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バイデン親子のスキャンダルを中心に、いくつかの話題をまとめた非常に見応えがある動画 / 2012年2月の重慶市の王立軍・副市長(当時)による米国総領事館駆け込み事件に関する当時のオバマ政権の対応が明らかに

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、バイデン親子のスキャンダルを中心に、いくつかの話題をまとめたものですが、非常に見応えがあります。動画に寄せられたコメントの中に、“この10分ちょっとの動画を見れば、日本の大手メディアニュース一年分を全て見る以上の情報が得られる”というのがありましたが、世界情勢に関しては確かにその通りです。
 4分45秒の所で、Appleが15~30%の生産ラインを中国から撤退するようサプライヤーに要請したとあり、撤退された生産ラインはベトナム、タイ、インドなどの国に移転されるとのことです。
 二つ目の動画は4分以降で、2012年2月の重慶市の王立軍・副市長(当時)による米国総領事館駆け込み事件に関する内容を説明しています。これは米国務省がトランプ大統領の指示を受けて、10月10日にヒラリー・クリントン元国務長官が削除した3万件余りの私的電子メールを公開した事で、この事件に関する当時のオバマ政権の対応が明らかになったことによります。
 王立軍氏は、四川省重慶市元トップ薄熙来氏の側近でしたが、2012年2月6日に米国総領事館に駆け込み、汚職、殺人、権力闘争、クーデターなど中国共産党内の機密情報の資料を提出、“機密情報には、薄熙来氏と周永康氏の習近平氏に対するクーデター計画や中共の法輪功学習者への臓器狩りの証拠資料など(6分10秒)”があったということです。
 しかし、当時のオバマ政権は王立軍氏の亡命を拒否。2012年11月に中国最高指導者に就任する予定の習近平氏との間で「良好な関係を築きたい」と言うのが、亡命を拒否した理由だということです。
 これまでなら隠されていた情報が次々に上がって来ますが、流れは民主党と繋がる中国共産党にとって致命傷となるものばかりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【10.16役情最前線】💥バイテン親子ヤバイ💥中共軍の将校;習近平総書記に不満💥Apple 中国から一部の生産ライン撤退💥バイデン氏の認知機能低下
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CIA内部告発:ビン・ラディンは死んでいない/ ヒラリー氏の3万5000通電子メール公開
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
2012年ころに習近平が訪米した時、オバマは習近平を秘密の事務室に連れていった。そこでオバマは反習近平派の中国人活動家ら(36人)の個人データと彼らが計画していたクーデターに関する詳細を記した資料を習近平に手渡した。習近平はオバマから受け取った情報を基に反習近平派の活動家36人を一気に逮捕し全員殺害した。

当時、なぜ習近平にこの情報が漏れたのか江沢民もCIAもわからなかったが、今やっとオバマが習近平に情報を渡したことがわかった。
(中略)
在米中国人活動家らはオバマ、ヒラリー、バイデンと戦うためにトランプに協力することを誓った。彼らの悪事に関する情報はトランプや司法省にも届いている。ニューヨーク・ポストはオバマ、バイデン、ヒラリーの犯罪行為を連載する。

中国の武漢肺炎生物兵器を作ると決めた首謀者3人の実名が発表された。その3人とは、習近平、人民解放軍国軍医副主席のチョウキリョウ、大岐山。江沢民は武漢肺炎生物兵器の製造にはかかわっていない。上海のP3研究所もこれに関与していたため、武漢肺炎の感染が拡大してすぐに証拠を隠すためにこの研究所も閉鎖した。この3人は国際裁判にかけないとだめ。
(以下略)

元ニューヨーク市長のジュリアーニ氏が提供した、バイデン親子のスキャンダルに関わるとんでもない内容 ~世界皇帝になろうとしていた習近平

竹下雅敏氏からの情報です。
 FBIが押収したパソコンから民主党大統領候補バイデン氏の「ウクライナ疑惑」の証拠となるEメールや、息子のハンター氏の卑猥な動画や写真が大量に発見された件ですが、冒頭の動画が非常に分かり易くまとめています。
 この件は、元ニューヨーク市長のジュリアーニ氏が、ニューヨーク・ポストにハードドライブのコピーを提供したことで記事になったのですが、当のジュリアーニ氏は、ツイッターに「まだまだたくさんある」と投稿しているとのことです。
 一連のツイートを見ると、このハードドライブに記されていた内容がとんでもないものであることが分かります。ハードドライブは3個あったらしく、一つ目はハンターバイデンのセックスビデオ、彼の行った子供への性的虐待ビデオ、彼が受け取ったお金について。2つ目は習近平や王岐山の国外財産の内容。“習と王の計画は極めて壮大な、我々の想像を超える規模の計画で、未来の全ての大統領を中国共産党のコントロール下に置くこと”と言っています。やはり習近平は世界皇帝になろうとしていたのです。3つ目のハードドライブには生物兵器の計画も記録されているということです。
 今後、これらの詳しい情報が上って来るでしょうが、バイデン陣営はもちろん、民主党も中国共産党もパニックに陥っているのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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バイデン候補がピンチ!ウクライナ疑惑のEメールが明らかに=October surprise
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日本学術会議への誹謗中傷がデマであったことを政府側も確認「千人計画」「北大押しかけ事件」「英米は税金投入ナシ」全てフェイク、次は予算削減でイジメか?

 日本学術会議任命拒否問題は、普通の理解力があれば日本学術会議法に違反した菅首相、杉田官房副長官に責任を問うことで済みます。それについては先の閉会中審査で完全な決着を見たと思っていました。しかし政府与党はこの問題の「隠蔽」と「論点のすり替え」を狙って、メディアや御用学者を最大限に利用したデマ騒ぎのオンパレードを展開しました。知識人をもって任ずる人々が大真面目に「千人計画が〜」と乗せられており、テレビはやはり強力な洗脳ツールなんだと再確認でした。
悪質なデマとして、甘利明自民党税調会長の中国の軍事研究「千人計画」デマ。奈良林直・北大名誉教授の「防衛省に採択された研究を日本学術会議の幹部が押しかけて辞退させた」デマ。そしてメディアを圧するような橋下徹氏の「アメリカやイギリスの学者団体には税金が投入されていない、自立しろ」デマ。さらに有料レジ袋まで飛び出すフェイクな日本学術会議叩きが次々湧いて出て、下村博文・自民党政調会長は「答申も出さない」と怠慢の言いがかり、果ては日本学術会議そのものを行革対象にして廃止も検討など、まさしくイナゴの襲撃のようでした。この上さらに日本学術会議の予算削減で首を締めるつもりのようです。
 15日の野党合同ヒアリングでは、学術会議側からも政府担当者側からも、これら全て根も葉もない悪質なデマであることが確認されました。日本学術会議の「答申」も、政府の「諮問」がない限り出せないもので怠慢は政府の方であったことが発覚。学術会議からの有意義な提言や報告の活動実績はバッチリあります。
何よりも今回デマに加担したメンツが全てを物語っています。甘利明氏は原発事故後「日本なんてどうなったっていい!私の知ったことではない」と言い放った挙句に、取材記者にスラップ訴訟を仕掛けた輩です。こんな人物に日本を任せる方が無茶です。甘利・下村両氏は人前に出るならばワイロ疑惑の説明をせんかい。
 デマを広めたい者にとっては真実などどうでもよいのかもしれません。その刃は自身に向いているというのに。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヘンリー・メイコウ氏はカナダに住む高名な陰謀論研究者ですが、“信頼のおけるカナダの情報筋”からの情報をブログに上げています。ブログに出ている情報筋から提供された「ロードマップ」を、引用元で読んでみることをお勧めします。
 信頼のおけるカナダの情報筋とは、“カナダ自由党の委員会のメンバーで、情報は「戦略的計画委員会(PMOが運営)」からのもの”だということです。要点は、“COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務(住宅ローン、ローン、クレジットカードなど)の完全な債務救済を提供する。これは「世界債務リセットプログラム」として知られるようになる。ただし、COVID-19およびCOVID-21の予防接種に参加することに同意する必要がある。ワクチンの接種に抵抗する国民は非常に厳しい措置が講じられ、隔離施設に無期限に収容されると同時に全ての財産が没収される”というもの。
 ガーナの大統領とされる人物が「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」を暴露したと言うことになっているのですが、上記の計画はロックフェラー財団の作成した書類と基本的に一致します。
 ロックフェラー財団の計画の要点は、“10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる。ロックダウンにより世界的に経済を崩壊させ、食糧難を発生させる。ワクチンを強制。反対する者は、国家の敵とみなす。新しい経済システム「マイクロソフトの暗号通貨060606」を導入。従わないと必需品が得られず罰則を受ける”というもの。
 さて、これらの計画を見ると、時事ブログで予想していた範囲内のものであることが分かります。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務が免除される「世界債務リセットプログラム」は、チャネリング信奉者が信じているGESARA/NESARAと、どこが違うのでしょう。こちらの動画によれば、GESARAとは「宇宙人との条約」なんだそうです。
 この宇宙人が「光の銀河連邦」に属していることは、皆さん分かりますよね。時事ブログでは「光の銀河連邦」の宇宙人が、ロスチャイルド、ロックフェラーを霊導して来たと指摘しています。この忌まわしき宇宙人たちの幹部は「裏のイルミナティ」に指示を出していた連中です。
 はっきり言えば、「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」やカナダの「戦略的計画委員会(PMOが運営)」の計画を実行させているのが「光の銀河連邦」なのです。このことは、妄想でも何でもなく、はっきりとした事実です。霊的に幼い人たちは、こうした邪悪な宇宙人に簡単に騙され利用されたあげくに、使い捨てにされるのです。しかも悪に加担したために、大きなカルマまで背負うことになります。
 騙されている証拠は、カルマによる体調不良であり、時間が経つごとに身体が重くなり苦しみが増してきます。できるだけ早く、こうした状況から脱出し「カルマ軽減の祈り」を使って、宇宙人ではなく、真の「神」に祈って下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ・パンデミックはNWOに向けた準備の一環
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/prophecy/2020/10/viral-world-lockdown-plan-leaked-from-a-reliable-canadian-source-and-from-the-president-of-ghana-very-important-information-to-plan-your-exit-strategy-great-video-2514741.html
(概要)
10月15日付け
(中略)
6)COVID-19の変異型の第二次ウイルス(COVID-21)をばらまき、第三波を起こす。COVID-21はCOVID-19よりも感染力、致死率共にかなり向上。2021年2月までに行う。
(中略)
9)全ての人にユニバーサル・ベーシック・インカムを付与。2021年第二四半期中頃の予定。

10)サプライチェーンの崩壊、在庫不足が生じ(物不足、食糧危機)、経済的不安定性が増大。2021年第二四半期後半に予定。
(中略)
13)世界的規模の経済崩壊を相殺するために、カナダ連邦政府はカナダ国民の債務(住宅ローン、クレジットカードや他のローン)を全て免除する。その資金はIMFがカナダ政府に提供する。これを世界債務リセット計画と呼ぶ。しかし国民が負う全ての債務を政府が免除する代わりに、国民は不動産、財産を一切所有することができなくなる。さらに国民が債務免除を受ける場合、COVID-19とCOVID-21のワクチンを接種することに合意しなければならない。
(中略)
この計画に参加することを拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれることになります。
(中略)
このようなことがカナダだけでなく全世界で起きることになります。
(以下略)

GoToトラベルは創価学会関連企業JTBを救済するための事業だと判明 〜 地方の宿泊業、中小旅行会社は恩恵なし

 コロナ感染拡大を無視して始まり「GoToトラブル」と言われたGoToトラベルですが、旅行業、宿泊業、観光施設などの活性化という元々の目的から大きく外れ、地方の小さな旅館やホテルにはほとんど恩恵のない実態が判明しています。それもそのはず、赤羽一嘉国交相は最初から「GoToトラベルはJTB救済が目的」と表明していたそうです。確かに1兆1250億円のキャンペーン予算はJTBのような大手旅行会社であるほど枠が大きい設計になっており、またGoToトラベル事務局への委託費1866億円はほとんどが人件費だそうですが、スタッフの多くがJTBからの出向のようです。単純計算では1人当たり月給200万円ものお金が支払われていることになるそうです。しかもGoTo事務局の仕事は「ほぼしていない」と文春が報じています。大手、特にJTBのための税金投入事業になっており「弱者救済の視点は全くない」とすら批判されています。ここでも支援されるべき国民が置き去りか。公明党の赤羽一嘉国交相がここまで露骨にJTBに肩入れするのは、創価学会がJTBの最大の顧客であり、同時にJTBが会社をあげて公明党に選挙協力する関係にあるからだと言います。創価学会関連企業であるJTBのためなら「ありとあらゆる便宜を供与」し、国民の目の前で税金をどしどし投入するのだな?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「GoToトラベル」はJTB救済が目的!
赤羽一嘉(公明党)国土交通省大臣は、3カ月ほど前に、「私は、現在、JTB(の救済)のことしか考えていません」と公言していましたが、「GoToトラベル」の実態が次第明らかになってくると、その言葉に間違いはなかったことが証明されました
(中略)
●公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由

公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由は、国土交通省が霞が関の省庁の中で一番許認可権数が多く(長年、贈収賄事件の件数は霞が関一番を誇っている)、星の数ほど存在する「創価学会系企業」に対してありとあらゆる便宜を優先的に供与することができるからであり、その見返りとして公明党への選挙協力があるからです。
(中略)
また、公共事業費が減少する中で、大成建設をはじめとする大手ゼネコンにとって、顧客としての創価学会はその重要度がますます高まっており、その見返りとして、大手ゼネコンが公明党の応援部隊(大票田)となっているのですが、公明党が国土交通大臣として大手ゼネコンに睨みをきかすという重要な役割があるというわけです。
(以下略)

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