アーカイブ: ナチス

[報道ステーション]ワイマール憲法から学ぶ自民党憲法草案緊急事態条項の危うさ  (文字起こし)【後半】

竹下氏からの情報提供です。
 前半の続きです。
 安倍首相が今月2日に「在任中改憲」表明し、参院選で憲法改正を争点化しようとしていますが、こうした動画で悪巧みが暴かれ、ネットで拡散されていくことに希望があると思います。
 そして、ナチスと安倍政権が同じことをやろうとしても、力量に差があり、悪しき霊導も断ち切られていることに救いがあります。 
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
報道ステーション:ワイマール憲法から学ぶ自民党憲法草案緊急事態条項の危うさ
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[報道ステーション]ワイマール憲法から学ぶ自民党憲法草案緊急事態条項の危うさ  (文字起こし)【前半】

竹下氏からの情報提供です。
 素晴らしい、渾身の特集だと思います。古館氏が「日本で、ナチ、ヒトラーのようなことが起きるなんて到底考えておりません」と断りを入れていますが、映像を観ると、今まさに安倍政権がナチスの後を辿ろうとしていることが、はっきりと印象付けられ、危機感を覚えます。多くの人がこの動画を観ると、安倍政権の正体を見破ることができ、日本の未来が変わる、そのような思いがします。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
報道ステーション:ワイマール憲法から学ぶ自民党憲法草案緊急事態条項の危うさ
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[ミシェル・チョスドフスキー教授]ブッシュ家のナチスドイツとのつながり:“米名門一族”がナチスから富を得た

 ブッシュ家とナチスドイツとのつながりを示す証拠として、"鉄鋼連合企業によってナチスの戦争機械の冷酷な心臓になった"と言われるドイツの鉄鋼王フリッツ・ティッセンとプレスコット・ブッシュが共同経営者だったこと、そして敗戦直前に超大金持ちのティッセンが資産の所有権文書をプレスコット・ブッシュとハーバート・ウォーカー(プレスコットの岳父)の所へ送ったことが書かれています。この事実だけでも、戦争犯罪で起訴されるべきものだと思いますが、その子や孫が大統領にまでなっているのですから凄いことだと思います。
 翻訳者のコメントに"ブッシュ一族のナチスドイツとの関係を論じた、これは決定的な評論"とありましたが、ここに書かれていることは、全体像のほんの一端に過ぎないと思います。シャンティ・フーラの映像配信では、現在ナチス関連がテーマになっていますが、私たちの想像を遥かに超えるレベルで物事が進められてきたことに驚きます。こちらの6分弱の試聴映像は、その一端を垣間見ることができると思います。レイノルズ一家編もフィクションとのことですが、たくさんの真実が散りばめられています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ブッシュ家のナチスドイツとのつながり:“米名門一族”がナチスから富を得た
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[ナチスの亡霊]ベラスコの告白…広島原爆はナチス製だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日、広島に落とされた原爆はどうもナチス製だったらしいと記し、この記事にリンクしておきました。長い記事なので、今回要約したものを載せておきます。記事をご覧になると、非常に説得力があります。
 この件に関して、デービッド・ウィルコック氏は、“やっと最近、機密解除されたようですね…アメリカは実際に原爆を作るだけの量のウランを持てるほど裕福になったことはかつて一度もないと。足りない分はナチスドイツから入手した”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ベラスコの告白 広島原爆はナチス製だった
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Sputnik 他]チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている / 米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった / トルコのエルドアン大統領 ヒトラー・ドイツを手本に 

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、チャールズ皇太子のような“英国の王位継承者”は“好きなだけ核爆弾を使用することが許されている”ということで、法を超越した存在のようです。
 世界の支配層は、自分たちは法の上に居て法に従う必要が無いと考えていると、度々指摘して来たのですが、このことが事実だったとわかります。日本の天皇も同様の存在でした。確か、自民党が提出している憲法草案も、天皇は法を超越した存在であったように記憶しています。民主主義とか法の下の平等などというのは幻想だということがよくわかると思います。
 2つ目の記事は、“米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった”とあります。実は、日本に投下された広島の方のウラン型原爆はナチス・ドイツが作ったもののようです。ドイツはすでに原爆を完成させていたのです。それが何故アメリカに手渡されたのか、何故ドイツが完成させた原爆を使用しなかったのか、という謎が残ります。この意味で実は第二次大戦というのは、私たちが歴史の授業で教えられているようなものでは全くないのです。
 “続きはこちらから”以降は、トルコのエルドアンが“全てのイスラム教徒のカリフになる”という野望を抱いており、そのために“ヒトラー統治時代のドイツ”を手本にすべきだと考えているとのことです。
 彼らが本質的にナチスと同類の人間だとすれば、ヒトラーの予言通り、人類が近く超人とロボット人間に分かれることを信じているはずです。昨日のコーリー・グッド氏の発言では、私たちの太陽系が高エネルギー粒子の雲に突入しつつあり、その結果は、“その人がどういう人か”によって異なるとのことで、暴力的な性向の人は“精神が破綻”するとのことでした。ヒトラーもこうした人類の2極化は自然現象として起こると指摘していました。
 記事の最後の部分を見ると、支配層はこうした宇宙的規模の出来事に対して、クローン技術とマインド・コントロール技術を用いて、人類の完全支配を目指していたことがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている
転載元)
336610

マスコミによると、英エリザベス2世の長男・チャールズ皇太子は、コーンウォール公爵の称号のお陰で、多くの法律を遵守する必要がないという。インディペンデント紙が報じた。

英プリマス大学の調査によると、チャールズ皇太子は環境汚染、さらには核爆弾を爆発させたとしても、全く処罰されることがない。核爆発に関する決定では、平時に核兵器を発射した場合、終身刑が言い渡される可能性があるが、英国の王位継承者は状況にかかわらず、好きなだけ核爆弾を使用することが許されているという。

またチャールズ皇太子は、未開の自然の保護を目的とした、自然と田舎に関する決定に記載されている法にも従わなくていいという。

さらに調査では、秘密情報を開示した場合にも、チャールズ皇太子が処罰されることはないと指摘されている。王室メンバーは、データ保護法の遵守が義務付けられていないという。なお英国のあらゆる秘密文書は自動的に皇太子の元に送られていることが明らかとなった。英国社会では、皇太子が自分の利益のために情報を軽率に利用するのではないかと危惧されている。

伝えられたところによると、マスメディアで王位継承者への非難が始まったのは、チャールズ皇太子が英国のテレビ局「チャンネル4」に「多面的な」契約書へのサインを求めた後。文書では、皇太子があらゆる段階で動画を編集したり、さらには公開を禁止する権利も持つとされている。「チャンネル4」の指導部は、皇太子のこのような要求について、言語道断だと考えている。

――――――――――――――――――――――――
米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった
転載元)
753212

米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに12もの原爆投下計画を持っていた。新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下70周年に関連して公表された米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。

1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。

米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。

しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、その生産は中止となった。

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13