[日本や世界や宇宙の動向]イタリアで取り付け騒ぎが起きています。 〜金融メルトダウンに備え、食糧の備蓄が必須〜 

竹下雅敏氏からの情報です。
 ついに、金融メルトダウンが始まったようです。記事を見ると、イタリアではすでに取り付け騒ぎが起こっています。“パニックが世界的に広がっています…金融崩壊がドミノ式に世界中に広がります”とあります。世界の中央銀行は、“世界の人々の命を犠牲にしても現行の経済、金融システムの維持のために何でもやろうとしています”。しかし、そうした彼らの努力も、先の記事によると数か月しかもたないということかと思います。残された時間はほとんどないということでしょう。
 最後の記事をご覧下さい。おそらく、アメリカ政府が農民から土地を取り上げて中国へと売却したのでしょうか、“米政府による…農地の乗っ取りが横行している”とあります。この影響で“今年、アメリカの農家の15%が農業を止めてしまう”とあります。これがどれほど恐ろしいことかは、容易にわかります。
 日本は食糧自給率を上げるべきなのです。もはや間に合わないので、食糧の備蓄が必須です。今後の世界は生き残りをかけたものだとお考えください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イタリアで取り付け騒ぎが起きています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/survival/2016/01/a-run-on-the-banks-begins-in-italy-as-italian-banking-stocks-collapse-2601886.html
(概要)
1月20日付け

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ついに、イタリアで金融メルトダウンが始まりました。私は随分前から読者のみなさんにイタリアに注意するように警告してました。今週水曜日にイタリアの銀行株が5日連続の暴落となりました。この状況に危機感を持ったイタリアの預金者が銀行から預金を大量に引き出し始めました。

特に、イタリア第3位の大手銀行のモンテパスキ銀行は手に付けられないほど酷い状態です。融資の3分の1が債務不履行状態であり、株価は今年に入ってから57%も暴落
しました。

モンテパスキ銀行は緊急支援が必要です。しかしイタリアの他の大手銀行も同じような状態です。イタリアの銀行を救済するための資金はどこから拠出されるのでしょうか(ベイルイン?)。

モンテパスキ銀行が危ないとの噂を耳にしたイタリアの人々は今のうちに銀行口座から大量に預金を引き出そうと考えたのです。

世界経済の鈍化が進む中、イタリアの銀行株は今年に入ッてから24%の損失が生じています。そして2兆ユーロがの融資が焦げ付いています。投資家らはイタリアの銀行株から急速に手を引き始めています。

今年に入り、ウニクレーディト・イタリアーノ(欧州で主要な銀行グループの1つ)の株価が27%も下落
しました。

今週水曜日にイタリアの銀行株が崩壊したのです!そしてギリシャの金融部門と同じ運命をたどることになるかもしれません。FTSE イタリア・オールシェア・インデックスは今年に入り21%も下落しています。

このような下落幅は金融崩壊時でないと見られません。つまり、イタリアの金融が崩壊したということです。随分前からイタリアの銀行が危ないと言われてきました。イタリアの殆どの銀行が不良債権で飽和状態です。

これはイタリアに限ったことではありません。ヨーロッパ全体の金融メルトダウンが起こる危険性があります。今週水曜日にドイツ、オランド、イギリスでも株価が暴落しました。

過去52週間で最も高い株価と比べ、以下の通り各国の株価が暴落しています。

イギリス   20%ダウン
オランダ   22%ダウン
フランス   22%ダウン
ドイツ    24%ダウン
トルコ    24%ダウン
イタリア   25%ダウン
スウェーデン 25%ダウン
ポーランド  26%ダウン
ポルトガル  28%ダウン
スペイン   30%ダウン
ギリシャ   44%ダウン

世界の株価が下げ相場に入りました。パニックが世界的に広まっています。イタリアの金融危機に端を発してヨーロッパの金融危機が起こります。ヨーロッパ、アジアの大手銀行は足元がぐらついています。そして金融崩壊がドミノ式に世界中に広がります。

以下省略

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/01/central-bank-debt-bubble-will-wipe-out-large-portion-of-global-population-2790864.html
(ビデオ)
1月21日付け
By グレゴリー・マナリノ氏


(概要)
今日は2016年1月21日です。
まだ体調が完全に回復していませんが、みなさんから励ましの言葉をたくさん頂き有難うございました。現在の金融市場の動きは完全に狂っています。みなさんも同じように感じているでしょう。

なぜなら、年明け早々から、ダウ平均株価が大幅に下落し続けていたのに、今日になり何の理由もなく突然500ポイントも上昇したのですから。。。。なぜ、株価が急上昇したのでしょうか?

それは。。。欧州中央銀行のマリオ・ドラギ総裁が金融緩和を行ったからです。彼は必ず株価を押し上げて見せると約束したのです。

しかし自由市場であるならば、このようなことは絶対に行われるべきではありません。つまり今の金融市場は完全に世界の中央銀行の管理下にあるということが分かります。彼らは市場を刺激するために、あり得ないことをやり続けます。

世界の中央銀行は今後の需要を刺激するために金融緩和を行いたいのです。しかし世界的に経済が低迷している中でいくら金融緩和を行ってもうまくいかないことを我々は認識しています。

しかし、今回も世界の中央銀行による未曾有の対策(金融緩和)が講じられました。これは世界の経済・金融史上類を見ない驚くべき対策です。

世界の中央銀行はこれから起きようとしていることに恐怖を感じています。この問題は単に金融だけが絡む問題ではありません。資源の問題でもあります。

もし債務バブルがはじけたなら。。。我々の命が危機にさらされます。現在の金融メカニズムの現状維持のために金融緩和を繰り返し債務を拡大させながら、未来につけを残すやり方は、世界人類の命を脅かすことになります。


世界的な負債問題が世界を脅かしています。中央銀行がいくら金融緩和を続けてもうまくいかないことは分かり切っています。彼ら自身もそれを理解しています。

現在、世界的負債バブルが膨れ上がっていますが、歴史的に見てもバブルが崩壊しなかったときは1度もありませんでした。彼らは基準値を遥かに超たバブルを膨らまし続けています。しかし、どのような事をやっても必ずバブルは崩壊します。彼らは、株価を上昇させるためなら世界人類を犠牲にしても構わないと考えています。あらゆる対策を講じるでしょう。彼らは相当焦っているのです。

突然、原油価格が上昇し、底をついたかのように見えますが、イランが原油の輸出を開始すれば、価格はさらに下がります。そして株価も再び下がるでしょう。

ドラギやジャネット・イエレンが何をしようともどうでもよいのです。彼らがやっていることは負債バブルのハイパーインフレ化です。彼らが膨らませ続けているバブルは必ず崩壊します。

今回のバブルが崩壊すると、何が起こるかというと。。。世界中で多くの人々が犠牲(死亡)になります。まるで聖書の預言(世界の終り)と同じような状況となるでしょう。

これは単なる金融問題ではないのです。資源の問題なのです。世界の中央銀行はそのことを理解しています。現行の負債を基にした経済モデルを維持するには自転車操業を続けるしか方法がありません。

なぜ、株価と原油価格が急上昇したのか皆さんも理解に苦しむでしょう。世界の中央銀行は世界の人々の命を犠牲にしても現行の経済、金融システムの維持のために何でもやろうとしています。しかし彼らが何をやっても株価も原油価格も必ず再び下落します。

現在、彼らは完全にテクニカルバリアを超えてしまいました。世界の中央銀行は我々にとって非常に危険な環境を創り出してしまいました。彼らは袋小路に嵌ってしまっており、そこから脱出できずにいます。

以下省略

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/agriculture/2016/01/two-farming-experts-predict-massive-american-food-shortages-2450584.html
(概要)
1月19日付け

気候学者のクリフ・ハリスさんは40年以上にわたりアメリカの農業と食糧供給トレンドを正確に予測してきました。また、エド・ペトロウスキさんは何十年もの間、カンザス州プラットで農業を営んできました。このお二人を私の番組(サイト内ビデオ・・・残念ながら観ることができません)にお招きしアメリカにおける食糧供給トレンドがどうなっているのかを語って頂きました。
彼らが共に指摘した中で最も驚くべきことは・・・今年、アメリカの農家の15%が農業を止めてしまうということです。なぜなら、米政府による各地の農場への不法侵入と農地の乗っ取りが横行しているからです。

cbs-reports-on-hunger-in-america

結果として、アメリカでは食糧難がが起きます。そうでなくてもアメリカでは食糧危機が差し迫っているのです。クリフ・ハリスさんは、アメリカの気候変動が激化しているため農作物が育たなくなっていると警告しています。米政府が伝える様々なねつ造データを信じるのではなく農業分野におけるエキスパートらから実態を知り、今アメリカで実際に何が起きているかをしっかり把握しておくべきです。

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