いよいよアメリカの経済は破綻の危機らしく、「5,000万人という途方もない数の人々がローン返済を滞納している」、「アメリカの労働者の67％が、生活費が賃金の伸びを上回っている」と言っています。
　ハザール・マフィアが大規模なテロ事件を計画しており、それは「カリフォルニアでの大地震と壊滅的な津波」だと言っています。これによって、「2024年のアメリカ選挙を阻止し、戒厳令を開始する口実として使われるだろう」と推測しています。
　石川県を襲った元旦の地震について、「この攻撃は在日アメリカ海軍の司令官であるカール・A・ラハティによって命じられた」と言い、そして、「彼はまた、日本の海上保安庁の航空機を民間旅客機の進路に突っ込ませる遠隔ハイジャック事件にも関与していた」とも言っています。石川県が攻撃された理由としては、「日本の独立を推進する前田一族の本拠地だったから」という見解のようです。
　「ジェフリー・エプスタインと彼のペド島に関連する膨大な文書」が裁判所によって公開されたため、「法的措置への道が開かれ」、ハザール・マフィアに対する本格的な取り締まりが始まったと言っています。2014年のキエフでのクーデター以後、あらゆる種類の小児性愛者の温床となったウクライナで、「ジョー・バイデンとハンター・バイデンは、児童売買組織の中心人物だった。J.バイデンは地下トンネルとアドレノクロム、臓器採取工場の大規模なネットワークを持つ邸宅を所有していた」とのこと。奴らは森で人間『狩り』をしており、それはあえて「子供たちに恐怖を与え、アドレノクロム濃度を高めるため」だったようです。また、「生きたまま体から直接血を吸う」ことが出来る装置を持っていたのだとか。また、「イギリスとデンマークのすべての君主がこの狩りに参加」していたとも言っています。アメリカには、「ウォルマートを強制収容所として利用したアメリカ国内の児童売買ネットワーク」があるようです。こうしたことに関連して、「ドナルド・トランプはいかなる不正行為も潔白であり、ジェフリー・エプスタインの島や家を訪れていないと公式の法廷文書で証明されている」と主張していますが、1月11日の時事ブログで紹介された動画の中で、キンバリー・ゴーグエンさんは、「トランプに関しては、私は彼が人類の友ではないという証拠と事実を持っています。彼が40歳の誕生日の儀式に参加し、若い子供が犠牲になっていること、エプスタインとの関連があることがビデオテープで証明されています。彼は多くの人にヒーローとみなされていますが、それは全て完全に嘘です」と語っています。
　ポーランドでは、「ドイツのEU工作員であるドナルド・トゥスク政権が急速に悪夢に変わりつつある」として、彼らは「テレビ局を警察で取り囲み、プロパガンダメッセージを強要しようとしている」ことや、不合理な「EU予算に対する拒否権を撤廃する条約に署名した」り、「ヨーロッパ諸国で犯罪の波を引き起こしているアラブ人やイスラム系移民の軍人の大量移住を受け入れている」そうです。
　最後に明るいニュースです。ドイツでは「目覚めた」農民の大規模な抗議行動によって、オラフ・ショルツ政権が突きつけていた、「食料生産に影響を与え、地元農家に不利益をもたらす、いくつかの専制的で無意味な課税とネット・ゼロ政策」を撤回させたとのことです。
　以下、その他のトピックです。

• （カナダのトルドー首相が）祖国キューバに逃亡しようとして捕まった（中略）...（逃亡理由は）彼のワクチン大量殺人キャンペーンが暴露されたからだ。（中略）...捜査するために、軍警察が出動したということだ。
• （中国では）不動産価格の暴落が大規模な暴動を引き起こしている（中略）...2022年6月から2023年10月までの間に、不動産部門に関連する1,777件のデモが数えられた。これらのデモ参加者の3分の2は住宅購入者と住宅所有者で、（中略）...残りのデモ参加者のほとんどは、未払い賃金を要求する建設労働者だった

　記事冒頭で、「イギリス連邦、アジアの秘密結社、ロシア、国防総省、その他の権力中枢は、新たな惑星配置のためのホワイトハットの提案を支持している」と言っています。そのホワイトハットの提案は次の通りです。

• 国連安全保障理事会を7つの地区（アフリカ、南北アメリカ、中国、中国を除く東アジア、ロシアを含むヨーロッパ、インド、イスラム世界）を代表するグループに置き換えることを求めている
• 世界銀行、IMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】などの機能的な部分を取り込み、数兆ドルの年間予算を持つ将来の計画組織に組み込む
• 新時代をジュビリー（借金免除）でスタートさせる

現在、そのためのハイレベルな交渉が行われているということです。
　アメリカ国税庁のウェブサイトには、違法行為などによる収入にも課税されることが記載されているそうです。これは、「国民が米国政府を所有する銀行に対して行動を起こしているため、彼らは泥棒に課税しようとしている」と言っています。また、アメリカ政府は、「自国民を恐れるあまり、退役軍人に充てられるはずだったお金を略奪し、不法な軍用年齢の男性移民に支払って、彼らを米国民に対する強制力として利用しようとしている」とも。すでに殺到しているアメリカ南部国境に、さらに『最大で15,000人の新たな移民』が押し寄せようとしているそうです。
　盗まれたとされる2020年アメリカ大統領選挙について、「最新の暴露では、マリコパの選挙担当職員が封印された選挙マシンに不法に侵入し、メモリーカードを取り出している映像が公開された。これで2020年の選挙が盗まれたことが証明された」と言っています。
　ロシア連邦安全保障理事会のドミトリー・メドベージェフ副議長が、「オデッサ、ドニプロ、ハリコフ、ミコライフ、およびキエフをロシアが取り戻す」と述べ、「これはドイツとの間で合意された欧州における権力分担に関する合意の一部だ」と言っています。
　イランに宣戦布告してハルマゲドンを起こすという妄想に、シオニストが今もなお固執する理由として、

• イランとロシアが米ドルを廃止することで合意し、銀行関係に『新たな章』を開いたこと
• ハザール・マフィアが世界第2位のリチウム鉱床とイラン中央銀行、金、ペルシャ王家の宝石を盗む口実を欲しがっているから

を挙げています。
　ハザール・マフィアは『アルゼンチンに逃げるというプランB』に進んでいるらしく、「パタゴニアの海岸線1,000kmを買い取り、それを守るために傀儡大統領を据えた」と言っています。そのアルゼンチンの新大統領ハビエル・ミレイは、「世界経済フォーラムに選ばれた政治家だ。彼はもう一人のゼレンスキー型独裁者になる運命」であると言い、その期待通り、「ミレイはすでに、緊縮財政に抗議する人々への生活保護を打ち切ると脅し、専制的なスタートを切っている」そうです。ミレイについては、ぴょんぴょん先生の記事もご参照ください。
　以下はその他のトピックです。

• 戦争を起こして軍産複合体を養うことを仕事とする邪悪なランド研究所（中略）...彼らは中国との戦争を推進しており、（中略）...『2024年に中国を攻撃する』ということだ。
• 中国不動産情報公司が日曜日に発表した速報データによると、不動産大手100社の新築住宅販売額は前年比34.6％減の4,513億元（約640億ドル）で、11月は29.6%減少した。
• 昨年、アメリカの国内銀行は2023年に1兆1,700億ドルという驚くべき預金流出（大口定期預金を除く）を記録した。これは、過去最大の年間減少額
• 赤十字は金曜日、失脚した国連のパレスチナ担当機関の元責任者、ピエール・クラヘンビュールが事務局長に就任すると発表した。クラヘンビュールは、性的不正行為、縁故主義、その他の職権乱用の疑惑により、中東の職務から追放された。
• エジプト警察は、ジャーナリストのムハンマド・アルアラウィの殺害にウクライナの諜報機関が関与していると考えている。ゼレンスキーの義理の母がエル・グーナの高級別荘を購入したことを調査した後、アルアラウィは遺体で発見された。