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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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NATOがその防衛から手を引いたイスラエルの取り崩しが差し迫っている
転載元）
投稿者：フルフォード
悪魔主義のハザールマフィアが権力の中心地から世界中で軒並み排除されており、地政学上の図式を書き変える地殻変動が世界中でめまぐるしく起こっている、と複数の情報源が口を揃えている。
ハザールの大物イスラエルが悪魔主義者連中からもう間もなく解放されるかもしれない段階にまで状況は進んでいる、と複数のペンタゴン筋が言う。欧洲では、先週起こったイタリア・スペイン・スロバキアでの政権交代により、フランス・ドイツ・オランダの残党だけがハザール支配下に留まっていることとなった、と同筋は言っている。
来週シンガポールで行われる東洋と西洋の間の交渉で、世界の頂点が【単に】ハザールマフィアから中国式の統一世界秩序へと置き換わるような結果にさせないためには、【上記のような】西洋の解放が必要なのだ、と同筋は言う。
イスラエルの状況からまずは見ていこう。悪魔主義の指導者ベンヤミン・ネタニヤフが、先任者アドルフ・ヒトラー同様に、避けられない敗退に備えて今や掩体壕に身を潜めている。たとえイランが攻撃したとしてもNATOはイスラエルの防衛に駆け付けないとのNATO事務総長イェンス・ストルテンベルグによる先週の公式声明は、イスラエルで政権交代が迫っていることの明らかな印だ。
https://nypost.com/2018/06/02/nato-chief-says-alliance-wont-protect-israel-if-iran-attacks/
更に重要なのは言葉にされなかった部分で、ペンタゴン筋に言わせるとそれは「NATOはこの正当性に欠けたシオニストの集合体【※イスラエル現政権】を［ロシアの］熊から守るつもりはない」という【メッセージだったのだそうだ】。なんにせよネタニヤフと奴の政権は、その殺戮行為のせいで、（隠れ悪魔主義者とは異なる）本物のユダヤ人の大半から支持されなくなった。
このイスラエルに対する公然の非難は、サウジアラビアが４月21日に暗殺されたシオニスト子飼いのビン・サルマーンの代わりに、ムトイブ・ビン・ アブドゥッラーを新たな指導者として発表する準備を進めている中で起こっている、とペンタゴン筋は言う。
https://www.reuters.com/article/us-saudi-government-defence-newsmaker/saudi-prince-relieved-from-national-guard-once-seen-as-throne-contender-idUSKBN1D40VG
https://en.wikipedia.org/wiki/Mutaib_bin_Abdullah
これが重要になってくるのは、サウジの石油に対する支配というオイルダラーの頼みの綱がシオニストの手から外れたことを意味するからだ、と同筋は言う。
確かに、４月21日に自身の宮殿で発砲【事件】が起こるまで毎日のようにメディアの前に現れていたビン・サルマーンは、公式の場から姿を消したままだ。ただし、これらの情報源が話してくれた内容は、公式な発表による裏付けが必要となってくるだろう。
しかしながら、また別のペンタゴン筋が先週名乗り出て、関連する報せをもたらしてくれた。西洋の上場企業の大半の経営と所有権に影響しかねない話だ。
この情報源によれば、トランプ政権を支持している軍部が、ハザールマフィアのブッシュ派閥によって非合法的に取り上げられたとレオ・ワンタたちが主張している26兆ドルの資金の支配権を、彼らの元に戻してやることを検討しているそうだ。ワンタは今週この資金について話し合うためにワシントンD.C.に招かれた、と同筋が言っている。
「もし彼ら【軍部のトランプ支持者たち】がワンタのためにこの金（かね）を用意するというのならば、バンガードから取ってくるしかない」と同筋は言う。バンガード【投資信託運用会社】（ブッシュか？）は、ステート・ストリート【信託銀行】（ロックフェラーか？）やブラックロック【資産運用会社】（ロスチャイルドか？）と共に西洋の主要企業の大半を支配している。
http://theconversation.com/these-three-firms-own-corporate-america-77072
https://steemit.com/news/@sione/these-big-four-companies-control-the-world-yet-you-ve-probably-never-heard-of-them
バンガードを、そしてもしかしたらステート・ストリートやブラックロックまでをも乗っ取ろうという米軍の動きは、世界の金融システムの支配権を巡るユーラシア同盟との決戦に備えたものなのかもしれない。
この観点から見ると、来週の米国大統領ドナルド・トランプと北朝鮮の指導者金正恩の首脳会談というのは、単に朝鮮半島和平だけでは留まらず、それを遥かに超えた話なのだ。グノーシス・イルミナティによれば、金正恩は実のところ……
東アジアの大半はもちろん中国も支配している、とある同盟のトップなのである。
金正恩に関して果たしてこれが本当なのかどうかはともかく、世界の状況全般を見渡せば、米国が主導権を握る西洋の軍産複合体とユーラシア同盟の間で、【現在】この惑星を動かしていく新たな道を交渉していることは疑いようもない。
誰が首位に躍り出るか、その鍵を握っているのはインドである可能性が益々高まってきた。インドは中国で急速に高齢化が進んでいる人口と、ざっくり言ってほぼ同じ規模の数の若い人口を抱えている。
だからこそ米国側としては、自身の同盟に日本・オーストラリア・インドネシアと共にインドが加わるように説得を重ねては、「中国包囲【網を固めよう】」としているのだ。米国は先週、インドへのアピールの一環として、アメリカ太平洋軍をアメリカインド太平洋軍と改名している。
だがインドはユーラシアの軍事および経済同盟である上海協力機構の一員として、【既に】ロシアと中国と手を組んでしまっている点で、中国勢の方が優位に立っているように思われる。
先週、インドのナレンドラ・モディ首相はシンガポールで開かれたシャングリラ会合にて、「アジアの【諸国間の】対立は我々全ての足枷となる。アジアの協調【こそ】がこの世紀を形作っていくであろう」と発言し、インドは列強争いに加わる興味がないことを明確にした。我々としては、下記のリンクにて、モディのそれほど長くはない演説の全容を読まれることをお勧めする：
http://mea.gov.in/Speeches-Statements.htm?dtl/29943/Prime_Ministers_Keynote_Address_at_Shangri_La_Dialogue_June_01_2018
いずれにせよ、シンガポールのシャングリラ会合は、来週の金正恩・トランプ首脳会談の前段階として開かれた幾つかのトップレベルの会合の一つに過ぎない。今週もG７（公けの西洋の政府間）首脳会議がカナダであるし、ビルダーバーグ（秘密の西洋の政府間）会合がイタリアである。西洋が来週のアジアとの一大権力交渉に向けて、その立ち位置を調整しようと試みているのだ。
ということで、西洋の状況を今一度見てみよう。まずは欧洲からだ。第一に、今年のビルダーバーグ会議の開催地がイタリアなのは恐らく偶然ではないだろう。あの国の新政権はユーロに反対しており、よって目下EUにとってその存亡に関わる危機となっているのだ。
分かり易く言ってしまうと、南ヨーロッパ（スペイン・イタリア・ギリシャ・ポルトガル）はユーロなしの方がむしろ良い状態になるというのは、経済数学を用いれば火を見るよりも明らかなのである。そしてこれが、秘密のエリート層が否応なく直面することになるであろう現実である。
更には、ブッシュ家ナチスの凋落により、現状のドイツを中心に据えたEU計画を下支えする西洋の軍産複合体なぞ最早まともに存在しなくなった。しかしこの崩壊はスローモーションで起こっていくだろう。
欧洲でのもう一つの懸念材料はスロベニア（メラニア・トランプの故郷）が、大半はイスラム教の国々出身の大量移民【受け入れ】というEUの現方針に反対する政権を選出して、今やポーランドやハンガリーの仲間となったことだ。
全体的な流れとしては、動機は様々ながら、中央ヨーロッパが南ヨーロッパのドイツ（とその下僕フランス）によるEU支配から乖離していく動きに加わり始めている。英国はブレキシット【※国民投票によって決定したEU脱退】により、既にEUに否を突き付けている。深刻に分裂した状態の欧洲が、東洋との一大交渉において西洋を代表できる立場にないことは明らかだ。
もう一つのG７権力の中心地である日本も、酷い混乱に陥っている。あの政権はアジアの地下世界からは植民地の奴隷政府だと思われているからだ。北朝鮮勢が韓国および日本の正当な政府だと見做されている、と複数の日本の右翼筋は言う。だからこそ日本勢は米国・北朝鮮間の交渉から締め出されているのだとも言っていた。
加えて、リチャード・アーミテージ（バーバラ・ブッシュの従弟）などのブッシュ家の代理人どもが力を失い、つまるところ日本における米国の植民地支配構造にぽっかり穴が空いてしまっているのだ。
欧洲や日本やカナダからの鉄とアルミ【輸入】に対する関税を巡るトランプの決定は、この文脈で見ていかねばならない。これを利用して西洋の経済的統治に変革を迫るのが目的なのだ。米国が年間８千億ドルの貿易赤字を抱えているのならば貿易戦争に勝つなんて朝飯前だと言ったトランプは、ある意味正しい。
しかしながら、米国経済が巨大な貿易赤字によって空洞化することを許していたのは、現在のオイルダラー中心の金融システムを所有しているのが大半はアメリカ人ではないか、少なくとも愛国心のあるアメリカ人ではなかったせいだと彼も認識し始めている。だからこそワンタを巡る動きは、もし真実なのであれば、トランプがようやく正しい標的を見つけた証となるやもしれない、と我々の情報源は示唆していた。
もしトランプが米国ドル・ユーロ・円を基軸にした当該システムを掌握するようになれば、ユーラシア同盟に対して新たな国際金融ないしは政治的構造を交渉するにあたり、格段に強い立場に立てる。彼の政権が新興財閥をあともう少々検挙してしまえば、これを成し遂げることも可能かもしれない。その点、着実に前進をし続けている、とペンタゴン筋は言っている。
一例を挙げると、「セックス・カルト、NXIVM【ネクシアム】のナンバー２であるアリソン・マックが、ハリウッドやブロンフマン家を解体してしまう内容を白状したかもしれない」と同筋は言う。ブロンフマン家はアル・カポネに酒を売りつけて財を成し、今ではAOLタイム・ワーナーなどの巨大メディアを支配する主要な家系の一つである。
攻撃に曝されているもう一つのシオニスト系メディアはディズニーだ。「ABC局のロザンヌ・バーは［バラク・］オバマのハンドラー、ヴァレリー・ジャレットや彼女を擁護しているディズニーのCEOボブ・アイガーを切り崩すために“殉教”させられた。【しかし】打ち切りとなったロザンヌの番組は、FOX局が拾ってくれるかもしれない」と複数のペンタゴン筋が言っている。
更に、「ハーヴェイ・ワインスタインおよび奴の元雇用主のディスニー社其の他は性的犯罪組織を営んでいたかどで、RICO【※組織犯罪に対する刑法】違反の罪に問われる可能性がある上、トランプはあの文化的な偶像【※恐らくディズニーというブランドのこと】を子どもたちを守るために国有化さえするかもしれない」と彼らは付け加えた。
またワシントンD.C.では「【今では】国防総省が政府全体における機密情報取り扱いの【承認】手続きを掌握し、良識派と愛国者にだけ許可するようになったので、ディープ・ステートやシオニストの工作員【の存在】は過去のものとなった」と同筋は言う。
これが意味しているのは、トランプの背後にいる軍事政府がユーラシア同盟との交渉における西洋の代表として、立場を強固なものにしているということだ。
しかしながら、トランプは弱い者いじめやテーブルを拳でドンドン叩くような真似はアジアにおいては得策ではないと学ぶべきである。中国は米国と妥協してもよいが、トランプが強引に合意に持ち込もうと試みれば裏目に出るだろう、ときっぱり示しており、その声明の一部曰く：
とはいえ、以上の全ての動向は、シオニスト的終末論の悪夢が終わりを迎えた今、世界がどのように統治されていくのか、という方向での根本的な変化を象徴するものだ。人類は解放されていっている。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター、および動画も挿入しています。
お願い
世界の勢力図がどんどん書き変わっている最中
悪魔主義のハザールマフィアが権力の中心地から世界中で軒並み排除されており、地政学上の図式を書き変える地殻変動が世界中でめまぐるしく起こっている、と複数の情報源が口を揃えている。
ハザールの大物イスラエルが悪魔主義者連中からもう間もなく解放されるかもしれない段階にまで状況は進んでいる、と複数のペンタゴン筋が言う。欧洲では、先週起こったイタリア・スペイン・スロバキアでの政権交代により、フランス・ドイツ・オランダの残党だけがハザール支配下に留まっていることとなった、と同筋は言っている。
来週シンガポールで行われる東洋と西洋の間の交渉で、世界の頂点が【単に】ハザールマフィアから中国式の統一世界秩序へと置き換わるような結果にさせないためには、【上記のような】西洋の解放が必要なのだ、と同筋は言う。
イスラエルと子分のサウジアラビアで政変
イスラエルの状況からまずは見ていこう。悪魔主義の指導者ベンヤミン・ネタニヤフが、先任者アドルフ・ヒトラー同様に、避けられない敗退に備えて今や掩体壕に身を潜めている。たとえイランが攻撃したとしてもNATOはイスラエルの防衛に駆け付けないとのNATO事務総長イェンス・ストルテンベルグによる先週の公式声明は、イスラエルで政権交代が迫っていることの明らかな印だ。
https://nypost.com/2018/06/02/nato-chief-says-alliance-wont-protect-israel-if-iran-attacks/
NATO will not intervene if Iran strikes Israel https://t.co/M6xtwVX2NH
— Middle East Monitor (@MiddleEastMnt) 2018年6月3日
更に重要なのは言葉にされなかった部分で、ペンタゴン筋に言わせるとそれは「NATOはこの正当性に欠けたシオニストの集合体【※イスラエル現政権】を［ロシアの］熊から守るつもりはない」という【メッセージだったのだそうだ】。なんにせよネタニヤフと奴の政権は、その殺戮行為のせいで、（隠れ悪魔主義者とは異なる）本物のユダヤ人の大半から支持されなくなった。
このイスラエルに対する公然の非難は、サウジアラビアが４月21日に暗殺されたシオニスト子飼いのビン・サルマーンの代わりに、ムトイブ・ビン・ アブドゥッラーを新たな指導者として発表する準備を進めている中で起こっている、とペンタゴン筋は言う。
https://www.reuters.com/article/us-saudi-government-defence-newsmaker/saudi-prince-relieved-from-national-guard-once-seen-as-throne-contender-idUSKBN1D40VG
https://en.wikipedia.org/wiki/Mutaib_bin_Abdullah
これが重要になってくるのは、サウジの石油に対する支配というオイルダラーの頼みの綱がシオニストの手から外れたことを意味するからだ、と同筋は言う。
確かに、４月21日に自身の宮殿で発砲【事件】が起こるまで毎日のようにメディアの前に現れていたビン・サルマーンは、公式の場から姿を消したままだ。ただし、これらの情報源が話してくれた内容は、公式な発表による裏付けが必要となってくるだろう。
#KSA: Given the recent internal #AlSaud syndicate squabbles (#RitzCarltonHotel, palace shootouts etc), is the next king of #SaudiArabia now more likely to be #MutaibBinAbdullah rather than #MohammedBinSalman? https://t.co/TMNiOgMTWR #1ab #Riyadh #Jeddah #Medina #Makkah #G20 #GCC pic.twitter.com/9mmg2i34NT
— Alcuin Bramerton (@AlcuinBramerton) 2018年6月8日
ハザール金融からワンタ氏の資金を取り戻そうとする米軍
しかしながら、また別のペンタゴン筋が先週名乗り出て、関連する報せをもたらしてくれた。西洋の上場企業の大半の経営と所有権に影響しかねない話だ。
この情報源によれば、トランプ政権を支持している軍部が、ハザールマフィアのブッシュ派閥によって非合法的に取り上げられたとレオ・ワンタたちが主張している26兆ドルの資金の支配権を、彼らの元に戻してやることを検討しているそうだ。ワンタは今週この資金について話し合うためにワシントンD.C.に招かれた、と同筋が言っている。
「もし彼ら【軍部のトランプ支持者たち】がワンタのためにこの金（かね）を用意するというのならば、バンガードから取ってくるしかない」と同筋は言う。バンガード【投資信託運用会社】（ブッシュか？）は、ステート・ストリート【信託銀行】（ロックフェラーか？）やブラックロック【資産運用会社】（ロスチャイルドか？）と共に西洋の主要企業の大半を支配している。
http://theconversation.com/these-three-firms-own-corporate-america-77072
https://steemit.com/news/@sione/these-big-four-companies-control-the-world-yet-you-ve-probably-never-heard-of-them
Bush Clinton Stole $27 Trillion! Leo Wanta's Proof!https://t.co/wcKDsg0dv2 pic.twitter.com/rtoqjlaTa5
— Jaime Garcia (@JgvJaime) 2018年1月7日
アメリカが見据える東洋の交渉相手
バンガードを、そしてもしかしたらステート・ストリートやブラックロックまでをも乗っ取ろうという米軍の動きは、世界の金融システムの支配権を巡るユーラシア同盟との決戦に備えたものなのかもしれない。
この観点から見ると、来週の米国大統領ドナルド・トランプと北朝鮮の指導者金正恩の首脳会談というのは、単に朝鮮半島和平だけでは留まらず、それを遥かに超えた話なのだ。グノーシス・イルミナティによれば、金正恩は実のところ……
東アジアの大半はもちろん中国も支配している、とある同盟のトップなのである。
金正恩に関して果たしてこれが本当なのかどうかはともかく、世界の状況全般を見渡せば、米国が主導権を握る西洋の軍産複合体とユーラシア同盟の間で、【現在】この惑星を動かしていく新たな道を交渉していることは疑いようもない。
勝利の采配はインドの手に
誰が首位に躍り出るか、その鍵を握っているのはインドである可能性が益々高まってきた。インドは中国で急速に高齢化が進んでいる人口と、ざっくり言ってほぼ同じ規模の数の若い人口を抱えている。
だからこそ米国側としては、自身の同盟に日本・オーストラリア・インドネシアと共にインドが加わるように説得を重ねては、「中国包囲【網を固めよう】」としているのだ。米国は先週、インドへのアピールの一環として、アメリカ太平洋軍をアメリカインド太平洋軍と改名している。
だがインドはユーラシアの軍事および経済同盟である上海協力機構の一員として、【既に】ロシアと中国と手を組んでしまっている点で、中国勢の方が優位に立っているように思われる。
先週、インドのナレンドラ・モディ首相はシンガポールで開かれたシャングリラ会合にて、「アジアの【諸国間の】対立は我々全ての足枷となる。アジアの協調【こそ】がこの世紀を形作っていくであろう」と発言し、インドは列強争いに加わる興味がないことを明確にした。我々としては、下記のリンクにて、モディのそれほど長くはない演説の全容を読まれることをお勧めする：
http://mea.gov.in/Speeches-Statements.htm?dtl/29943/Prime_Ministers_Keynote_Address_at_Shangri_La_Dialogue_June_01_2018
いずれにせよ、シンガポールのシャングリラ会合は、来週の金正恩・トランプ首脳会談の前段階として開かれた幾つかのトップレベルの会合の一つに過ぎない。今週もG７（公けの西洋の政府間）首脳会議がカナダであるし、ビルダーバーグ（秘密の西洋の政府間）会合がイタリアである。西洋が来週のアジアとの一大権力交渉に向けて、その立ち位置を調整しようと試みているのだ。
欧洲の分裂
ということで、西洋の状況を今一度見てみよう。まずは欧洲からだ。第一に、今年のビルダーバーグ会議の開催地がイタリアなのは恐らく偶然ではないだろう。あの国の新政権はユーロに反対しており、よって目下EUにとってその存亡に関わる危機となっているのだ。
分かり易く言ってしまうと、南ヨーロッパ（スペイン・イタリア・ギリシャ・ポルトガル）はユーロなしの方がむしろ良い状態になるというのは、経済数学を用いれば火を見るよりも明らかなのである。そしてこれが、秘密のエリート層が否応なく直面することになるであろう現実である。
更には、ブッシュ家ナチスの凋落により、現状のドイツを中心に据えたEU計画を下支えする西洋の軍産複合体なぞ最早まともに存在しなくなった。しかしこの崩壊はスローモーションで起こっていくだろう。
欧洲でのもう一つの懸念材料はスロベニア（メラニア・トランプの故郷）が、大半はイスラム教の国々出身の大量移民【受け入れ】というEUの現方針に反対する政権を選出して、今やポーランドやハンガリーの仲間となったことだ。
Another Anti-Migrant, Traditionalist Win in Europe, in Slovenia. Is the Tide Turning? https://t.co/CjznjugWhQ pic.twitter.com/FjwugVsJ9T
— Russia Insider (@RussiaInsider) 2018年6月6日
全体的な流れとしては、動機は様々ながら、中央ヨーロッパが南ヨーロッパのドイツ（とその下僕フランス）によるEU支配から乖離していく動きに加わり始めている。英国はブレキシット【※国民投票によって決定したEU脱退】により、既にEUに否を突き付けている。深刻に分裂した状態の欧洲が、東洋との一大交渉において西洋を代表できる立場にないことは明らかだ。
日本の混乱の原因
もう一つのG７権力の中心地である日本も、酷い混乱に陥っている。あの政権はアジアの地下世界からは植民地の奴隷政府だと思われているからだ。北朝鮮勢が韓国および日本の正当な政府だと見做されている、と複数の日本の右翼筋は言う。だからこそ日本勢は米国・北朝鮮間の交渉から締め出されているのだとも言っていた。
加えて、リチャード・アーミテージ（バーバラ・ブッシュの従弟）などのブッシュ家の代理人どもが力を失い、つまるところ日本における米国の植民地支配構造にぽっかり穴が空いてしまっているのだ。
経済面での変革とトランプの目論見
欧洲や日本やカナダからの鉄とアルミ【輸入】に対する関税を巡るトランプの決定は、この文脈で見ていかねばならない。これを利用して西洋の経済的統治に変革を迫るのが目的なのだ。米国が年間８千億ドルの貿易赤字を抱えているのならば貿易戦争に勝つなんて朝飯前だと言ったトランプは、ある意味正しい。
Economists warn that, while the tariffs may support jobs in the U.S. steel and aluminum industries, they may cost more jobs. Here's everything you should know about the imposed tariffs https://t.co/4wNeDsSQpL #Tariffs #Freetrade #Tradewar pic.twitter.com/gtoVoVWD30
— Acton Institute (@ActonInstitute) 2018年6月9日
しかしながら、米国経済が巨大な貿易赤字によって空洞化することを許していたのは、現在のオイルダラー中心の金融システムを所有しているのが大半はアメリカ人ではないか、少なくとも愛国心のあるアメリカ人ではなかったせいだと彼も認識し始めている。だからこそワンタを巡る動きは、もし真実なのであれば、トランプがようやく正しい標的を見つけた証となるやもしれない、と我々の情報源は示唆していた。
米国内で続いている粛清
もしトランプが米国ドル・ユーロ・円を基軸にした当該システムを掌握するようになれば、ユーラシア同盟に対して新たな国際金融ないしは政治的構造を交渉するにあたり、格段に強い立場に立てる。彼の政権が新興財閥をあともう少々検挙してしまえば、これを成し遂げることも可能かもしれない。その点、着実に前進をし続けている、とペンタゴン筋は言っている。
一例を挙げると、「セックス・カルト、NXIVM【ネクシアム】のナンバー２であるアリソン・マックが、ハリウッドやブロンフマン家を解体してしまう内容を白状したかもしれない」と同筋は言う。ブロンフマン家はアル・カポネに酒を売りつけて財を成し、今ではAOLタイム・ワーナーなどの巨大メディアを支配する主要な家系の一つである。
#Smallville's Allison Mack takes credit for Nxivm branding ritual https://t.co/UxOqUZZoTN pic.twitter.com/guaFyjWRT5
— Hollywood Reporter (@THR) 2018年5月31日
攻撃に曝されているもう一つのシオニスト系メディアはディズニーだ。「ABC局のロザンヌ・バーは［バラク・］オバマのハンドラー、ヴァレリー・ジャレットや彼女を擁護しているディズニーのCEOボブ・アイガーを切り崩すために“殉教”させられた。【しかし】打ち切りとなったロザンヌの番組は、FOX局が拾ってくれるかもしれない」と複数のペンタゴン筋が言っている。
Roseanne Barr retweets negative Valerie Jarrett comment after vowing to make amends https://t.co/63WFA8L4oU
— Fox News (@FoxNews) 2018年6月8日
更に、「ハーヴェイ・ワインスタインおよび奴の元雇用主のディスニー社其の他は性的犯罪組織を営んでいたかどで、RICO【※組織犯罪に対する刑法】違反の罪に問われる可能性がある上、トランプはあの文化的な偶像【※恐らくディズニーというブランドのこと】を子どもたちを守るために国有化さえするかもしれない」と彼らは付け加えた。
またワシントンD.C.では「【今では】国防総省が政府全体における機密情報取り扱いの【承認】手続きを掌握し、良識派と愛国者にだけ許可するようになったので、ディープ・ステートやシオニストの工作員【の存在】は過去のものとなった」と同筋は言う。
交渉に立つ西洋側の代表者、交渉のコツ、交渉の意味するところ
これが意味しているのは、トランプの背後にいる軍事政府がユーラシア同盟との交渉における西洋の代表として、立場を強固なものにしているということだ。
しかしながら、トランプは弱い者いじめやテーブルを拳でドンドン叩くような真似はアジアにおいては得策ではないと学ぶべきである。中国は米国と妥協してもよいが、トランプが強引に合意に持ち込もうと試みれば裏目に出るだろう、ときっぱり示しており、その声明の一部曰く：
「話し合いの結果出された経済および貿易に関するあらゆる取り決めは、もし米国側が関税引き上げを含むなんらかの貿易制裁を課すようであれば、無効とする。」
http://www.xinhuanet.com/english/2018-06/03/c_137227287.htmChina issues statement on Sino-U.S. trade talks https://t.co/Hcwvqx67CQ pic.twitter.com/qTjSWwNX8d
— China Xinhua News (@XHNews) 2018年6月3日
とはいえ、以上の全ての動向は、シオニスト的終末論の悪夢が終わりを迎えた今、世界がどのように統治されていくのか、という方向での根本的な変化を象徴するものだ。人類は解放されていっている。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター、および動画も挿入しています。
お願い
フルフォード氏ご本人から快く許可を戴き、英語版レポートを毎週シャンティ・フーラで翻訳させて頂いております。フルフォード氏がこれからも貴重な活動を続けられますよう日本語版メルマガの有料購読、並びに英語版サイトへの有料登録（※日本語での説明はこちらの本文冒頭部分にございます）をご検討頂けないでしょうか。ご無理のない範囲で少しでも応援して頂けますと幸いです。皆様、どうぞ宜しくお願い申し上げます。
Writer
Yutika
体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。
今回は詳しく言及されていませんが、東洋でも中国の一部が相変わらずの中華版NWO（世界統一政府）を夢見ちゃっているのは、これまでのフルフォード情報で皆さまも御存知の通り。
どこもかしこも依然として野心満々で、ハザールとの違いは生贄や小児性愛をしないだけなのか？ とツッコミたくなります。
そして日本はやはり奴隷政府として誰からも相手にされていません。一方の韓国は文在寅大統領という素敵なオジサマがいらっしゃるので立て直せるかと思いきや、両国ともに北朝鮮配下だったのですね……。なんだか切ない。