な量の裸の空売りが行なわれている証拠がある。量的緩和からドルの価値を守るため、先物市場で金価格が操作されていることは明らかとなった。

もう一つの圧力は、オバマ政権の愚かな対ロシア経済制裁の脅威によるものだ。

ロシアと中国は、国際貿易をドルから切り離しつつある。今後、ロシアは、ヨーロッパへの石油と天然ガス販売も含め、貿易をルーブルで、BRICSパートナーとはその国の通貨で行うのだ。

これにより、米ドル対する需要が大きく低下し、ドルの交換価値も対応して低下する。

ジョン・ウイリアムズ(shadowstats.com)が明らかにしている通り、アメリカ経済は、2008年の低迷から回復しておらず、更に弱体化している。アメリカ国民の圧倒的多数は、長年収入が伸びないことで四苦八苦している。アメリカは既に輸入に依存する経済なので、ドル価値の低下は、アメリカの物価を押し上げ、生活水準を押し下げる。

今年、NATOが崩壊するかも知れず、EUさえもが崩壊するかも知れない。アメリカ政府の無謀なウクライナ・クーデターと、ロシアに対する経済制裁の脅しが、NATO傀儡諸国を危険な場所へと追いやっている。アメリカ政府は、選挙で選ばれた民主的政権の打倒と、傀儡政権の押し付けに対する、ウクライナでの反応を見誤ったのだ。クリミアは即座にウクライナを離脱し、ロシアに再編入した。ウクライナ国内の他の旧ロシア領も、間もなく続く可能性がある。ルガンスク、ドネツクやハリコフの抗議行動参加者達は住民投票を要求している。抗議行動参加者は、ドネツク人民共和国とハリコフ人民共和国を宣言した。キエフのアメリカ傀儡政権は、抗議行動を武力で鎮圧すると脅している。

http://rt.com/news/eastern-ukraine-violence-threats-405/

アメリカ政府は、抗議行動はロシアが組織していると主張するが、アメリカ政府を信じるものはなく、ウクライナの傀儡連中ですら信じていない。

ロシアのマスコミ報道では、東部ウクライナの分離主義者を鎮圧する為に派遣されたキエフ部隊の中にアメリカの傭兵が確認されている。キエフ議会の右翼、ネオナチ祖国党の一員が、抗議行動参加者を銃撃して、殺せと呼びかけた。

抗議行動参加者に対する暴力行為は、ロシア軍を招き入れ、ソ連共産党がウクライナに与えた東ウクライナの旧領土をロシアが取り戻す可能性が高い。

アメリカ政府は孤立し、続々威嚇をして、アメリカ政府は、ヨーロッパを、極めて好ましからぬ二つの対立に押しやっている。ヨーロッパ諸国民は、アメリカ政府によるキエフ・クーデターを巡って、ロシアとの戦争など望んでおらず、ヨーロッパ諸国民は、対ロシアの本格的経済制裁が、もし順守されれば、ヨーロッパ諸国民に対する損害の方がはるかに大きいことを理解している。EU内部で、各国間の経済的不平等の拡大、高い失業率、より貧しい国民に押しつけられる厳しい経済緊縮策が、大きな緊張を生み出している。ヨーロッパ諸国民は、アメリカが画策したロシアとの紛争の矢面に立つような気分ではない。アメリカ政府は、ヨーロッパに、戦争と犠牲を求めているが、ロシアと中国は、貿易と友好を求めている。アメリカ政府は、金で取り込んだヨーロッパ政治家連中を、アメリカ政府の政策に従わせるべく最善を尽くすだろうが、ヨーロッパにとっては、アメリカ政府に従うことのマイナス面の方がずっと大きい。

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