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1/2 日本語字幕版 pic.twitter.com/zk5zxibSru
— お賽銭マン (@OSAISENMAN) December 3, 2020
2/2 日本語字幕版 pic.twitter.com/a6D7K153y0
— お賽銭マン (@OSAISENMAN) December 3, 2020
先日のマクナリー将軍のインタビューが文字起こしされた。戒厳令と軍事法廷を呼びかけている。https://t.co/m3HYhAA02t
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) December 3, 2020
昨日のトランプの記者会見。自らが行った中でおそらく最も重要な記者会見だと会見の中でも語っていました。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
ナチュラルニュースの記事によると、トランプが会見で語った内容の重要な部分は5%。その内容とは、まず現在進行中の船橋の混乱から米合衆国憲法を守る決意を述べた。次に、投票は「詐欺」 https://t.co/1laZNqY3Uj
船橋の混乱 ❌
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
↓
選挙の混乱 ⭕️
すみません😅🦒
(犯罪)であり不正に行われたこと、また選挙結果を覆して修正する時が来たと説明している。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
また、民主党が選挙を盗むために大量の郵便投票を正当化する口実として、コロナウィルスを利用した。中国は当初からこの計画全体の1部であったと説明。この説明により、トランプは国家安全保障の
防衛プロトコルを発動することを可能にした。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
民主党はこの選挙を最初から不正に行っており、彼らはパンデミックを利用した。選挙の完全性を損なう事は民主党の最優先事項だった。
またトランプがスピーチの中で「完全な法定監査」を要求。地方選挙当局や裁判官までも証拠を認めようとしない、と。
トランプのこの言葉が意味する事は、地方選挙当局が不正に加担しているため、完全な法定監査は軍事当局のもとでのみ行うことができる、どういう意味になる。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
(スピーチ自体は46分間ありますが、Twitterではハイライトだけ掲載)スピーチの約30分〜でトランプは、2018年9月18日の大統領令の1節と
同じ法律的表現を用いて語った。この大統領令は、米国選挙に対し外国の干渉が認められた場合の救済策だ。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
「…詐欺を助長、有効化、勧誘、または実行しようとしている」と言う部分だ。
2018年の大統領令では、この大統領令の対象者に対し米国政府がすべての資産を没収するとし、この対象者は、
企業、個人、パートナーシップ、さらに非営利団体にも適用されるとされている。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
民主党、反逆的なメディア、そしてそれに共謀するビックテック企業はすべて、米国の選挙で「外国の干渉」を隠蔽、擁護、または支援してきた。
既存の米法律の下では、投票を不正に試みる事は重罪である。戦時中の
軍事法の下では反逆罪に値した。要は、2018年大統領令の下では、Twitter、Facebook、CNN、ワシントン・ポスト、Googleなどがすべてトランプ政権に完全に押収、閉鎖、または乗っ取られると言うことを意味している。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
またトランプが2018年大統領令をスピーチで公に参照したことにより、
国防総省長官クリストファー・ミラー(及び他の多くのグループ)に見逃すことが不可能な確実なシグナルを送ったことになる。このスピーチにより、国防長官が戦術につながる軍事プロセスを活性化できるようになった。
— 果林&樹林 (Karin & Kirin) (@japanawakening) December 4, 2020
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と言うことで、今後2018年大統領令のもとに軍事プロセスに突入の可能性大‼️😆🦒
マキンナーニー中将は、クラーケンとは国防省情報局の305軍事情報チームの名前で、チームの調査により、“中共、イランとロシアが今回の選挙を操った(2分6秒)”と言っています。
また動画では、“ドミニオン社の裏に潜んでいるのは、ソロスの基金会、ヒラリー基金会とオバマ政府、中共とセルビア政府等々(3分33秒)”であり、セルビアは南東ヨーロッパに位置し、中共が東ヨーロッパへ進入する拠点であり、“東ヨーロッパと南東ヨーロッパでの一帯一路の資金の三分の一はセルビアに投じられた(4分)”という事です。
4分55秒以降は今回の不正選挙に関しての今後の展開に関する興味深い見解です。フリン将軍は、「トランプの勝つ可能性は1から10までならばどのくらいだと思いますか」という質問に、“躊躇なく10だと答えた(12分7秒~25秒)”そうです。この辺りの感覚は私も同じで、今回の不正選挙に関与した連中はパニックになっていると見ています。