アーカイブ: *陰謀

米国が世界の暗号通貨の中心地となるように計画しているトランプ大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 18分45秒でキンバリー・ゴーグエンさんは、トランプ大統領が計画している暗号通貨について、“大統領は、財務省に保管される予定の暗号通貨戦略準備金を設立するというアイデアを発表しました。舞台裏では、昨日ホワイトハウスでいくつかの大手暗号通貨プラットフォーム間の会議が行われました。それによると彼らは、すべてのプラットフォームとプラットフォーム資産をプールしたいと考えているようです。”と話しています。
 1月23日の大統領令『アメリカのリーダーシップの強化 デジタル金融テクノロジー』には、「合法的かつ正当なドル担保ステーブルコインの世界的な発展と成長を促進するための措置を通じ、米ドルの主権を促進し保護すること。」「ワーキンググループは、国家デジタル資産備蓄の潜在的な創設と維持を評価し、連邦政府が法執行活動を通じて合法的に押収した暗号通貨から派生した可能性のあるそのような備蓄を確立するための基準を提案するものとする。」と指示されていました。
 トランプ大統領は、トゥルースソーシャル3月3日の投稿で、“米国の暗号通貨準備金は、バイデン政権による何年にもわたる腐敗した攻撃の後、この重要な業界を高めるでしょう。これが、デジタル資産に関する私の大統領令が大統領作業部会に、XRP、SOL、ADAを含む暗号通貨戦略準備金を進めるよう指示した理由です。私は、米国が世界の暗号通貨の中心地となるようにします。私たちはアメリカを再び偉大にします!”と発表していました。
 デジタル資産に関する大統領作業部会のエグゼクティブディレクターであるボー・ハインズ氏は、“仮想通貨業界のリーダーたちを前に、米国政府が「可能な限り多くのビットコインを取得したい」と発言した”ということです。
 ビットコイン取得の財源ですが、“過小評価されている可能性がある米国の金(ゴールド)準備金の資産価格を改めて評価し、差額をビットコイン購入に充てるという方法”が提案されているようです。
 キンバリーさんは、“大手の暗号通貨プラットフォームが一堂に集められ、新しい量子システムについての話し合いが行われました。政府はこの新システムを導入し、それに暗号通貨プラットフォームを接続する計画を進めているのです。そして、これらのプラットフォーム上のウォレットにある暗号通貨を、財務省の資産として管理する方針だとされています。さらに、アメリカ政府の資産を担保に暗号通貨を裏付けるとも主張しています。ただし、そもそもアメリカ政府には実際の資産がほとんどないため、一体どこから調達するつもりなのかという疑問が浮かびます。(19分33秒)”と話しています。
 20分9秒~23分7秒のところをご覧になると、こうしたトランプ政権の計画は、上手くいきそうにないことが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界の終焉?時間が停止した本当の理由は何だったのか?|1980年代に酷似する現在の世界情勢…それは一体何故か?|03/07/2025 UNN GIAレポート【要約】
配信元)
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トランプ大統領の戦略的暗号資産準備金とは?…設立の理由や運用方法、選ばれた5つのコインの特長など(海外)
引用元)
(前略)
暗号資産の戦略的備蓄とは?

戦略的備蓄とは、国が価値のある資源を備蓄することをいう。アメリカは石油が不足した場合に備えて戦略的に備蓄している。カナダはメープルシロップを、中国は豚肉を備蓄している。

暗号資産を備蓄するということは、連邦政府が一定量のトークンを保有することを意味する。アメリカ政府がフォートノックスに金(ゴールド)を保管しているようなことだ。

トランプが暗号資産の備蓄に取り組むわけ

トランプ大統領は、歴代大統領よりも暗号資産に対してかなり好意的だ。
(中略)
就任直後に、トランプは「暗号資産市場に関する大統領作業グループ」を設立する大統領令に署名し、犯罪者から押収した暗号資産などを使用して、この資産を備蓄する可能性についての検討を始めた。

トランプはまた、ベンチャーキャピタリストであり、ポッドキャスト「AllIn」の共同ホスト、そして元ペイパル(PayPal)の最高執行責任者であるデビッド・サックス(DavidSacks)を、AIおよび暗号資産担当の責任者に任命した。
(中略)

運用方法は?

トランプとそのチームは、戦略的備蓄の規模や資金調達方法、またそれがいつ実施されるかについて、具体的な情報をほとんど提供していない。

資金調達方法としては、法執行機関が押収した暗号資産を集めるか、財務省が連邦準備制度の利益やゴールドの備蓄を利用して暗号資産を公開市場で購入する形になるかもしれない。

管理は財務省の為替安定基金(ExchangeStabilizationFund)または専用の部門が担当する可能性がある。トークンはサイバー攻撃から守るためにコールドストレージに保管されるか、その他の方法で保護されるかもしれない。
(以下略)

「また長崎大学か」新型コロナワクチンの有効性をひねり出し、エボラウイルスを扱うBSL4施設を住宅地につくり、マダニの感染症を防ぐmRNAワクチン開発をUSAID資金を受けたCEPIの資金で

 「また長崎大学か、、」と言いたくなる、藤江成光氏のよもやま話です。最初に取り上げられたのは、長崎新聞による「マダニ媒介の感染症『SFTS』長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供」という報道です。日本にマダニが原因で死んだ人が沢山いるのか疑わしい前提ですが、SFTSの発症と重症化を防ぐためにmRNAワクチンの実用化を目指すそうです。そのために国際組織CEPI(セピ:感染症流行対策イノベーション連合)から約7億5千万円の資金提供を受けるそうです。このCEPIとは「世界連携でワクチン開発を促進するため、2017年1月ダボス会議において発足した官民連携パートナーシップ」で、日本をはじめ数カ国とビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラストが拠出しています。さらにこのCEPIにはUSAIDから5年間で30億円もの資金提供があったそうです。
 新型コロナワクチンの感染予防効果、発症予防効果、重症化予防効果が無かったことは、今や世界的に明らかですが、日本政府が「それでも新型コロナワクチンが多くの人を救ったことには間違いない」と言い張る唯一の根拠が長崎大学熱帯医学研究所の「新型コロナワクチンの有効性に関する研究」です。この研究では「入院予防効果45%」と結論しています。藤江氏はこの論文の「利益相反の開示」の部分に注目しました。「長崎大学熱帯医学研究所呼吸器ワクチン疫学分野は、ファイザー社より本研究に関連のない研究助成金を受けている。東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学は、武田薬品工業株式会社より本研究に関係のない研究助成金を受けている。」「前田遥、五十嵐中はモデルナより講演料及びコンサルタント料を受けている。」「森本浩之輔はモデルナよりコンサルタント料を受けている」このような背景があって、新型コロナワクチンの効果は無いという結果を出せるでしょうか。
 さらに「また長崎大学か」だったのが、全国的に注目された「エボラウイルスを扱うBSL-4施設」を長崎大学に指定したことでした。危険な施設をわざわざ住宅地のど真ん中に作るという無謀なことを強行し、裁判になっています。
 その長崎大学が3月22日に市民公開講座を開くそうです。「不測の事態を予測する、そして正しく怖がることの大切さ」というタイトルで、講師は高度感染症研究センターの森内浩幸センター長です。「お餅を1億口食べると7人が窒息死することが示されています。ワクチンはお餅よりも安全です。」という珍説を披露した"正しく怖い"「専門家」です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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マダニ媒介の感染症「SFTS」長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供
引用元)
長崎大は10日、マダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)」の発症と重症化を防ぐワクチン開発を始めると発表した。4月から3年間で最大約7億5千万円の資金を感染症対策の国際組織CEPI(セピ)から提供される
 SFTSは重症化すると死に至る感染症。西日本を含む東アジアを中心に広がっているが、有効なワクチンは開発されていない。今回の研究開発ではヒトを対象にした臨床試験前までを想定。成果を基に臨床試験や承認の手続きを経て実用化を目指す。
 新型コロナウイルスワクチンとしても使われる「メッセンジャーRNA(mRNA)」ワクチンの中から最適な候補を探るため、人工知能(AI)を駆使して遺伝子配列を解析。ワクチンを保護して細胞内に届ける「ナノボール」と呼ばれる長崎大独自の技術を活用する。AIとナノボールを組み合わせた技術は、パンデミック(世界的大流行)を引き起こす可能性がある新種の病原体などに迅速に対応できるとして期待されるという。
(以下略)
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【雑談】進撃の長崎大学
配信元)

25/3/10 フルフォード情報英語版:金融システムは未曾有の崩壊の危機に直面している

 イーロン・マスク率いるテスラ社の売上が各国で急落しているようで、これはハザール・マフィアによるマスクへの攻撃の可能性が高いとのことです。テスラへの『抗議活動』を主導した5つの団体はActBlueから資金提供を受けていたことと、ActBlueに資金提供していた者として、ジョージ・ソロスらの名が挙がっていました。
 「最大の争点はウクライナである」とされる中、「トランプ米大統領は、ウクライナへの軍事支援を停止するとともに、米国、英国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドで構成される『ファイブ・アイズ』同盟の一員としての権限を行使し、キエフへの情報提供を遮断した。」といい、さらに、「アメリカはウクライナ国境地帯から『将軍や閣僚を含む』高官の撤退を始めている。」とありました。その結果、欧州連合はパニック状態に陥り、核兵器の模索や軍備再武装計画が出されているようです。
 グローバリストが狙うセルビア、スロバキア、ハンガリーの不安定化に対して、「トランプは、ドイツから3万5000人の兵士を撤退させ、ハンガリーに再配置する計画」が報じられているそうです。これは「東欧諸国、ロシア、そして米国の連合軍事作戦によるドイツとフランスの政府排除への布石となっている」そうで、「EUの政府は再軍備の機会を得る前に排除されるだろう。」と言っています。
 ウクライナのゼレンスキー大統領はまもなく排除されるらしく、彼の任期はすでに8ヶ月前に切れていて発言権はなく、「すべての決定は、元外国秘密情報局(SZRU)の長であるオレクサンドル・リトビネンコの権限の下で行われている。」と言っています。また、政権を交代させるための新たな選挙の協議も行われているようです。
 トランプ大統領は『戦略的ビットコイン準備金』を設立する大統領令に署名し、「米国の実物資源を裏付けとする暗号資産を利用し、破産を回避しようとしているのだ。」と言っています。時事ブログでは、「トランプやイーロン・マスクは、ゴールドに裏付けられた暗号通貨を導入しようとしているのではないかと思います。」とコメントしています。
 イーロン・マスクは、「扱っている腐敗の詳細をあまりにも多く暴露したため、ワシントンDCで暗殺されることを危惧している」ようですが、そんな米国政府における腐敗として、以下の情報が挙げられていました。
  • ジョン・ポデスタ…が担当する環境保護庁(EPA)の裏金を使い、設立間もない慈善団体に数十億ドルを流していた
  • ジョン・ケネディ上院議員が、死亡した人物に送られた社会保障手当が現金化されている問題を解決するために社会保障局に乗り込んだところ、その情報を問題解決が可能な財務省と共有することは違法だと告げられたという。
  • 米国の86%の空港で、運輸保安庁(TSA)の職員が実際の検査業務ではなく、『労働組合の業務』に専念している
 以下、その他のトピックです。
  • ミズーリ州のアンドリュー・ベイリー司法長官は、COVID-19パンデミックを引き起こした責任を問う形で、中国共産党に対し歴史的な240億ドルの判決を勝ち取った。
  • EUのファシストたちは、愛国者であるカリン・ジョルジェスクがルーマニアの大統領に就任するのを阻止しようとしている。
  • イスラエルがトルコとエジプトから救ってもらうためにロシアに懇願している
  • 元カナダ銀行およびイングランド銀行総裁であり、グローバリストの王であるマーク・カーニーが、グローバリストのジャスティン・トルドーに代わってカナダの次期首相に選ばれた。
  • ウォール街の大富豪ラリー・フィンクが、パナマ運河をブラックロックに引き渡すようトランプを説得していたことが明らかになった。
  • 米国国際開発庁(USAID)やロックフェラー財団などのディープステートの関係者が、インド国民会議派(コンガレス)のLGBTQ部門に資金を提供していたことが判明した。
  • カナダ公衆衛生局(PHAC)は、コロナのmRNA『ブースター』接種が、接種を受けた人々の間で死者数の急増を引き起こしたことを認めている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:金融システムは未曾有の崩壊の危機に直面している
転載元)

システム全体の崩壊


The financial system is headed for catastrophic collapse
By
Benjamin Fulford
March 10, 2025
6 Comments
The state of the Western political/financial system can be illustrated as follows:
西側の政治・金融システムの現状は、次のように表せる。:


It is a system that is heading straight into a collapse. The current Western political class is unable to deal with the situation. The trigger will be the collapse of Ukraine. As Timofey Bordachev, Programme Director of the Russia’s Valdai Club explains: このシステムは崩壊へと向かっている。現在の西側の政治クラスには、この状況を収拾する能力がない。その引き金となるのはウクライナの崩壊だ。ロシアのヴァルダイ・クラブのプログラム・ディレクター、ティモフェイ・ボルダチョフはこう指摘する。:

In a collective, the individual mind becomes subservient to the collective interest and loses the ability to act independently. This dynamic is now evident in EU policymaking. The bloc has effectively abandoned its instinct for self-preservation. Ukraine is proof that even large states can adopt self-destructive foreign policies. This poses dangers not just for Europe but for the wider world.
集団の中では、個人の思考は集団の利益に縛られ、独立した判断を下しにくくなる。この傾向は、現在のEUの政策決定に顕著に現れている。EUはすでに自己防衛の本能を失ったも同然だ。ウクライナの状況は、大国であっても自滅的な外交政策を取ることがあると示している。これはヨーロッパだけでなく、世界全体にとっても深刻な脅威となる。
https://www.rt.com/news/613949-eus-leadership-is-now-global-threat/

What we are witnessing in the West is a group of leaders who have been blackmailed, bribed and brainwashed all their lives into believing in a certain paradigm. Now, as reality destroys their paradigm, they are in a state of denial. They cannot veer from a script dating back centuries that calls for Russia to be destroyed followed by China. 我々が西側で目の当たりにしているのは、生涯にわたり脅迫され、買収され、洗脳され、特定のパラダイムを刷り込まれてきた指導者たちである。今、そのパラダイムが現実によって崩れつつある中で、彼らはそれを直視できないでいる。彼らは、まずロシアを破壊し、次に中国を標的とするという、何世紀にもわたり受け継がれてきた筋書きから抜け出せずにいる。

Nothing illustrates this more than government leaders in Canada, France and Poland basically calling for the use of nuclear weapons against the US and Russia. これを最もよく表しているのは、カナダ、フランス、ポーランドの政府指導者たちが、アメリカとロシアに対して事実上、公然と核兵器の使用を求めていることである。

This is a sign of desperation because the fact is, as we shall see below, Western Europe has been defeated and its’ current political and financial system cannot survive. このことは、絶望的な状況を示している。実際、後述するように、西欧はすでに敗北しており、現在の政治・金融システムはもはや存続できないためだ。

Furthermore, the situation in the US is almost as bad as the government clutches at straws in an attempt to avoid bankruptcy. This is seen in patently false numbers being bandied about such as “give us back the $350 billion we gave you by handing over $500 billion worth of rare earth metals in Ukraine.” Fact check, the US gave Ukraine less than a third of that amount and the only rare earths in Ukraine are about $20 billion worth of lithium that is in Russian hands. さらに、アメリカも同様に深刻な状況にあり、政府は破産を避けるために必死である。その結果、「ウクライナで5000億ドル相当の希少金属を引き渡したのだから、提供した3500億ドルを返せ」といった明らかな虚偽が広まっている。しかし、実際にはアメリカがウクライナに提供した額はその3分の1にも満たず、ウクライナに存在する希少資源は200億ドル相当のリチウムのみであり、それですらロシアの管理下にある。

Talk about switching to cryptocurrency is also nonsense because it is not real, it is just numbers on computers controlled by the alphabet agencies. 暗号通貨に切り替えるという話もナンセンスだ。それには実体がなく、単なるコンピュータ上の数字に過ぎない。そして、その管理は政府機関などのアルファベット機関*が握っているに過ぎない。
 【*訳注:米国政府機関のうち、名称がアルファベットの略称(CIA、FBIなど)で表されるものを指す俗称(ChatGPT)】

Unfortunately, it looks like the whole system will have to collapse before it is possible to start rebuilding. 残念ながら、再建を始めるためにはシステム全体が崩壊する必要があるようだ。

“We must, not in several years, but in the weeks to come, find a way to move from our current social model to another, more modern and freer one, without harming the most deprived. It is unlikely that our current political class is capable of this,” is how French journalist Thierry Meyssan summarizes the situation we are now facing. 「私たちは、数年後ではなく、今後数週間以内に、現在の社会モデルから、より現代的で自由なモデルへと移行する方法を見つけなければならない。そして、その過程で最も困窮している人々を犠牲にすることなく実現しなければならない。しかし、現在の政治家たちにそれを成し遂げる能力があるとは考えにくい」とフランスのジャーナリスト、ティエリ・メイサンは私たちが直面している状況を要約している。

Elon Musk describes the situation as follows: “We’re reprogramming the matrix. Success was never one of the possible outcomes — If you’re in the matrix, success was never possible. The only way to achieve success is to reprogram the matrix such that success is one of the possible outcomes. That’s what we’re doing. We may or may not succeed.” イーロン・マスクは次のように状況を説明している。「私たちはマトリックスを再プログラムしている。成功は決してその中で得られる結果ではなかった — マトリックスの中にいる限り、成功はそもそも不可能だった。成功を実現する唯一の方法は、成功が選択肢の一つとして含まれるようにマトリックスを再プログラムすることだ。それが私たちのしていることだが、成功するかどうかは分からない。」


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25/3/3 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアにとってのベルリンの壁崩壊となったトランプ/ゼレンスキー会談

 先週、ホワイトハウスにおいてゼレンスキーとトランプらによる激しい口論があり、これにより予定されていた鉱物資源の権益をめぐる合意文書への署名式は中止となりました。しかし実際には、「(ゼレンスキーは)その鉱物と引き換えにアメリカ軍にロシアと戦うよう要求」しており、そもそも「ウクライナには5000億ドル相当の鉱物など存在しない」らしい。さらに、「ゼレンスキーはトランプに鉱山採掘権を渡すことができない。なぜなら、すでにそれらをイギリスに譲渡しているからだ。」と言っています。
 カナダに25%の関税を課すとトランプ大統領は表明していますが、これについて、「アメリカの農家は必要なカリウム肥料の80%をカナダから輸入しており、それに関税をかければコストが上がり、競争力を失う」とのこと。さらに、「アメリカの産業は、カナダの安価な水力発電を利用した巨大工場で生産される低コストの鉄鋼とアルミニウムに依存している」とも言っています。
 アメリカが破産を回避するには、連邦準備制度理事会および中央銀行を国有化する必要があり、「これこそが、本当の戦いの核心だ」と言っています。また、これに関して、「アメリカが世界に『金の保有状況』を見せる時が来た。…フォートノックスの金がほとんどない、あるいはまったくなかった場合、アメリカやドルへの信頼は大きく揺らぐことになる。」という国防総省筋の見解を載せています。フォートノックスのゴールドに関しては、時事ブログでも取り上げています。
 小児性愛犯罪関連の情報には以下のようなものがありました。
  • パム・ボンディ米司法長官は、故ジェフリー・エプスタインの小児性愛者に関する連邦ファイルの混乱した公開をめぐり、…ファイルから重要な新事実が見つからず、…共和党と民主党の双方から激しい反発を受けた。
  • 俳優ジーン・ハックマンが妻でピアニストのベッツィー・アラカワ、そして犬とともに自宅で亡くなった…ジーン・ハックマンは、ハリウッドの小児性愛に関する司法省(DOJ)およびFBIの最初の証人として予定されていた
  • FBIの新副長官ダン・ボンジーノは、エプスタインの脅迫行為の背後にある国としてイスラエルを名指しすることを恐れている。彼がモサド【イスラエル政府の情報機関】のエージェントであるという圧倒的な証拠がある。
 特殊詐欺グループに関する報道が日本では絶えませんが、ジャーナリストの石原行雄氏によるミャンマー東部の特殊詐欺拠点の実態が報告されていました。「これらの拠点では、何万人もの外国人が拘束され、詐欺を強要されている」、「臓器売買や身代金目的の誘拐も多い」、「もし被害者が詐欺にうまく協力できなかったり、その家族が身代金を支払えなかった場合、その臓器が売られることになる。」とありました。
 以下、その他のトピックになります。
  • アメリカが『仲介役となり』、ロシアの天然ガスをノルドストリーム2パイプラインを通じてドイツに輸送する計画を発表した
  • ビル・ゲイツ…は、2019年6月に『ビーストシステム特許060606』を申請した。…この“獣の刻印”特許は、「パルスマイクロ波(2.4GHz以上)の周波数を用いて、携帯基地局や衛星から脂肪組織内の酸化グラフェンに直接接続し、ワクチン接種を受けた全世界の人々を『モノのインターネット』を通じて追跡する」ことを目的としている
  • ロシアの特殊部隊は、ウクライナのカルパティア山脈にある工場型農場から数千人の奴隷にされていた子供たちを救出した。…この摘発は、マリーナ・アブラモヴィッチがパリで開催したアドレノクロムパーティーに潜入したことによって実現した
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアにとってのベルリンの壁崩壊となったトランプ/ゼレンスキー会談
転載元)

ゼレンスキーらが世界のメディアの前で繰り広げた茶番劇


Trump/Zelensky meeting was fall of Berlin Wall for the Khazarian Mafia
By
Benjamin Fulford
March 3, 2025
4 Comments
The world is witnessing a regime change bigger than the fall of the Soviet Union. This is the collapse of Khazarian Mafia rule in the West. The consequences will be felt for thousands of years into the future. This is what the public humiliation of Ukrainian dictator Vladimir Zelensky by US President Donald Trump signifies.
世界は、ソ連崩壊を超える規模の政権交代を目撃している。西側におけるハザール・マフィアの支配が崩壊し、その影響は今後何千年にも及ぶだろう。米国大統領ドナルド・トランプがウクライナの独裁者ウォロディミル・ゼレンスキーを公然と侮辱したことは、その象徴である。

First of all, to understand we are dealing with the end of an entity that goes back at least a thousand years, look at the images below. まず、私たちが直面しているのは、少なくとも1000年もの歴史を持つ存在の終焉であることを理解するために、以下の画像を確認してほしい。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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世界中のエリート達の間で性奴隷にされていたアンネケ・ルーカスさんのインタビュー 〜 マインド・コントロールを受け、デヴィッド・ロックフェラーからあらゆる有名人に送られ情報を集めた

 「エリートたちによる性奴隷の貴重な生き残りであるアンネケ・ルーカスさんへのインタビュー」を取り上げました。宮庄宏明氏のまとめによると、アンネケ・ルーカスさんは「11歳で奇跡的に生き延びて助け出された人で、性奴隷にされていたのは5年ほどだった。9歳くらいのときに幼児性愛者の国際的ネットワークでスター的な存在になり、一番上のエリートたちの間を回されるようになった。」とあります。人身売買によってデヴィッド・ロックフェラーの元に連れて行かれ、そこで「訓練」を受けました。
 インタビューで語られた中には、ベルギー首相ブイナンツ、ドイツ首相キージンガーデヴィッド・ロックフェラーエヴリン・ロスチャイルド、そして現カナダ首相のジャスティン・トルドーの父親で当時のカナダ首相ピエール・トルドーの名前もあり、彼は「子供を虐殺することだけに喜びを感じる」性的嗜好があったと告白しています。「彼女が生きて帰れたのは、当時彼女がスター的存在になっていて、犠牲にしてもいい子供ではなかったからだ」とあります。
 彼女はスパイのように「悪魔主義的な乱痴気パーティが続くところへ送られて、世界中のありとある有名な人たちに回されていた。」ロックフェラーはそうやって集めた情報を「エリートたちを支配するのに使っていた。」
 ロックフェラーは、ドイツの心理学者ハンス・ハームセンを雇い、子供たちにマインド・コントロール(拷問)を施していたとあります。彼女がどのようにして洗脳を受けたかを語る3つ目の動画は、かなり残酷なものでした。視聴注意の警告があります。ハームンセンは「ドイツの家族計画連盟(Pro Familia)の創設者の一人であり、ナチス時代の優生学に非常に積極的であった」とあります。「家族計画連盟(Pro Familia)」は、アメリカでは中絶の合法化を目指している「プランド・ペアレントフッド(全米家族計画連盟)」、日本では「日本家族計画協会」が関連団体です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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(佐藤シューちひろさんの投稿より)性奴隷の生き残りアンネケ・ルーカスさんのインタビューの衝撃「闇の支配が表に出る」
(前略)
今回の投稿は、エリートたちによる性奴隷の貴重な生き残りであるアンネケ・ルーカスさんへのインタビュー動画を元にしたものだ。
(中略)
2時間ほどのインタビューで、彼女はすべての名前を明かしはしなかったけれど、出てきた名前のいくつかは、闇の支配の実態を感じさせるには十分だった。彼女はベルギーの人なのだけれど、まず出てきたのはベルギー首相のブイナンツの名前だった。そこである有名な医師に虐待されながらマインドコントロールを受けて、相手の性的嗜好を読み取るように訓練されたそうだ。ブイナンツは、彼女をいろいろな政治家たちのところへ送って、その政治家の弱みをつかんで脅迫していた
(中略)
彼女は、デイヴィッド・ロックフェラー(1915-2017)が性売買組織で大きな権力を持ち、筋金入りの小児性愛者であったこと、そしてエドモンド・ド・ロスチャイルド男爵も小児性愛者ではないが計画の一部であったことに触れている。彼女は、デイヴィッド・ロックフェラーの小児性愛の犠牲者はたくさんいると主張している。

さらに彼女は、ロックフェラーがドイツの心理学者ハンス・ハームセンを雇い、マインド・コントロール(拷問)の手法を使って子供たちを手なずけていたと主張している。ハームセンは、彼女が適切な反応を示さなければ、失神するほど彼女の首を絞めたという。特筆すべきことに、ハームセンはドイツの家族計画連盟(Pro Familia)の創設者の一人であり、ナチス時代の優生学に非常に積極的であった。私がこのことを述べたのは、関連づけによる罪悪感の誤謬に関与するためではなく、反児童と反人間的イデオロギーが共に移動することを思い出させるためである。
(以下略)