「主流メディアの裏側」後半 〜 メディアが錯覚や幻想を与える手口、グローバリストの資金によって活動する「反グローバリズム」組織

　グローバリストの計画にメディアが貢献するのは、世間の目を逸らすことだけではない。世界統一政府への支持はどのように生まれるのか、その最も大きなストーリーを見ていく。

23:00〜
現実の塗り替え

世界中で起こっている何百万もの出来事の、その全てをメディアは報道することはできない。
ニューヨークタイムズ紙のスローガンは「印刷に適したすべてのニュース」とあり、重要なことを報道しているかのように暗示している。しかし何がニュースになる出来事か、誰が、何が決めるのかは明確にされていない。このようなメディアの検閲は、アメリカの利益を損なうことが証明された。
　
ベトナム戦争のさなか、北ベトナムは総攻撃をかけることで市民の反乱を引き起こし、アメリカに戦争放棄をさせ、南ベトナムを制することができると考えていた。1968年1月30日正月「テト」の休戦を隠れ蓑に、共産主義勢力は南ベトナムに全国的な攻撃を開始した。アメリカ軍は迅速かつ効果的に攻撃に対応し、北ベトナムの主力部隊を一掃した。「テト攻勢」は共産主義者の失敗であり、アメリカ軍の大勝利だったことが判明した。
しかしアメリカ国内では、テト攻勢に関するメディア報道は全く異なっていた。戦いは異様な様相になった。アメリカ人はフランスと同様、ベトナムで勝てないと思い込み始めた。「パリで勝ち取った撤退の世論をワシントンでも勝ち取ろうというのが、ベトナムの狙いでした。私たちを代表する軍隊には勝てないので、相手国の世論を勝ち取るという狙いです。」（リンドン・ジョンソン大統領）
ベトナムのチュン・ニュ・タン元法務大臣は「米国メディアが戦争の結果を決定づけた重要な役割を果たした」と後に認めた。「テト攻勢の後、軍事面で失ったものを外交面、心理面で獲得し、とりわけマスメディア、報道、テレビといった第４の面で獲得した。」

クリントン大統領の不倫スキャンダルは議会を動かした。リチャード・ニクソン以来、初めて大統領が弾劾される可能性が高まった。モニカ・ルインスキーのスキャンダルが発覚する数ヶ月前、米国議会は「チャイナ・ゲート」と呼ばれるスキャンダルの調査を開始した。クリントン政権が再選キャンペーンの資金を調達するために、米国の安全保障を侵害したことを示す証拠が存在した。中国共産党政権は、アメリカの機密の軍事技術と経済的譲歩を手に入れようと躍起になっていた。中国は国際的なマネーロンダリングを通じて、米国の選挙活動に献金し、米国高官への特権的なアクセスを獲得した。共産主義者の金の流れは、大統領府まで続いていた。もしこの事実が広く知りわたれば、クリントンは贈収賄、国家反逆罪で弾劾されることになる。しかしメディアは、世間の目をミスリードした。クリントン大統領の唯一の不満が不倫で嘘をついたことだとメディアから繰り返し聞かされた。
　ところが1993年の就任以来、クリントンに近い人間が十数人も重罪や有罪になっている。チャイナゲートのスキャンダルに巻き込まれた他の多くの人々は黙秘権を行使するか、完全に国外逃亡をした。不倫スキャンダルでクリントン政権が退陣しても、そのダメージはクリントン大統領に限られたものになる。しかしもしチャイナゲートの賄賂と国家反逆のスキャンダルに議会と国民が真剣に注目していたら、複数の勢力が巻き込まれたはずだ。メディアの隠蔽は、ビル・クリントンを守るためではなく、ビル・クリントンが推進した大きなアジェンダを守るためだった。それは、膨大な技術、重要な軍事技術を共産中国に移転することだった。


30:30〜
国民の選択の誘導

1976年の大統領選挙では、南部の無名の州知事が主流メディアに優遇された。ジミー・カーターはワシントンを刷新する意欲があった。「自分はワシントンやニューヨークのエスタブリッシュには屈しない」と繰り返した。しかしカーター氏は当選後、すぐに公約を忘れてしまった。彼の政権はCFRのメンバーに囲まれていた。国家安全保障顧問にはCFRのボードメンバー、ブレジンスキー氏を起用した。ブレジンスキーがカーターを体制側に引き入れた直後、メディアはカーターの地位を全国区に引き上げた。

「民主党、共和党、どちらが政権を取っても、社会主義的グローバル主義プログラム、国連指示の態度、政策は続いている。敗者はアメリカ国民だ。適切な代替案が与えられていない。本来はマスコミの仕事なのだが。メディアは本当の問題を掘り起こす存在だと思いたいが、そうなっていない。一部立ち居入り禁止区域のトピックがある。
1992年の民主党予備選挙での、クリントンと対立候補による有名なテレビ討論もその例だ。クリントンはCFRと三極委員会のメンバーだった。ジョージ・ブッシュと同じだ。しかし民主党のクリントンの対立候補は誰もこのことに触れない。民主党もメディアも触れない固い決まりごとだ。議論すべき大事な問題なのに。
第二次世界大戦以降、体制派は大統領職を固定的に支配してきた。従属するメディアはそのような情報がニュースになるのを防いでいる。

33:37〜
根拠のない恐怖煽り

「血を流せばニュースになる。」暴力的で破滅的な報道がトップニュースとして売り込まれることを意味している。恐ろしい出来事やドラマチックな出来事は、それだけで強い感情的反応を引き起こす。加えて大衆を煽るような大袈裟な表現が使われる。戦争、核の脅威、自然災害、スキャンダル、殺人などの報道は、情報を伝える以外の理由で、毎日のニュースを埋め尽くしていることがよくある。
視聴者の死や破壊に対する恐怖心を煽ることは、主要なニュースでは頻繁に行われており、ほとんどの視聴者は報道そのものに鈍感になっている。
地球温暖化への恐怖と映像、人口爆発、食糧危機、山火事、洪水、温室効果ガス、森林破壊、国連が報告する破滅的シナリオ、、。
こうした危機を作り出したり認識させることで、いくつかのことを達成できる。

まず、危機的な状況にあると思った人は、合理的な思考ができなくなる。パニック状況の中で、人々はより厳しい規制を受け入れようとする。
パニックの原因がなんであれ、全て地球規模の危機、戦争に相当するもの、生き残るために即座に行動を起こさなければならないものとして提示される。これらは地域や国レベルでは対応できないグローバルな危機と説明される。
今は地球温暖化、ほんの20〜30年前は、もっと恐ろしい氷河期の危機によって地球が滅亡すると言われていた。

38:37〜
国内のトラブルの利用

世界的な危機が、政府の権力を集中させる理由として大々的に喧伝されるのと同様に、メディアは同じ目的のために国内の出来事も操作する。
例えば、銃。
身近に蔓延する暴力の原因を、メディアは銃のせいにする。
暴力に関するほとんど全てのニュースで、銃の存在が悪役として扱われている。
コロンバインでの銃乱射事件のような悲劇は、銃の悪用よりも、銃そのものを恐るべきだと人々に信じ込ませるために利用される。「調査報道」というニュース番組は、「銃があるから暴力が起こる」と、日常的に仄めかしている多くのメディアの一つだ。メディアは、銃メーカーだけを暴力事件の原因として責めることはしない。銃器を所持する者、全てが罪を分かち合わなければならないと説く。
責任ある銃の所有者と、無謀に銃を使ったり犯罪を犯す者が、ひとまとめにされている。「調査報道」では、ハンターが都市部のストリート暴力に関連しているかのような映像編集をしている。
　結局のところ、メディアは武器所持の権利を廃止する革命的なキャンペーンを支持しているのだ。あらゆるシーンでメディアは「アメリカ人は銃がない方がずっといい」と主張している。

銃規制という表現は不正確だ。なぜなら私たちは、銃を規制するのではなく、法律を守る人々を規制するという話をしてるのだから。犯罪者の特徴は、結局のところ法律を守らないということだ。法律を守る市民が武装解除されてしまった場合、犯罪者と遭遇した時に何が起こるのかメディアは関心を示さない。そこはメディアが伝えたくないところだ。

　白人警察がロドニー・キングという黒人男性を殴る映像がメディアで流れた。主要メディアは人種差別者の白人警官というイメージを全国の警察官にも植え付けてしまった。キングを逮捕した警官が無罪と報道されるやメディアは、陪審員が田舎の白人の人種差別者だと仄めかした。
しかし58人の証人の証言と、200点以上の証拠品によって、マスコミが隠していた多くのことが陪審員に明らかにされた。キングの速度違反、法規違反の無謀な運転をハイウエイパトロールが８マイルも追跡した後、やっと取り押さえたところだったこと。キングは武装強盗の罪で仮釈放中の重犯罪だったこと。キングの同乗者の黒人２名は無事解放されていること。キングは薬物、アルコールの影響下にあったこと。暴れるキングにスタンガンも効き目なく、キングは立ち上がり警官の一人に突撃したが、メディアはそのシーンを慎重にカットしていた。メディアが重要な情報を国民から隠したのは事実だ。
メディアが見せたかったストーリーは、地方警察は失敗した機関であり、抜本的な改革が必要だと示唆することだった。地方警察を連邦警察に中央集権化しようとする動きは、目新しくはない。大手メディアは一般市民に対して「地方警察は支持できない、信頼できない」という印象を植え付けることに、衝撃的なまでに成功した。そして一方、地元警察から私たちを守ってくれる連邦法執行機関を暗黙のうちに信頼している。
　地元警察は、法を守る人々の権利と自由と財産を守るために存在し、そのサービスを提供する地域社会に対して説明責任を負っている。
　一方、国家警察は、国家と国家を支配する政治エリートの利益を守るために存在する。

46:50〜
民衆が支持しているという錯覚の創造

革命家の古くからの戦術は、「自分達のアジェンダを民衆が支持している」かのように錯覚させることだ。幻想を本当と思わせるのは、メディアの協力が不可欠だ。

　「100万人のママたちの大行進」という銃器廃絶運動家たちの活動が首都圏で具体化した。実際の行進が行われる前からメディア報道は、反銃政策の支持と参加を呼びかけた。この行進は議会に圧力をかけた。表向きは自然発生的な行進を企画した一人の女性をメディアが追った。平凡な郊外の主婦。政治的な素人。銃撃事件にショックを受け行動を起こした、と。この経歴もメディアで繰り返し報じられた。
　ところがこの女性は実際のところ、政治のベテランだった。元議員スタッフで、CBSニュースの広報担当。広い人脈を持つメディアエリートだった。「100万人のママたちの大行進」は長期間の時間と多額の資金を投入して行われた。参加人数は大きく下回ったが、メディアは、銃規制強化の要求が全国的に高まっているという幻想を宣伝した。「公共の安全」の名の下に、この国の民間人の武装解除を支持する国民が大勢いるという錯覚を起こそうとしている。しかしこれは錯覚だ。周到に育てられた幻想だ。メディアを支配するエリートが支持し推進する議題を進めることを目的としている。
そしてそのエリートは、世界政府を作ろうとしている。
そのためにはまず、その政府の統治対象である人々の武装を解除することが必要だ。

過激な街頭デモは、世界貿易機関（WTO）の会議場（＝自由貿易）を戦場に変えた。500人以上の州兵と州警察が治安回復のため招集され、「シアトルの戦い」と呼ばれた。
大手メディアは、その混乱と暴徒の要求に焦点を当てた。しかし、そのデモグループがどのように組織され、資金を調達し、また、彼らのリーダーが隠された意図を持っているのかどうかについては、慎重に問題提起を避けた。そしてメディアは、そのようなデモを「草の根の純粋な関心の自然な発露」として描いた。「私たちは多国籍企業の搾取にうんざりしている普通の人々なのです。」

このようなイベントを仕組む者にとって、重要なのは「錯覚」だ。
シアトルや他のいくつかの会場で見られた、反グローバリスム運動に関するおなじみのメディアの「メロドラマ」は、偽の代替案を提示することで、本来の問題を見えにくくする典型例だ。彼らがグローバル・アジェンダに反対する人たちと提示される方法だ。「反グローバリズムの活動家」と呼ばれている。
さて、彼らが反対していることは何だろうか？彼らはグローバル政府に反対しているわけではない。彼らは、世界には自由市場資本主義が多すぎると考えており、グローバルなレベルで、財やサービスの自由な交換をコントロールするために、政府はもっと積極的になるべきだと考えている。WTOも反WTOも両者とも国連に多くの権限を与えようとしていることがわかる。

　メディアはさらに、公式な反対勢力として指定された人々を宣伝することで、対立の幻想を演出する。
メディアから任命された反WTOのスポークスマン、ロリ・ウオラックは「グローバル・トレード・ウオッチ」を率いる。しかしマスコミは、彼女の組織がCFRと密接な関係にあるフォード財団から資金提供を受けていることは無視する。

革命的なアジェンダに偽（仕込み）の反対意見だけが出されるようにすることで、CFRインターナショナリストは負けることがない。

53:23〜
真実の力

主流メディアは、グローバルなパワーを求める連中を助けるために多くの欺瞞を用いる。このような欺瞞は、一部の事実を改竄したり、省略したりすることにとどまらない。その幻想があまりに巨大であるために多くのアメリカ国民は連中の本当に動機に気づきにくい。

インサイダーの基本的な目的は、当初から、抵抗する意思をなくすことであり、プロパガンダを通じて、希望はなく、一つの世界政府、一つの世界法廷制度、一つの世界軍隊。一つの世界通貨に向かうことは必然であると思い込ませることだ。
そしてそれを納得させるような形で提示し、勢いもあって止めることができないと思わせようとする。
しかしインサイダーの勢いを止められたことは一度や二度ではない。
現在進行中のメディアの欺瞞から逃れるためには、まず、国民が定期的に信頼できる情報源を持つことが必要だ。

真実は全てを突き通す。
真実は、自由を築くための土台となる。
真実は、ビッグニュースの背後にある革命的なアジェンダに対する、最強の武器の一つでもある。