サイバーポリゴンについては、読者の方からの情報提供による重要な記事を、2021年4月25日に紹介しました。“世界経済フォーラム（WEF）をはじめとするグローバリストは、世界規模の「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害によりシステム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”ということでした。
　また、“計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいて、 ロシアが主導的な役割を果たしている”という驚きの内容でした。
　動画は、“世界経済フォーラム（WEF）は、2020年7月と2021年7月にロシア政府およびグローバルな銀行と協力し、世界経済全体を崩壊させるような最高警戒レベルのサイバー攻撃のシミュレーションを実施しました。実際にそれが起きれば、WEFが計画しているグレート・リセットに道を開くことになります。”という言葉で始まります。
　“サイバー攻撃がもたらすシナリオとして描かれるのは、世界金融システムの崩壊とグローバルサプライステム、すなわちエネルギーと輸送ルートの崩壊（1分50秒）”です。「サイバー・パンデミック」とは、“コンピューターウイルスがグローバルなITネットワークにより光速で拡散し、経済の全分野を麻痺させるという想定（4分25秒）”のことで、フードチェーン、エネルギー会社、物流会社、銀行等、私たちの日常生活を構成するすべての分野に影響が及ぶ可能性があると言っています。
　こうした危機を自作自演でつくり出し、人々をパニックに陥れた後に、彼らは解決策を提示します。それは、「インターネットの厳格なロックダウン」です。“誰もがサイバーテロリスト、少なくともウイルスに感染したコンピュータシステムのオペレーターになる可能性があるため、コロナのパンデミックの場合と同様、アクセスを制限し、制御する必要がある（4分55秒）”というのがその理由です。
　「住民の保護」が口実とされ、“インターネットへのアクセスは徹底した人物チェックの後にしか許可されなくなります。そうなると、自由な意見の表明や独立した調査ももはや不可能（6分40秒）” になります。
　WEF（世界経済フォーラム）の計画では、ユニバーサル・ベーシックインカムによって、“中央銀行が運営する新しいデジタル経済が、失業者の大衆を管理・支配する”のです。そのためには、“サイバー・パンデミックによる世界的な大災害により、システム全体を崩壊”させて、人々から財産を奪い取る必要があるのです。
　In Deepさんの記事は、世界経済フォーラム（WEF）のこうした計画が、うまくいかないかも知れないと思わせるものです。世界経済フォーラム（WEF）のホームページから、肝心のプーチン大統領のページが削除されたというのです。
　“「プーチン、あんた造反したんか？」と思ってしまった…「プーチン vs 世界経済フォーラム」が起きているのかもしれません。”と書かれていますが、いい感覚だと思います。
　本物のプーチン、習近平、モディ、トランプといった「地球同盟（アース・アライアンス）」の裏切り者は、既に処分されて消えました。ロシアとウクライナの戦いは、今のところ、「プーチン（ロシア）vs世界経済フォーラム」に見えますが、「地球同盟vsカバール」というのが本当のところでしょう。