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300人委員会のトップに関するフルフォード氏と板垣氏の情報の矛盾の解説

竹下雅敏氏からの情報です。
 最近のフルフォードレポートは、板垣英憲氏の情報と重なる部分が出てきました。しかし、異なる部分も多々あります。動画の10分4秒から13分28秒の所をご覧ください。フルフォード氏が驚くべきことを言っています。
 「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」(300人委員会)のトップは、エリザベス女王だと言っています。しかもそのエリザベス女王から、フルフォード氏は300人委員会のメッセンジャーとして選ばれていると言うのです。フルフォード氏は嘘を言う人ではないので、文脈から、こうした情報を公安関係者か誰かからフルフォード氏は聞いたという事ではないでしょうか。
 これまでも、フルフォード氏はエリザベス女王、フランシスコ法王を改革派として、白龍会と協力関係にある人物として、好意的に受け止めていたと思います。フルフォード氏の今回の発言が事実なら、白龍会は今では300人委員会と協力関係にあり、フルフォード氏のメッセージは同時に300人委員会のメッセージと、大方において重なると見て良いのではないでしょうか。
 板垣氏の情報と異なるのは、板垣氏はヘンリー・キッシンジャーをトップとしていることです。しかし、この矛盾は300人委員会の会長がエリザベス女王で、今上天皇は名誉会長、ヘンリー・キッシンジャーは事務局のトップ、小沢一郎氏は日本における事務局のトップだと考えると、辻褄が合います。
 彼らは、以前、日本と南北統一朝鮮と旧満州国を統一国家にする計画だったと思いますが、4月10日の英語版のレポートによると、この計画を破棄した様に見えます。
 下の記事では、マレーシアと言う国名が出ていますが、これは、マンチュリア(満州国)の間違いではないでしょうか。ただ、現在皇太子がマレーシアに行っていることを考えると、この通りなのかも知れません。現在トランプ政権が北朝鮮の武装解除に本気で取り組んでいますが、これは、かつて満州国を建国した連中の子孫たちの野望を打ち砕くものでもあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本から流れる毎年200兆円の金が止まれば世界は変わる【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会
配信元)
竹下氏の取り上げている箇所は10:04 - 14:28です。


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フルフォードレポート英語版(4/10)
引用元)
(前略)
習金平が先週米国を訪問した時、トランプは彼に中国は何故、北朝鮮に鉄槌を下さなかったのかと聞いた。習は彼に北朝鮮と中国北部は軍部の支配下にあり、彼には影響力がないと説明したと、日本軍情報機関は言う。
(中略)...
トランプは戦争を起こすことは認められないと、国防総省情報源は言う。
(中略)...
日本の黒幕小沢一郎が今、彼が新統領であり彼がヘンリーキシンジャーから南北朝鮮と日本とマレーシア一つの国に統一する許可をヘンリーキッシンジャーから受けているという主張を放棄することを確認している。
(以下略)
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17/4/3フルフォード情報英語版:ロックフェラーの死が権力の空白状態をもたらし、アメリカと日本は内戦すれすれの状態
配信元)
(前略)

キッシンジャーから後継者に任命された小沢一郎氏

日本の右翼筋によれば、日本の政治家・小沢一郎は、彼は彼で、ヘンリー・キッシンジャーから(首相)後継者に任命されたこと、そして、徳仁が皇位に就いたなら、彼の支配の元、マレーシア、北朝鮮、韓国、日本を単一国家に統合することになると言い触れながらアジアを回っている。小沢と、日本の、過去の権力者の奴隷政治家たちは、キッシンジャーにはもはや力がなく、自分たちは、歴史のゴミ箱行きになる運命だということに誰も気づいていないのだ。

そして、北朝鮮の最高指導者・金正恩は、この状況にすっかり怯えて、恒常的にアンフェタミンを飲んでハイになっており、アメリカのドローン(小型無人航空機)に殺されるのではと心配して、毎晩違う場所で眠っている、と日本の軍事情報筋は伝える。

(以下略)

安倍政権がヒトラーの著書「わが闘争」の学校教材の使用を「問題ない」とする閣議決定 〜 このまま安倍政権が続くと限りなく北朝鮮に近づく

竹下雅敏氏からの情報です。
 学校教材で、パン屋はダメで、和菓子屋にしなさいと言う安倍政権が、教育勅語に続いて、ヒットラーの「我が闘争」の教材使用はオッケーと言う閣議決定をしたらしい。
 こいつらが憲法改正をすると、どういう国になるのかは予想がつきます。
 “続きはこちらから”以降は、このまま安倍政権が続くと、限りなく北朝鮮に近づいていくのではないかと思わせる一連のツイートです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【驚き】安倍政権がヒトラーの著書「わが闘争」の学校教材の使用を「問題ない」とする閣議決定!教育勅語の「使用可能」に加えて
転載元)
(前略)

「わが闘争」の教材使用可能=政府答弁書

政府は14日の持ち回り閣議で、ナチス・ドイツの独裁者ヒトラーの自伝的著書「わが闘争」の教材使用について、「教育基本法等の趣旨に従っていること等の留意事項を踏まえた有益適切なものである限り、校長や学校設置者の責任と判断で使用できる」とする答弁書を決定した。
(中略)... 【時事通信 2017.4.14.】 (中略)...


(中略)...



大日本帝国の「教育勅語」に加えて、ナチス・ヒトラーの「我が闘争」も教育教材に「使用可能」!ネット上でも衝撃を受ける声が多数

(中略)...

ボクは、「歴史資料」として、かつての第二次大戦中などの悲惨さや狂気を教える目的で、これらの本の内容に触れることについては問題ないのではと思っているけど、これを「教材」として安倍政権がカテゴライズしていることに強い違和感を感じている。

そもそも安倍政権は、元来よりナチスとの親和性を感じる部分が多々ある

例えば、麻生財務相による「ナチスの手口を学んだらどうか」という発言は有名だけど、多くの自民党政治家や支持者の中に、ナチスが根底に持っていたと言われる「優生学思想」を持っているように見受けられること、さらには、ナチスと同盟関係にあった大日本帝国を賛辞する思想が多く見られること、そして、安倍政権の支持団体である在特会などで、しばしばナチスのハーケンクロイツの旗を振っている光景が見られることもある。

これらの要素を見ても、安倍政権がナチスと非常に親和性の高い性質を持っているのを疑うのはとても自然なことだし、多くの人がこの状況に反応し、不安を感じたり強く怒るのは当然なのではと思うよ。

「教育基本法や人種差別に抵触しなければ…」という注釈をつけているのだから問題ないとの火消しのコメントも見られますが、やはり、こうした背景や今までの安倍政権の動きを見る限り、とても危うい動きであることは間違いなさそうですね。

(以下略)
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[simatyan2のブログ]政府を疑え!、テレビとネットは妄信するな!

 ブログの管理人さんは、「政府への監視を怠ると、日本では財産どころか精神性までも奪われて、洗脳されてしまう」、その状況を如実に物語っているのが森友学園問題だと説明しています。政官財が絡む事件でありながら、裁かれるのは一民間人のみ、「法の上に居る」権力者は横暴の極み。そして、それを可能にする世論誘導を積極的に進めてきた存在も指摘しています。対抗するには「政府を疑い、テレビやネットも妄信せず、自分の肌で感じたことなど含めて総合的に判断するしかない」と警告します。
 以前の竹下先生のコメントには、さらに進めて「ここで幻滅するのではなく、本当にまともな、真の意味で公正な社会、民主主義の社会を作るために、私たちは何をすれば良いのかという視点が大切です。 問題は誰が本当のことを言っているのかです。要するに、人を見る目が決めてだということです。」(2016.2.28)とあったのを思い出しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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政府を疑え!、テレビとネットは妄信するな!
転載元)
下の風刺画は政府と言うものが如何に信用できないかを表現したものです。

https://www.fastpic.jp/images.php?file=0190785181.png

目先の餌(一時金とか派手なイベント)に釣られている間に
後ろからそっと個人の資産を奪う
のです。

その意味で国民は常に政府を監視する必要があります。

監視を怠ると、日本では財産どころか精神性までも奪われて
洗脳されていく
ようです。

先日、法教育に取り組む研究者のグループが高校生1000人
を対象に、法に関する考え方を調査したところ、高校生の7割が、証拠がなくても自白を強要しても良い、と答えたそうです。

https://www.fastpic.jp/images.php?file=9275024794.jpg
自白強要は仕方ない? 高校生7割が肯定的 1千人調査
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6236045

冤罪など知ったこっちゃない、問答無用、ということですね。

驚くのは、

「安全・安心な社会のためには、警察が、厳格なルールに
しばられずに、犯罪を行う危険のある人物を監視し、取り
締まるようにすべき
であると思う」

と、6割の生徒が答えている点です。

つまり、

○悪いやつに厳しくするためには
○権力者が動きやすいように
○監視されても良い

と考えているんですね。

この調査結果が捏造でなければ、警察など権力者にとって、これほど好都合な結果はありません。

若者が自ら奴隷の立場になることを選択してるんですから。

同時に国民にとって、これほど危険なことはありません。

なぜなら勧善懲悪そのもは悪いことではありませんが、その
善悪を判断する基準を権力者に委ねているからです。

しかもそれを若い世代が当然のように答えていることに驚き
ます。

もし裁く側が間違っていたら?

などとは思わない
ようです。

しかし組織と言うものは学校であろうと会社であろうと、人間が関わっている限り必ず間違いは発生します。

それは政府など国の機関も例外ではありません。

というより、国家のように組織が大きくなればなるほど利害
関係が発生し、権力が暴走するのは避けられない
のです。

(中略) 

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[ゆるねとにゅーす]【危うい流れ】グーグルがフェイクニュースかどうかを判断する機能を導入!”第三者機関”が検証し、検索結果に表示へ!

 ありがた迷惑な話ですが、今後グーグルで検索すると、「第三者機関」が内容をフェイクニュースかどうか検証し表示してくれるそうです。
 管理人の方は、”中立的かつ利害を無視して判断できる「第三者機関」”があるはずないこと、”巨大な資本勢力の利益に沿った「情報統制組織」の誕生にも繋がる”と指摘しています。
 さいわい私は、時事ブログで、Start Pageが紹介されて以来、グーグルを使っていません。グーグルで検索したら、それがどのように利用されているか分からないからです。
 これまでも十分に怪しいことを行ってきた、グーグルの提供する「第三者機関」の判断。"重要なのは、「人々が”真偽”を見分ける能力を高めていくこと」" まさにこの一言に尽きます。
(ぴょんぴょん)
ぴょんぴょん先生の『ねじれの医学』はこちら

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危うい流れ】グーグルがフェイクニュースかどうかを判断する機能を導入!”第三者機関”が検証し、検索結果に表示へ!
転載元)
どんなにゅーす? 

アメリカの検索最大手のグーグルが、フェイクニュースをネット上に拡散させるのを防ぐ目的で、事実かどうかを「第三者機関」が検証した結果を表示する機能を導入することになったとのこと。

・これにより、インターネット利用者が素早くニュースの真偽を判断できることに繋がり、正確な情報の伝達や拡散が出来ることに繋がることが期待されるという。

フェイクニュース対策 グーグル検索画面に検証結果表示へ

アメリカのIT企業グーグルの発表によりますと、グーグルは、自社の検索サイトで調べたい言葉を入力して検索すると、従来の検索結果に加えて、その内容が事実かどうか報道機関などの第三者が検証した結果を表示する機能を、導入することになりました。
この機能は、日本を含む世界中の検索サイトで導入されますが、検証結果の表示は一部のサイトに限られるということです。

(中略) 

NHK NEWS WEB 2017.4.9.


(中略) 


非常に危うい方向に進みそうなこのニュース、あなたはどう思う?



(中略) 

ちょうど、そろそろ「インターネット上に氾濫している情報についての取り扱い方」をテーマにしたコラムでも書こうかと思っていたところだったんだけど、かなりタイムリーにこうしたニュースが出てきたね。

(中略)…これはインターネット上の情報社会を非常に良からぬ方向に向かわせてしまうことに繋がりかねない、非常に危うい動きであると感じざるを得ないよ。

(中略) 

理由その1:本当かウソかをグーグルが掲げる”第三者機関”が全て判断してしまう「危うさ」



上の記事によると、「その内容が事実かどうか報道機関などの第三者が検証した結果を表示」と書かれているけど、「報道機関などの第三者」とは一体どういう組織なのか、これが全く分からない。

そもそも、日本を例に挙げると、巨大な報道機関でさえも「フェイクニュース」と言っていいような真実を歪めたニュースを多く配信しているわけで、これはアメリカでも欧州でもその他の国でも基本は同じだ。

(中略) 

これらを全て中立的かつ利害を無視して判断できる”第三者機関”なんて、「絶対にない」と断言してもいいし、こんな神様のような「超権力的」なことをグーグルが実際に執り行えるなんて思わないほうがいいだろう。

(中略) 

このNHKニュースでも、いかにも「トランプが当選したのはフェイクニュースが氾濫したから」とでも言いたげな文章が含まれているけど、こうしたニュースの真偽について「これは本当だ、これはウソだ」なんて全てを断じることができる者なんて、この世にはいないんだよ。

つまり、こういう「システム」が登場することで、インターネット上、ひいては人間界上に、情報社会における「巨大な権力」が生み出される恐れがあり、世界規模での新たな情報社会における「コントロールシステム」が登場していく可能性があるってことなのではないかな?

言い換えれば、これは巨大な資本勢力の利益に沿った「情報統制組織」の誕生にも繋がる話でもあり、とても不気味な流れであるようにボクは感じているよ。

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[Sputnik]うつ病の流行が世界を陥落する 専門家の警告 〜セントラルサンからの光と精神破綻〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 うつ病が増えている事は、以前取り上げました。現在、セントラルサンから光が地球に届いているので、この影響で光が受け取れる人と受け取れない人で違いが出てきます。
 コーリー・グッド氏は、サイコパスなどの心に問題のある人の場合、この光に耐えられず精神が破綻すると言っていました。私も同様に考えており、以前コメントしましたが、現在狭義の肉体において、表層の意識と深層の意識が徐々に統合されてきています。これが2020年までに統合されるのではないかと思います。そうすると、現在うつ病だと考えられている人たちの中で、実は天の裁きが原因である者たちの中の何割かは、精神が破綻するのではないかと思われます。
 私がそう考えるのは、狭義の肉体の深層のレベルでは、すでに精神破綻に至っている人がたくさん見られるからです。現実にシャンティ・フーラに問い合わせてくる人の中に、すでに精神が破綻しているのではないかと思われる人が何人もいるのです。今後ますます病状が悪化して行くものと考えています。
 具体的には、2020年頃には統合失調症を患う人たちの数がかなり増加するのではないかと想像しています。
 わけのわからない閣議決定を連発する現在の安倍政権を見ていると、3年後の政治家の顔ぶれは今とはずいぶん違っているだろうと思います。すでにこの人はおかしいのではないかと思う議員もいます。
 このようなことから、放っておいても2020年前後にはあらゆるレベルで、大きな変化が起きるのは間違いないと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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うつ病の流行が世界を陥落する 専門家の警告
転載元)
うつ病は、世界で最も広まっている疾患の1つだ。報道によると、ロシアの専門家はこの件に関して穏やかならない結論を出した。ロシア保険省の主任精神科医ズラバ・カメリゼ氏によると、2020年までに、うつ病が一時労働不能の、世界で2番目の原因となる。

スプートニク日本 

カメリゼ氏は、「2020年までに、1年間の労働不能日(の原因)において、うつ病は2番目となり、1番目となると考えるものもいる。この予測は昔になされたもので、残念ながら、(正しいと)確認されていっている」とコメント。

一方、世界保健機関(WHO)付属ロシア連邦代表部のメリタ・ブイノビチャ代表は次のデータを挙げた。ロシアを含んだWHOの欧州地域では、4000万人がうつ病性障害を患っている。ロシアでの数はおよそ800万人で、人口の5.5%ほど。