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[日本や世界や宇宙の動向]米国内の政治活動家は収容所で洗脳を受け、政府の方針に従うように改造されます。 

竹下雅敏氏からの情報です。
非常に重要な記事を2本。このような公式文書が公開されたということは、これらのことはもはや起こらないという事なのです。
1本目の記事の最後の文章ですが、こうした計画にオバマが積極的にかかわっていることはこの一文からも、モンサント保護法に署名した事からも明らかなのですが、マシュー君のチャネリング情報で、情報を攪乱されている人たちにはこの明らかな事実が見えないわけです。彼らは、フルフォード氏が、オバマはサバタイ派であるという正確な情報を信用しません。これが闇の連中が行なう情報の操作による効果なのです。
オバマに魂がないことがわかる人には、何が真実かは明らかなのですが、多くの人々は闇からのチャネリング情報に騙されてしまうのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://syncrenicity.com/2013/07/06/leaked-u-s-army-plans-for-re-education-camps-in-america-telling-the-truth-to-be-made-illegal-only-if-we-allow-it/
(概要)
7月6日付け:米国内の政治活動家は収容所で洗脳を受け、政府の方針に従うように改造されます。


米軍が作成した国防総省の秘密文書がリークされました。それによると、国防総省は、米国内の政治活動家らを国内の刑務所に拘留し、心理作戦担当官に彼等を洗脳させ、彼等を大人しくさせてから、米政府の方針に従う人間に改造する計画だというのです。

FM 3-39.40 Internment and Resettlement Operations (PDF) と題された国防省の秘密文書は、3年前に一部の関係者のみに公開されましたが、現在ではインターネットで公開されてしまいました。

これは、米当局が国内外に存在する米捕虜収容所に投獄した拘留者をどのように扱うかを示すマニュアルです。
また、文書には、国連や赤十字などの国際機関は米国内の連邦政府関係機関(例えば、国土安全保障省やFEMAなど)とパートナーの関係であることが示されています。

文書には、米国内で、緊急事態や、指定された法の執行や、人工災害、事故、テロ攻撃、その他の重大出来事が発生した場合に、米国内(領土も)で軍がどのように対応すべきかの手順が書かれており、国防総省は軍事当局者をサポートすると明記されています。
(中略)
また、文書には、拘留者の個人情報は社会保障番号で追跡すると書かれています。

戦闘員やその他の拘留者以外に、民間人捕虜が当局に反抗的な態度をとった時の扱い方にも言及しています。

さらに文書には、反体制活動家らを捕虜収容所に拘留した後に、どのように彼等を洗脳し、米政府の方針に従わせるかも説明しています。

拘留者の再教育は心理作戦担当官が行うことになり、心理作戦担当官は、拘留者を大人しくさせ、米政府の方針や規則に従うように洗脳しなければならないとも書かれています。
マニュアルには、以下の通り、心理作戦チームの役割が明記されています。
- 反体制者、訓練された世論喚起者、レジスタンスの結成や混乱を起す可能性のある政治組織のリーダーを特定する。
-政府に対する敵対姿勢を和らげるか取り除くための教化プログラム(洗脳)を開発、実施する。
-政治活動家を特定する。
-必要に応じて、政府の告知や施設の説明には拡声器を使う。
-緊急事態発生時には憲兵の指揮官を援助し拘留者や捕虜を管理しやすくさせる。
-拘留者に心理作戦プログラムを実施し米政府の方針ややり方に従わせる。
対象者は捕虜収容所に拘留されたイラクの暴徒だけに限らないのです。

このマニュアルには、国土安全保障省やFEMAの支援を得ながら、米国内(領土も)でも適用されると明記されています。
再定住オペレーションでは、大量の市民が一時的(6ヶ月以内)或いは半永久的(6ヶ月以上)に滞在することになると書かれています。
歴史的にも捕虜収容所で拘留者の再教育が行われてきました。しかしこのようなやり方は独裁体制のソ連や北朝鮮のスターリン主義政権下でのみ行われてきました。米国内の大勢の市民を捕虜収容所に拘留し特に政治活動家を再教育をするためのマニュアルを政府が文書化したのはこれが初めてです。

(中略)
オバマ大統領が署名したNDAA国防権限法はこのような政策を強化するものです。それによると、米政府は、裁判を必要とせずに、米国民を拉致し永久的に収容所に拘留できることになったのです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[宇宙への旅立ち]ケニアの小川悟さん銃撃強盗事件はCIAによる脚本演出のイカサマ事件だった

竹下雅敏氏からの情報です。
非常にするどい記事だと思います。この通りでしょう。
この死亡したと言われる小川悟さんのモナドやプルシャが、消えていないので死亡していないはずです。死ぬとちょうど3日間モナドは消えるのですが小川さんの場合、消えていないので生きているはずなのです。
完全にヤラセです。
(竹下 雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ケニアの小川悟さん銃撃強盗事件はCIAによる脚本演出のイカサマ事件だった
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[ラジオイラン]シリアの最新情勢 〜中東にロシアの大きな影響力〜

竹下雅敏氏からの情報です。
エジプト政変のフルフォード氏の見解でもわかるように、中東にロシアが大きな影響力を持ちはじめたのです。シリアはロシアが守っているので落ちるはずがありません。
これまで陰謀を働いてきた国々は、どのように辻褄を合わせるつもりでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリアの最新情勢
転載元より抜粋)

シリア軍は、14日日曜、首都ダマスカス郊外で行われた治安部隊の掃討作戦で、テロリストの隠れ家から危険な化学物質が保管された複数の倉庫を発見したと発表しました。ロシア・アルヨウムのダマスカス特派員、調査の結果、発見された化学物質はサウジアラビ製のものであることがわかった、と報じています。

イエメンの新聞アルジョムフーリーヤも、イエメンの治安筋の話として、「ここ数週間、シリアでテロリストが次々と敗北を喫したことを受け、サウジアラビアの治安の責任者は、同国から追放したイエメンの労働者の一部を、シリアでの戦闘に参加させようとしている」と報じました。

プレスTVは、パキスタンのタリバンの司令官の話として、サウジアラビアやカタールの協力により、シリアにタリバンのための複数のキャンプや基地が建設されたと伝えています。タリバンの司令官の一人は匿名で、「我々のシリア派遣の決定は、アラブの友好国の要請により行われた」と語りました。

12日金曜にも、パキスタンのタリバンの幹部の一人がBBCウルドゥー語放送のインタビューで、「シリア北西部のタリバンの軍事基地は、アラブ諸国の支援により、シリア軍に対する暴徒の攻撃を拡大する目的で建設された」と述べています。これと同時にトルコ軍は、同国の国境警備隊は過去1ヶ月の間、違法に国境を通ってシリアに入国しようとした1万2千人を逮捕した、と主張しています。

トルコは、シリアで危機が始まってから28ヶ月の間、サウジアラビア、カタール、アメリカ、イギリスといった一部の国と共にテロリストを養成するために基地を提供し、支援すると同時に、彼らに資金や武器の支援を行ってきました。それに対してシリア政府は、何度となく、トルコ政府に対し、テロリストに抵抗し、近隣諸国としての善意を尽くすよう求めました。

テログループはシリア軍の攻撃によって窮地に立たされたため、民間人やインフラ施設を標的にしています。シリアのテレビの報道によりますと、テロリストは14日日曜、シリア西部で、乗客を乗せたバスを襲撃し、ダマスカス郊外に迫撃砲を発射し、13名の市民を死亡させました。シリアのテレビは、ハサカ県知事の話として、同日、この州の水道、電気、衛星、通信施設が攻撃され、テロリストに強奪された、と報じました。

テログループは2011年3月から、トルコ、カタール、サウジアラビア、アメリカなど地域や世界の国のメディアや武器、資金面での支援を受け、シリアを情勢不安に陥れてきました。

シリアの人々の殺害、遺体への侮辱行為、さらに宗教施設の破壊は、シリアのテロリストの犯罪行為の一部であり、これらは明らかにアメリカの支援を受けたものです。

コメント追記:[フルフォード氏]人類の未来を決める世界的な革命が起こる 〜直観に基づいた独自情報〜

竹下氏からコメントをいただきました。
動画でのフルフォード氏の見解ですが、完全に同意します。これまで私が時事ブログ上で言っていた事と基本的に同じ内容だと思います。
フルフォード氏はこれまでに氏が築き上げた特別ないくつもの情報源から、私は直観から発言しているのですが、このように基本的なラインは一致するのです。
私がフルフォード氏の情報をパクッているのではないことは、これから誰も知らない情報を次々と公開してゆきますので、直観に基づいた独自情報だということが、いずれわかっていただけるものと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
 

国家非常事態対策委員会 7/9 2013」より世界情勢に関するフルフォード氏の解説部分を抜粋してみました。

[The Voice of Russia]アラブ産油国がエジプト革命を救う 〜説明通りに事が動いている証〜

竹下雅敏氏からの情報です。
7月8日の記事のコメントで、"エジプトが内戦にならないように予め手を打って"おいたと書いたのですが、神々・宇宙人の指導の通りに事が動いているのがよくわかる記事です。私が予測したように内戦にはならないと思われます。
また、アラブ産油国のエジプト支援という驚くべき出来事は、6月30日のコメントで"現在のブッシュ・ナチ陣営のトップはサウジの王族なのですが、現在ほぼ完全に降伏状態です。今夜には彼らは100%降伏する見込みです。"と書きましたがその通りになり、その後最後まで抵抗していたネオコンを7月8日の記事のコメントにあるように処分したことで、逆らう者は誰もいなくなりました。
このように現在では、シリア問題も急速に解決に向かっており、エジプトも安定の方向に向かっています。
これらの状況は、これまで私が事件が起こるたびに説明していた通りに事が動いている証です。
(竹下 雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アラブ産油国がエジプト革命を救う
転載元より抜粋)
Photo: EPA

エジプトは先週はじめ、内戦と経済崩壊の瀬戸際にあったが、突然、外国から大規模な援助を受けた。エジプト革命と世俗政権を「保護」するために、アラブ産油国が立ち上がった。サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦、カタールは、エジプトに数十億ドルの支援を行なうことを表明した。

これらの支援は、エジプトが経済の完全崩壊を逃れるための助力となるだろう。エジプト経済は2011年の革命およびムバラク政権が崩壊してから危機的状況にある。ロシアのボグダノフ外務次官(中東担当大統領特使)は12日、モスクワで声明を表し、エジプトから要請があった場合、ロシアも支援を行なう用意があると述べた。

 アラブ諸国は、エジプトのマンスール暫定大統領が、暫定首相にリベラル派のハゼム・ビブラウイ元財務相を指名した後、胸をなでおろした。副大統領には、エルバラダイ国際原子力機関(IAEA)前事務局長が任命された。リベラル派の経済専門家で政治家であるビブラウイ氏が暫定首相となることは、エジプトが世俗政権に戻ることを意味している。

マンスール暫定政権は、「ムスリム同胞団」にも入閣を打診したが、「ムスリム同胞」は拒否した。「ムスリム同胞団」は、マンスール暫定大統領の合法性を認めず、マンスール氏が8日に発表した憲法改正計画を否定している。

「ムスリム同胞団」は支持者に蜂起を呼びかけたが、イスラム教徒にとって重要なラマダン(7月9日から8月9日)の期間中に蜂起が起こるとは考えがたい。エジプトの専門家たちは、「ムスリム同胞団」が革命で疲れたエジプトを新たな戦いへ奮い立たせることはできないだろうとの見方を示している。エジプトの新聞「アルマスリ・アルヨウム」のイハブ・アズジラキ編集長は、次のように語っている。

「エジプトの状況がシリアあるいはアルジェリアのシナリオに沿って進展するとは思えない。エジプト国民は原則的に暴力に反対している。我々が目にする可能性のあるものは全て、過激派やそれと同じような勢力が背後にいる個別の衝突だ。全面的な内戦にはならないだろう。

エジプトの政党「国民統一進歩党」のサイド・アブド・アリ党首は、「ムスリム同胞団」の威信は完全に失墜したと述べ、次のように語っている。

「私はエジプトで『ムスリム同胞団』の威信が失墜したことに続いて、他のアラブ諸国でも『ムスリム同胞団』の計画が失敗すると考えている。過去に『ムスリム同胞団』が西側の情報機関の支援のもとで拠点をかまえたシリア、パレスチナ、イラクなどでも、『ムスリム同胞団』の計画は失敗するだろう。」