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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ロバートケネディJr「WHOは殺人組織だ」ワクチンとゲイツ財団とWHO
配信元）
YouTube 20/4/15
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世界を収容所化し、経済活動を麻痺させる政策はビル・ゲーツの財団から出ている
引用元）
櫻井ジャーナル 20/4/29
（前略）
ロックダウンを正当化するため（中略）… 例えばアメリカでは220万人が死ぬという推測が存在する。
（中略）
推測の発信源はイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）とアメリカのシアトルにあるワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）。MRC GIDAは2008年にニール・ファーガソンらによって設立された団体で、WHOと緊密な関係にある。スポンサーはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団。イギリスをロックダウンに導いたのは、COVID-19のためにイギリスで50万人が死亡するというIHMEの予測。（中略）… IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立された。創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれている。
（中略）
アメリカ政府の感染症に関する政策決定で中心的な役割を果たしている機関はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）。その所長であるアンソニー・ファウチ所長の影響力は大きい。NIAIDもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団と関係が深く、財団から研究所へ2019年10月に1億ドルが提供されている。
（以下略）
ロックダウンを正当化するため（中略）… 例えばアメリカでは220万人が死ぬという推測が存在する。
（中略）
推測の発信源はイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）とアメリカのシアトルにあるワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）。MRC GIDAは2008年にニール・ファーガソンらによって設立された団体で、WHOと緊密な関係にある。スポンサーはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団。イギリスをロックダウンに導いたのは、COVID-19のためにイギリスで50万人が死亡するというIHMEの予測。（中略）… IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立された。創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれている。
（中略）
アメリカ政府の感染症に関する政策決定で中心的な役割を果たしている機関はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）。その所長であるアンソニー・ファウチ所長の影響力は大きい。NIAIDもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団と関係が深く、財団から研究所へ2019年10月に1億ドルが提供されている。
（以下略）
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さて、ボチボチ出発としようか。今日は黄金の話に戻らなきゃね。
いや、ご隠居その前に…、水戸光圀のこと…。
「20/04/13 フルフォード情報英語版」の中で、“自分たちのワクチンの危険性について警告を出されたカバールは、その報復としてロバート・F・ケネディ・ジュニアの娘と孫娘を殺害した”とあるので、氏の波動が良くないのは当たり前なのですが、この記事の中に張り付けてあるロバート・ケネディJr.の動画は２０１８年９月に掲載されたもので、この時に既に“波動が良くない”のです。氏の現在の波動は、この時よりもさらに悪くなっているのです。
冒頭の動画は、RTによるインタビューで、ロバート・ケネディJr.がWHOの正体を暴露しています。２５秒あたりで、「まず最初に、あなたの甥っ子姪っ子が亡くなられたこと、お悔やみ申し上げます」とあり、先のフルフォード情報とも、スプートニクの記事とも情報にズレがあるのが気になります。
１分２８秒～４８秒で、“WHOはその資金を、国々から得ていますが、半分は業界からです。米国に次ぐ、単一大口資金源としては、ゲイツ財団です”と言っており、３分２９秒～４分２６秒では、“２０１７年のことですが…これはDPT（三種混合）ワクチンの研究です。…WHOの命令のもと、実質的にすべてのアフリカの子供に与えられました。…このワクチンが子供を殺していた”と言っています。
櫻井ジャーナルによれば、“ロックダウンを正当化”するために、何もしなければ大量の死者が出るという予測を行い、各国をロックダウンに導いた感染症分析センターや研究所は、「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」と関係が深いということです。
「ロックダウンと同時に感染拡大と死亡者数が急激に増加する」ということは、今やデータに基づく明白な事実であることを、ここで押さえておきましょう。
“続きはこちらから”は、旭日大綬章にビル・ゲイツが選ばれたという話。大量の人口削減を実行しようとしている我が国だけのことはありますね。あほぴょんは、年金を払いたくないだけかも知れませんが、各国に「ロックダウン」を強制した者たちは、明確な意図をもってこうした事を行っているのだということを、理解する必要があるでしょう。