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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝6 ― 乗っ取られたイギリス(上)

 前回見た「るいネット」の記事の中にあるこの一文「黒い貴族は地中海貿易から大西洋貿易に移るためにヴェネチアからオランダへ、さらにイギリスへと移動」、この視点が極めて重要です。
 私たちは歴史を見る際に国家対国家の視点のみで見るように条件付けさせられてきました。例えば、身近なところでは北朝鮮対日本、北朝鮮対アメリカと言った具合に。
 北朝鮮と日本または北朝鮮とアメリカは、これまで長年敵対関係にあったとするのが常識見解でしょう。この見解を全否定は出来ません。しかしこの見解だけでは現実は見えてきません。
 国と一口で言ってもそれは一体何を?誰を?指すのでしょうか? 利用するため国家を都合よく動かしている存在があるのです。
 「黒い貴族」はそういった存在です。歴史の表舞台の裏にいる文字通り黒幕の存在です。彼らがイギリスの東インド会社のみならず、オランダ東インド会社をも用いて国家を動かしてきたと見ると、歴史の色合いは大きく変わるでしょう。
 イギリス東インド会社とオランダ東インド株式会社の間には流血の抗争があり、それを元とした英蘭戦争があったのは事実です。しかしそれは単なる敵対関係として、イギリスとオランダ国家、そしてイギリスとオランダの両東インド会社が抗争と戦争を繰り返してきたのだろうか? どうも単純な敵対関係とは全く違う意味がありそうです。
 今回はこれらに関する歴史事実を中心に追っていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝6 ― 乗っ取られたイギリス(上)

1600年代イギリスの重大な動き ~イングランド銀行設立へ


27歳のウィリアム3世(1650-1702)
Wikimedia Commons [Public Domain]

1600年、エリザベス1世の勅許によりイギリス東インド会社が設立されます。この1600年代にイギリス国家は、そしてイギリス王室は大きく変動し、また変質もしていきます。このイギリスにおける極めて重要な変動を『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』は端的に次のように指摘しています。

「1649年 オリバー・クロムウェルは、イギリス議会から支援を受けて、国王チャールズ1世反逆罪の廉で処刑した。その後、クロムウェルは1290年にエドワード1世が発布した「ユダヤ人追放令」を事実上撤回し、イギリスのユダヤ人の受け入れを再開した。この追放令は、ユダヤ人をイギリスから永遠に追放し、1290年11月1日以降に国内に留まるユダヤ人は処刑すると定めたものである。」

「1688年 A・N・フィールドは、1931年出版の著書『すべてをつなぐ真実』で、この年のイギリスの様子を説明している。これが、クロムウェルがユダヤ人入国禁止の法を無視する決断をし、ユダヤ人が法に背いてイギリスに戻ってからわずか33年後の状況である。「クロムウェルがユダヤ人をイギリスに入国させるようになってから33年後、オランダの王子(訳注:ウィリアム3世ユダヤ金融の中心地アムステルダムから大勢のユダヤ人を引き連れてやって来た。義理の父をイギリスから追い出した王子は、イギリスの王位に就くことをありがたく承諾した。当然の結果として、6年後、王室に金を貸す目的でイングランド銀行が設立され、国債が発行された。ユダヤ人がやって来るまでのイギリスは借金などしたことはなかったにもかかわらずである。」」

pixabay [CC0]

王政が敷かれてきたイギリスが、共和政に取って代わられイギリス王が処刑。これをオリバー・クロムウェルによるピューリタン(清教徒)革命といいます。イギリスではその後王政復古したものの、やがてはオランダの王子がイギリス王へと。このいわば無血クーデターで、ウィリアム3世が英国王に就いたのを名誉革命といいます。ピューリタン革命と名誉革命を併せて英国革命ともいいます。

この英国革命によって、英王室、つまり国家に金を貸し付ける世界初の近代中央銀行イングランド銀行の設立へと繋がったのです。英国革命からイングランド銀行の設立、これはその後の世界に対して多大な影響を与える重大な変化です。

この動きは無論イギリス国家とその王室を重大に変化変質をさせます。そして取り上げた『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』文書の内容は、これらの歴史事実が一連の動きであったこと、つまり全てはグルになって仕組まれて起こされており、背後にあってそれを意図し操った存在がいて、それが「ユダヤ人だとしているのです。


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝5 ― イギリス東インド会社の正体

 アベシの外遊には、決まって大名行列よろしく、大企業の重役クラスがぞろぞろと金魚の糞のようについていきます。外遊先の海外ODAの事業に入り込むためです。もちろんODAの事業から仕事を得た大企業からアベシになんの挨拶も無いというは決してあり得ません。アベシにとって、日本国家は私腹を肥やすための道具に過ぎないのです。
 さて、英国王からの特権を得て植民地奴隷支配による略奪や麻薬ビジネス等で巨利を得てきたイギリス東インド会社の構成ファミリーたち、国家を利用して富を集積してきた彼らの正体とは、一口で言えば「黒い貴族」です。「黒い貴族」に関わる問題は、非常に長期にわたり広範囲なので、いずれ別枠で特集として追っていきたいと思いますが、今回は簡単に触れます。
 彼らは、12世紀にはヴェネチアの黒い貴族として知られており、地中海貿易を独占していたファミリー群です。彼らは金融寡頭権力として莫大な資産と影響力も獲得しており、十字軍の遠征、マルチン・ルターの「宗教改革」、そして「イエズス会」の創設にも深く関わっていた模様です。古代から発生し、中世そして現代へと繋がる歴史を裏で操ってきたのが彼らです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝5 ― イギリス東インド会社の正体

ヴェネチア・カーニバル

ヴェネチアやジェノヴァの黒い貴族 ~海を取り仕切る者たち


ユースタス・マリンズは『世界権力構造の秘密』でドレイク海賊団マーチャント・アドヴェンチャラーズ商会(セバスティアン・カボット)と変わり、これがのちに東インド特許会社となった。」と指摘しています。

マーチャント・アドベンチャラーズ商会とは、イギリス中世末期から近世にかけてロンドンを中心として毛織物輸出を独占した貿易商人が組織した組合です。ジョン・コールマン博士は次のように記しています。

東インド会社の前身はロンドン毛織物商会、本部はロンドンにあるインド会館だ。東インド会社はエリザベス1世の勅許を受けて設立、この動きにはヴェネチアやジェノヴァの黒い貴族・銀行家ファミリーが関わっている。その中にはアメリカの東部リベラル・エスタブリッシュメントの名家キャボット・ファミリーの祖先、セバスティアン・キャボットの名もある。こうした企業の起源はヴェネチアやジェノヴァのもっとも古い商業集団、レヴァント貿易に携わっていた商人たちにまでさかのぼることができる。」(『新版300人委員会』)

ウィキペディアは「特権会社のはじまり」として次のように記しています。

レヴァント会社の人間が中心となり、航海ごとに資金を出資する形で東インド会社が設立されることとなった。貿易商人の組合に近い性格を持っていたレヴァント会社、モスクワ会社などといったそれまでの制規会社とは異なり、東インド会社は自前の従業員を持つジョイント・ストック・カンパニー(合本会社)として設立された。さらに、エリザベス1世にアジアの貿易に関して、独占を許可する要請を行った。」

Wikimedia Commons [Public Domain]

これら三つの記述から明らかになるのは、欧州で海上レヴァント貿易を独占的支配していたヴェネチアやジェノヴァの黒い貴族、その商業集団の組合(レヴァント会社)にドレイク海賊団が合流、ロンドンを中心に毛織物貿易を独占していた彼らの組合が、アジア貿易独占の要請を行い、エリザベス1世の勅許を受けて特権会社イギリス東インド会社が設立されたということです。

「イギリス東インド会社を設立したその構成ファミリーたちとは何者か?」と問い、それを一口で結べば黒い貴族」たちです。キャボット家の祖先セバスティアン・キャボットも「黒い貴族」の一員です。

なお、レヴァント貿易、レヴァント会社の「レヴァント」とは「東方」の意味です。従ってレヴァント貿易、レヴァント会社とは東方貿易、東方貿易独占会社の意味になります。そしてこの東インド会社設立当時の貿易の対象はオスマン帝国です。

Wikimedia Commons [Public Domain]

1666年にオスマン領、現在のパレスチナでメシアを宣言した血統ユダヤ人のサバタイ・ツヴィ。情報では、その父親はオスマン帝国在住の富裕貿易商だったのです。サバタイの父親は「黒い貴族」の仲間として「組合」に籍を置いていた可能性は充分あるでしょう。そうでなければ、当時において海外貿易は勤まりません。海上貿易を取り仕切れるのは海賊の親分衆です。海賊組合(ギルド)に籍の無い商船など単に略奪の対象でしかないのですから。海を取り仕切っていたのが「黒い貴族です。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝4 ― イギリス東インド会社のアジア蹂躙

 民間会社であるイギリス東インド会社は「超国家的特権」が付与され、インドに中国に、アジアへアフリカへと進出し、世界各地に植民地を拡げ、略奪の限りを尽くしていきます。
 インドの破壊劇などは凄まじいものでした。彼らは世界最大最凶のギャング団と表するのが正確でしょう。
 イギリス東インド会社の本体は、違った名称で最近までそのまま存在し活動していました。ただし、このギャング団が世界各地での破壊劇と略奪を成立させるには、現地の政府関係者など有力者の協力が不可欠なのです。ギャング団は現地有力者を自陣に取り込み、それを特権階級に置き、現地から収奪させ貢がせるのでした。
 現在私たちは、数百年来世界各地で繰り広げられてきた破壊劇略奪劇をこの日本で改めて目の当たりにしています。
 安倍政権です。過労死促進法、TPP、モンサント(種子)促進保護法、水道事業明け渡し法等等、全て既に過去に起きたことの焼き直しです。さて・・・。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝4 ― イギリス東インド会社のアジア蹂躙

インドに進出したイギリス東インド会社 ~キャラコ論争から産業革命、インド破壊劇


エリザベス1世
Wikimedia Commons [Public Domain]

1600年、エリザベス1世から勅許公認を受けて合本会社として設立スタートしたイギリス東インド会社は、オランダとの競合の関係もあり、インドに進出していきます。

1601年1月出航した最初の航海では「1603年9月にイギリスに戻り、103万ポンドの胡椒を持ち帰った。ロンドンに入荷した胡椒はそこからヨーロッパ各地に売りさばかれた。」(「世界史の窓」)とあるように、イギリス東インド会社の当初の目的は香辛料類の獲得で、そこからの利益追求でした。

しかしイギリス東インド会社は、やがてインドに徐々に深く浸食していき、植民地支配し徹底的な収奪を行う過程で様々なものを手に入れていきます。宗教や哲学などの深遠な知識がその一つです。これが神智学へと繋がります。

物品面では先ずインド産綿布が挙げられます。
当時イギリスは毛織物工業が国内産業の中心でしたが、輸入されたインド産綿布の着心地の良さや、加工が容易などの機能面から次のような事態が生じます。

「インド産綿布はキャラコと言われ・・・イギリス社会に急速に普及した・・・。・・・インド産の安価なキャラコの輸入によって打撃を受けた毛織物業者がその輸入を禁止するように運動を始めた。」(「世界史の窓」)

このキャラコ輸入を巡る毛織物業者と東インド会社の激しい論争を「キャラコ論争」といいます。この論争は「1700年にはキャラコ輸入禁止法、さらに1720年にはキャラコ使用禁止法が制定された」(「世界史の窓」)という結果になります。

しかし、「綿織物のすぐれた着心地を知ってしまった民衆の中に出来上がった需要は、むしろ強くなり、それに応えるようにイギリス国内に綿工業が勃興するのを押しとどめることはできなかった。イギリス各地に、インドから綿花を輸入して、綿織物を製造する工場が作られ、膨らむ需要に追いつくために技術革新が進んだ。それが1730年代に始まるイギリスの産業革命であった。機械化された工場で製造された綿織物は、今度は逆にインドに輸出されるようになり、インド綿布の家内工業を破壊していくこととなる。」(「世界史の窓」)

イギリス東インド会社が持ち帰ったインド産綿布は、結果的にはイギリスでの産業革命に繋がったのです。そして更にその産業革命はイギリス東インド会社の手を通して、インドの綿布産業を破壊したのです。

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このインドでの綿織物業の破壊劇は凄まじく、イギリス東インド会社はインドに英国産の綿織物を輸入流通させるため、邪魔になったインドの織物職人数万人の手を切り落としたとの複数の情報があります。

イギリス東インド会社の利益追求のためのどう猛さと残忍さを思えば、職人の手を切り落とした等の情報、これは間違いない事実のように思えるのです。ともあれインドで綿織物に従事していた人間は職を失い餓死の山を築かされたのは間違いなさそうです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝3 ― 海賊立国イギリス

 先日、米大統領選の破壊に介入していたのが、ロシアでは無く英国でもあったことが明らかにされました。
 英国の介入、実はこれは今に始まったことでは無く、その建国以来から、米国は英国の影響下、コントロール下にずっとあったとも言いえるのです。
 さて、本編ではハルマゲドン計画にて、地上でのその計画実現の中核となるのがイスラエルであると示しています。このイスラエル建国を主導したのが国家としては英国です。英国はその過程においてはオスマン帝国を解体し、トルコ共和国とサウジアラビアを建国に至らせています。
 地上世界でハルマゲドン計画の実働部隊となったのがサバタイ-フランキストですが、サバタイの父親が英国の現地エージェントとの情報もあります。今日に至るまで近・現代において刻まれてきた世界史の裏には、常に英国の影も絶えずあったのです。
 こういった英国の世界戦略の起こりや実態を中心にしばらく外伝で見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝3 ― 海賊立国イギリス


女王陛下公認の海賊 ~略奪行為にて国作りをした英国


フランシス・ドレイク
Wikimedia Commons [Public Domain]

英国女王エリザベス1世(1533~1603年)からナイトの称号を受けた海賊がいます。その代表がフランシス・ドレイク(1543~1596年)です。彼は海賊団を率いて、主にアメリカ大陸で採掘した銀を積んだスペイン船を、カリブ海で襲う略奪行為を繰り返していました。

ドレイク海賊団はエリザベス1世から「私の海賊」と呼ばれるようになったのですが、それはドレイク海賊団の略奪を通じて得た英国の国庫収入が莫大だったからです。ドレイク海賊団はエリザベス1世が特許状を与えた女王陛下公認の海賊団です。

この時代の英国はまだ欧州の弱小後進国家であり、当事において世界の海を支配していたのがスペインとポルトガルです。その中、国家権力のマシーンとして、主にスペインの商船を襲い、財宝を略奪するドレイク海賊団は、英国が後にスペインなどを押しのけて七つの海を股にかける海洋帝国となり、世界中に広大な植民地を獲得して、収奪によって世界支配していく根本になっているのです。

ドレイク海賊団は1580年9月に、マゼランに次ぐ世界で2番目の世界一周を達成しています。この航海で、ドレイクは対スペイン商船を始めとする略奪行為で莫大な財宝を手にします。また香料の丁字(クローブ)を大量に持ち帰ってきました。当事の香辛料類は非常な貴重品で、これらは莫大な資産です。

フランシス・ドレイクの世界一周ルート(1577-1580)
Wikimedia Commons [Public Domain]

このドレイク海賊船には航海ごとの投資が行われていました。その中の最大の出資者がエリザベス1世だったのです。世界一周の航海成功で、女王には30万ポンドの配当金が出されたとのことです。後進国であった英国は、これら海賊の略奪した金品を原資として国作りを行っていったのです。海賊国家として英国は立国していったのです。

そしてドレイクに代表される大物海賊達の活用は、財宝を略奪することで、国家形成資金の原資調達をしただけではありませんでした。海賊達は戦争における諜報活動や戦闘員としても活用されています。(この海賊団たちが女王陛下から自由な略奪と殺人を許可されたいわゆる「殺しのライセンス」を得ているスパイといえます、スパイ映画007の走りとも言えるでしょう。)

ドレイク海賊団などの略奪行為に業を煮やしたのもその一因でしょう、スペインのフェリペ2世は英国に上陸し、ロンドンを占領すべく兵を整え無敵艦隊といわれた大船団を英国に向けます。これがアルマダ海戦です。

ところがこの海戦の戦闘の中で、ドレイクは英国海軍の司令官としてスペインの無敵艦隊をも撃破します。結果、ドレイクは英国海軍のトップにまでなります。このドレイク海賊団が、その後間もなく設立される「イギリス東インド株式会社」へと姿を変え繋がっていきます。国家の特許と公認を得た私有暴力機関で略奪組織です。

国家公認の私有略奪組織、この意味では、これはその後設立される世界初の近代中央銀行イングランド銀行の原型、とも言えるでしょう。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝2 ― 胎動を始めた世界支配計画

 外伝1の「サバタイ-フランキストの支援者ロスチャイルド家」欄で、ロスチャイルド家初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドとサタニック・メシアのヤコブ・フランクは親交があり、両者は「ある組織設立に共同出資したとの話もありますが・・・」と触れていました。この組織とは1776年アダム・ヴァイスハウプトが結成したバーバリアンイルミナティ(以下Bイルミナティと表示)です。
 ヤコブ・フランクがBイルミナティ設立に出資したかは判然としませんが、深く関わっているのは間違いなく、そしてアムシェル・ロスチャイルドが財政援助したというかアダム・ヴァイスハウプトを雇い入れたのは、様々な資料やその後の出来事を総合判断すれば確実です。
 アムシェル・ロスチャイルドは息子たちに「自分たちの計画の実行には必ず代理人を立てるように」と遺訓しているよう、自らの計画の実行代理人としてヴァイスハウプトにBイルミナティを設立させているのです。その際その組織の綱領は指示していたでしょう。
 さて、こうやって結成されたBイルミナティは、後にある出来事でバイエルン政府に実態を知られます。そこで姿を隠すためフリーメイソンの中に潜り込みます。そしてフリーメイソンと一緒になって「フランス革命」を引き起こし、その後の世界史を変えていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝2 ― 胎動を始めた世界支配計画

二つのイルミナティ組織



早熟の天才、インゴルシュタット大学実践哲学教授アダム・ヴァイスハウプト(1748-1830年)と、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド(1744-1812年)は同世代のドイツのユダヤ人です。情報網が密なユダヤ社会です。当然互いによく知っていたでしょう。

そしてこの時代のドイツのユダヤ人でもう一人重要な人物がいます。「結婚行進曲」で知られるF・メンデルスゾーンの祖父ユダヤ人哲学者・啓蒙思想家モーゼス・メンデルスゾーン(1729-1786年)です。彼は劇作家レッシングから「賢者ナータン」のモデルとして描かれ、カント哲学を論難する人物として知られています。しかし彼にはこれら聖者賢者の顔とは全く違った顔がありました。


天野統康氏のブログでユダヤ教ラビのM・Sアンテルマンの情報として、モーゼス・メンデルスゾーンはサバタイ派7代目首長であり彼がヤコブ・フランクアムシェル・ロスチャイルドを結び付けた。」と紹介しています。

一般にモーゼス・メンデルスゾーンは、ユダヤ人社会に啓蒙思想とキリスト教文化への「同化主義」を進めたとされます。しかしこの同化とはキリスト教偽装改宗だと見れば辻褄が合います。彼がサバタイ派首長だったのは事実でしょう。ここに「偽ユダヤ」の首魁となるロスチャイルド家とサバタイ-フランキストが合流一体化したことになります。

モーゼス・メンデルスゾーンとヤコブ・フランクとアムシェル・ロスチャイルドの三者はそれぞれの役割分担があったでしょう。不明ながら預言者がモーゼス・メンデルスゾーン、祭司のメシアがヤコブ・フランク、王のメシアがマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、とも見えます。

天野統康氏は「この3人が中心となって作られた組織が、ヴァイスハウプトが創設したフリーメーソン・イルミナティーと結びついた時に西欧の秘密結社によって操作される自由民主制のモデルの起源が出来上がったと推測する。」としています。

確かにこの3人は同じ組織に所属し、自分たちの計画の代行者としてアダム・ヴァイスハウプトにBイルミナティを設立させたのでしょう。彼らが指示したであろうBイルミナティの行動綱領は以下の通りとされます。(これは後の革命・共産主義の原型でしょう。)

 1. すべての既成政府の廃絶とイルミナティの統括する世界単一政府の樹立
 2. 私有財産と遺産相続の撤廃
 3. 愛国心と民族意識の根絶。
 4. 家族制度と結婚制度の撤廃と、子供のコミューン教育の実現。
 5. すべての宗教の撤廃

Bイルミナティはこの行為綱領に沿って「フランス革命」を引き起こします。そしてその後、世界で起こされた種々の革命や戦争などに深く関わっていきます。しかし、その背後にはロスチャイルド、サバタイ-フランキストたちがいたのです。

Bイルミナティと、その設立を命じたロスチャイルドたち、これは実は別組織です。時事ブログ映像配信で詳説されているように、Bイルミナティは「表のイルミナティ」、ロスチャイルド(ヤコブ・フランクとモーゼス・メンデルスゾーンもそうでしょう)「裏のイルミナティ」となります。

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