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[日本や世界や宇宙の動向]激しいインフレで物価が高騰し、食べていけなくなると、必ず革命が起こります。 〜都会で生きるリスク〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本も膨大な円を刷ったので、激しいインフレになる可能性は十分にあります。以前から“農業経営者は高級車に乗るような時代が来る”と言われています。ジョージ・ソロスが以前農場を購入したことを思い出してください。特に日本は食料自給率が低いので、この可能性が高くなります。
 また世の中が不安定になると、暴動やテロが起こりやすくなります。アベノミクスのような愚かな政策を続けていれば、日本でも遠からず暴動やテロが起こるようになります。テロは田舎ではまず起こらないので、都会にはそれだけのリスクがあると考えてください。
 プーチンは強力な指導力でアルカイダのテロを封じ込めていますが、将来の東京オリンピックではプーチン程の指導力を持った指導者がいるとは思えないので、テロを抑え込めるかどうかわかりません。それ以前に首都直下の地震が来て、すべてのインフラが止まって地獄のような光景になるかも知れません。
 私は首都直下の地震が避けられるとは私は思っていません。放射能の事もあり、はっきりと子供の血液に異常が出ていることがわかっているのに、それでも東京にしがみついて生きるというのであれば、そのリスクは覚悟しなければなりません。自分で選んだのですから、いざ事が起こった時に天を呪うということだけはしてはいけません。警告は何度もあったのですから。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激しいインフレで物価が高騰し、食べていけなくなると、必ず革命が起こります。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/02/revolutions-sweep-world-america-next-fabian4liberty-2461814.html
(概要)
2月19日付け:

ファビアン4リバティーさんはビデオの中で、FRBは世界中で暴動を起こさせていると言っています。そしてアメリカでも暴動が起きるだろうと言っています。



(概要)
昨年から、特に2ヶ月前から、FRBが行ってきた金融緩和の縮小というインチキ政策は、特定の国々を攻撃するためのものです。FRBが狙ったのは新興国です。現在、これらの国々で暴動や内紛が起きています。

ウクライナで何が起きているのかご存じですね。。。ウクライナの問題は、2、3年前にエジプトや他のアラブ諸国で起きた「アラブの春」と繋がっているのです。さらに、アルゼンチンもタイも内紛が起きています。

ベネズエラもそうです。FRBが新興国に大量の資金を注入している間は、これらの国々の経済はうまくいっていたのです。

では今、何が起きているかというと。。。。FRBは、ウォール街の代理人を使って、お金を与える国と与えない国を分けているのです。ここ2ヶ月間でFRBは1兆ドル以上の資金を新興国から引き戻したのです。

アメリカ最大の輸出品はインフレです。中国ではここ10年間でインフレ率が200%を超えています。内紛や暴動が起きている国々のインフレ率は深刻です。

FRBによる米ドルの切り下げ政策と社会主義政府の失策により、ベネズエラ、ウクライナ、アルゼンチン、タイで激しいインフレが起きているのです。FRBは、新興国から資金を引き戻し、新興国にインフレを発生させ、失業者を増やすことで、市民革命を起こさせることができると新興国を脅しているのです。それが今ウクライナで起きている内紛です。

現在、世界的な代理戦争が起きています。中国やロシアを中心とした新しい東側ブロックと欧米の西側ブロックの争いがウクライナを起点として進行中です。

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[日刊ゲンダイほか]安倍政権の「雇用改革」実現なら賃金42兆円減の衝撃試算 / とうとう減少した輸出 〜混乱の根本の原因〜

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 アベノミクスがこのまま進めば、日本が崩壊するのは明らかだと思いますが、なぜ若い人たちを中心に安倍晋三が支持されるのか不可解です。韓国に対して強気だということが支持の理由だとすれば実に危ういと思います。
 混乱の原因はどういう社会が良い社会なのかというヴィジョンを持っていないからなのです。それでプラウトを紹介しているのですが、一部の感覚の良い若者のみが反応します。大部分の若者はまずこうした情報に接することすらありません。人は、自らの発している波動に応じた情報を受け取るからです。
 要するに、家庭の崩壊が混乱の根本の原因なのです。支配層は家庭が崩壊するように、女性の社会進出を支援しているのですが、皆さんわかっていますか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————1点目————————————
安倍政権の「雇用改革」実現なら賃金42兆円減の衝撃試算
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————————————2点目————————————
とうとう減少した輸出
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[47NEWSほか]野中氏「危険で偏った政治」 安倍政権を批判 / 衛藤首相補佐官の動画投稿騒動は「永久敗戦論」そのものだ 〜工作員による情報操作されたネット情報に惑わされている若者〜

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 安倍のメチャメチャな政権運営でも、今まで何とかなっているのは人気のゆえですが、その人気は若者を中心に支えられています。残念なのは若い人たちが、工作員による情報操作されたネット情報に惑わされていることです。安倍政権はインターネットやツイッターを世論操作の有効な方法として使っていると思います。アラブの春を見れば、こうした事が可能であることがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————1点目————————————
野中氏「危険で偏った政治」 安倍政権を批判
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—————————————2点目———————————
衛藤首相補佐官の動画投稿騒動は「永久敗戦論」そのものだ
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[竹下雅敏氏]中立陣営に立場を変えたジョン・ケリー国務長官 と 新しい金融システムをめぐる激しい駆け引き 〜フルフォードレポート2/17英語版〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際情勢は刻々と変化し、ついこの間までナサニエル陣営に寝返っていたジョン・ケリー国務長官は、現在北朝鮮の金正恩と同様に中立に立場を変えました。現在アメリカを主導しているのは、ケリーです。オバマがすでに居ないので、今のアメリカはケリーの支配下にあると考えてよいと思います。権力が自分に集中しているので、今の権力を手放したくないということから立場を変えたのだと思います。現在の世界情勢の中で、影響力のある大きな陣営は5つです。最大のものがナサニエル陣営で、約55%を占めます。他にロックフェラー・オバマ陣営、ブッシュ・ナチ陣営、英王室を中核とする陣営、そして中立陣営です。ブッシュ・ナチ陣営が約5%で残りの3つは10%というところです。これら5つの陣営に入らない非常に多くの集団があります。
 現在新しい金融システムをどうするのかということで、激しい駆け引きがあり、今後もそれぞれの思惑に従って、少しでも自らに有利なように立場を変えて行く者たちが多く出て来るでしょう。新金融システムは、人類の金に対する信頼というか幻想が非常に大きいので、金を裏付けにした通貨が安定すると思いますが、現在の銀行システムは裏付けのない信用創造で成り立っています。これは元手もコストもほとんどかからないので、大変便利なものなのです。ただその支配権を握っている者に絶大な権力をもたらすということと、その者が不正を成すと経済が混乱するという弱点を持っています。金本位制は非常に安定しているのですが、不便です。本来は各国のGDPを裏付けとして通貨バスケット方式による統一通貨を貿易に利用し、各国はGDPに見合った自国通貨を保有すべきだと考えます。為替レートはスーパーコンピューターが瞬時に計算するので、安定すると思います。ここに権力や支配力を持ち込むべきではなく、例えて言うと、気象庁のようにきちんと科学的に経済状況を把握・予測して、各国通貨の信用創造量を割り当てるべきなのだと考えます。
 この分野に関してはリチャード・ヴェルナー氏の協力が無くては先に進まないと思います。権力争いをしている時では無いので、地球の未来のために、建設的な態度を取ってもらいたいものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート2/17英語版
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[板垣英憲氏ほか]ケネディ駐日米大使が、靖国神社問題で揺れるなか、「日米議員交流」の「重要性と価値」を力説した / 異常事態に陥っている日米関係

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 笹川平和財団は、この前の東京都知事選において細川・小泉氏を支援した財団です。今回のこの記者会見に参加した人物は全員ナサニエル陣営の人たちで、特に米側は全員良識派の人たちです。日本が今後これまでと違った日米関係となるということが示唆されている記者会見だと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――1点目――――――――――――
ケネディ駐日米大使が、靖国神社問題で揺れるなか、「日米議員交流」の「重要性と価値」を力説した
転載元より抜粋)
◆公益財団法人笹川平和財団(羽生次郎会長=東京都港区)が2月18日、ホテル・オークラ東京別館12階「ケンジントン」で、「日米議員交流」(日米議員チャネル強化プロジェクト)について記者会見を行った。


記者会見には、米側からキャロライン・ケネディ駐日米大使、ダイアナ・デゲット米下院議員(民主党、コロラド州選出)、ジェームズ・センセンブレナーJr.米下院議員(共和党、ウィスコンシン州選出)、サビーネ・シュライト米元連邦議員協会(FMC)国際プログラム部長、日本側から林芳正農水相(自民党)、長島昭久衆院議員(元首相補佐官、民主党)、羽生次郎・公益法人笹川平和財団会長が参加した。

 米国議会日本グループ(CSGJ、米国元連邦議員協会=FMC=民間団体所属)は、「将来に向けた日米の議員交流促進を目指しているという。

◆記者会見では、冒頭、羽生次郎・公益法人笹川平和財団会長が挨拶し、日米議員交流プログラムを紹介し、キャロライン・ケネディ駐日米大使が、靖国神社問題で揺れるなか、「日米議員交流」の「重要性と価値」を力説した。

  キャロライン・ケネディ駐日米大使は、財団法人ながら国家予算が投じられている事実上の「国営放送」であるNHKからの取材申し込みに対して、「拒否」したばかりであった。

 共同通信はこの件について「NHKがキャロライン・ケネディ駐日米大使のインタビュー取材を米国大使館(東京都港区)に申し込み、調整を進めていたところ、経営委員を務める作家 百田尚樹 (ひゃくた・なおき)氏の東京裁判や南京大虐殺をめぐる発言を理由に大使館側から難色を示されていたことが14日、複数の関係者の話で分かった」と報じている。そのせいか、キャロライン・ケネディ駐日米大使は、「うかない表情」で、コメントは、儀礼的にすぎて、どことなくぎこちなかった。

◆続いて、日米議員が発言した後、質疑応答が行われた。
報道陣からは、中国寄りになってきているオバマ政権の下、米議会の日本に対する空気、とくに安倍晋三首相の靖国神社公式参拝に対する評価や、日米韓3国の関係などについて、質問が出た。これに対して、米議員側からは、オバマ大統領がアジア重視にシフトしているなかで、日本の重要性は増しているが、靖国神社問題は大きな関心事になっており、日米韓3国の結束が憂慮されている実情などが説明された。
 

――――――――――――2点目――――――――――――
異常事態に陥っている日米関係
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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