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「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」がある ~世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分12秒で、チャールズ皇太子(当時)は、“私たちが必要な行動を取り、より環境に優しく、より持続可能で、より包括的な方法で再び構築しない限り、加速する地球温暖化と気候変動のたびに、ますます多くのパンデミックや災害を抱えることになります。”と言っています。
 なぜ、環境や気候や医療の専門家でない彼が、このような予言で人々を脅せるのでしょうか。それは、世界経済フォーラム(WEF)の創設者のクラウス・シュワブの後ろ盾が、チャールズ3世だからです。彼はイギリス連邦王国国王の君主になったことで、「200人委員会(旧300人委員会)」の議長の座に就いたのですが、それ以前から闇の組織での彼の位階は、クラウス・シュワブよりも高かったのです。
 人々が「グレート・リセット」を受け入れ、グローバルエリートによる完全監視社会に従うようになるまで、気候変動に見せかけた「気象兵器を用いた災害」や新たな生物兵器によるパンデミックなどを、これから次々に引き起こすと宣言しているようなものです。
 動画をご覧になると、「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」があることを理解できます。
 パンデミックは2017年に発表されている。2017年&2018年、世界中で数億個のCOVID-19検査キットが配布された。2017年、ファウチは今後4年間に起こる「驚きのアウトブレイク」を保障した。アウトブレイクの数ヶ月前にファウチは、すでにワクチンを用意していた。パンデミックの数ヶ月前に、パネルディスカッションが行われ、実験的なワクチンを世界が喜んで受け入れるようにするには、世界中で破壊的な出来事が必要であることが議論された。2017年、メリンダ・ゲイツは、数年のうちにバイオテロ攻撃が起こると述べた。…コロナウイルスパンデミックの4か月前に、ビル・ゲイツはコロナウイルスパンデミックを想定した演習を行った。(19分10秒)
 動画の12分35秒の所では、“コロナウイルスパンデミックの4か月前、ファウチとモデルナは、すでにワクチンを用意していた。…2019年12月12日、ノースカロライナ大学のラルフ・パリック博士が、「NIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)とモデルナが開発し、共同所有するmRNAコロナウイルスワクチン候補」を受け取る契約が締結(105ページ)されました。”とあります。
 21分5秒で、“世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている。”とありますが、こうした事実を見れば明らかで、これを「陰謀論」と言う人は、あちら側の工作員か、かなり頭の悪い人たちだと言って良いでしょう。この手の輩は、「相手にしない」のが一番良い。
 24分30秒以降は、「世界中の科学者と医師が、この専制政治に反対して立ち上がっている」様子です。地上にいる本物の「光の戦士たち」の姿を見ることができます。闇の連中とは「波動」が全然違いますね。
(竹下雅敏)
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THE PLAN(日本語字幕 v1.0)
配信元)
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コロナワクチン接種後に死亡した人の遺族会が立ち上がり、国の救済制度への申請や因果関係の検証を進める 〜 激しいバッシングにも負けず未来のために立ち上がった人々

 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族と支援者が遺族会「繋ぐ会」を結成し、複雑な救済制度の申請手続きの協力や、死亡とワクチン接種の因果関係の解析を進めていくと発表しました。また国の予防接種健康被害救済制度で補償されない部分は、国に対して集団訴訟を起こす考えも示しました。立ち上げの中心となられたのは「コロナワクチン被害者駆け込み寺」の支援活動をされていた鵜川和久氏や医療訴訟のベテラン青山雅幸弁護士、ワクチン問題に声を上げ続けてこられた中村篤史医師らです。CBCの大石アナも親身な取材をされていた様子です。
 国やメディアを素直に信じて家族を奪われた方々は、国にも医療機関にも見捨てられました。ネットなどで声を上げれば激しいバッシングがあったと言います。辛い悲しい立場の人を放って置けないと支援に立ち上がった方々、家族の死を無駄にしたくないと未来へ繋ぐ思いで勇気をふり絞って立ち上がった遺族の方々のメッセージは血が通っています。「ワクチンが原因で亡くなったと国に認めてもらいたい。」それは国が責任を認めるということで、険しい戦いとなります。けれどもこの会に行き着いた亡くなられた方々の背後には、命こそ失わなくても日常を奪われた人々が多くおられるはずです。そしてその先には、これからワクチンの危険にさらされる若い世代がいます。
 「繋ぐ会」で救済を求める方を応援することは、未来の私たちを守ることになります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺族救済へ 会結成 ワクチン接種後死亡で弁護士ら
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族らを支援する団体「コロナワクチン被害者駆け込み寺」や弁護士らは20日、都内で記者会見を開き、遺族の救済に向けて遺族会を結成したと発表した
(中略)
 遺族会は、被害者が予防接種健康被害救済制度に申請する際に協力するほか、死亡とワクチン接種の医学的因果関係の解析を進めていく方針。同制度で補えない部分は、国などに対して集団訴訟を提起する考えも示した
 出席した青山雅幸弁護士や中村篤史医師らは、ワクチンを含めたほとんどの医薬品には副反応(副作用)があることを説明。同制度に申請するには診断書など必要書類が多く、遺族にとって負担が大きいと指摘した。
(以下略)
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ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介した、非常に良く出来た動画 ~我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていないと非難

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は非常に良く出来た動画です。1.5~2倍速でご覧ください。「何百万人ものCOVIDワクチンによる被害と何千人もの死者は、世界中の公式のチャンネルを通じて報告されています。我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていない、と非難されています。私たちはこれからその経緯と理由について見ていきます。(2分50秒)」ということで、ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介しています。
 8分38秒では、“副反応はMHRA(英国医薬品・医療製品規制庁)が運営するイエローカード制度(医薬品副作用報告システム)に報告する必要があります。8月24日までの統計では、43万件以上の副反応があり、そのうち2,240件は命に係わるものでした。アメリカのVAERSシステムでは、ほぼ150万件の報告があり、3万人以上が死亡しています。”と言っています。
 21分52秒では、“後に、ワクチンは罹ることもうつすことも防がないと科学者が知り、また人口の大多数は重篤な病気の危険にさらされないと統計がしめしていることを知ったにも関わらず、なぜ政府はワクチンキャンペーンを推進し続けたのでしょう。”と言っています。
 45分25秒では、“理解すべき重要なことは、この2年間、行動変容を促すために非論理的な心理学的手法が推進されてきたことだと思います。例えば、恐怖を利用するような。人々の行動を変えさせるために恐怖心を人為的に増大させるのです。そうして恐怖がロックダウンの原動力となったのです。それは平時の体制で最も厳格なものであり、企業、教育、精神衛生、家庭生活に計り知れない損害を与えました。このような雰囲気の中で…唯一の解決策は、ワクチン接種のように見えました。…そしてワクチンが承認されると、世界中で宣伝キャンペーンが過度に行われました。しかし、英国で900万人の成人が注射を打たないことを選択したとき…注射しなければ仕事なし。ワクチン・パスポート。そして、「反ワクチン派」と呼ばれる人たちへの中傷。”と経過を振り返り、“これが本当に意味するのは、政府、メディア、大手ハイテク企業が共通の脚本、つまりは彼らの脚本に基づいて動いているということです。(50分56秒)”と指摘しています。
 クイーンズランド州選出の上院議員マルコム・ロバーツ氏は、“この国や世界の人々が、強い圧力に圧倒されてきたことが明らかになりました。また、それが世界的に連携していたことも明らかです。また、それが計画的に行われたことも明らかです。半年や2年半ではなく、何十年にもわたって計画されてきたのです。この国の法改正は、医師や国民をコントロールするために行われていたのです。しかし、国民は目覚めてきています。…私達は騙されていたのです。しかし、私達は彼らを追い詰めていきます。罪を犯した人たちを追い詰め、責任を取らせます。彼らの世界的な計画を暴露します。未来のオーストラリアの人々が自由になれるように。”と言っています。
(竹下雅敏)
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Safe and Effective: A Second Opinion (2022) | Oracle Films | News Uncut
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〈日本語字幕の設定方法〉
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2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"(設定)をクリック
3. 「字幕」をクリックし、「日本語」を選択(下の方にあります)
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プーチン大統領は、ルガンスク人民共和国、ドネツク人民共和国、へルソン州、ザポロジエ州に戒厳令を発令 ~特殊軍事作戦地帯の状況は緊迫している

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、ルガンスク人民共和国、ドネツク人民共和国、へルソン州、ザポロジエ州に戒厳令を発令しました。また、この大統領令を受け、図のように4段階の「地域別の安全管理体制」が導入されるということです。
 ヘルソン州では、約6万人をロシアとドニエプル左岸に避難させるということです。
 特殊軍事作戦の司令官に任命されたセルゲイ・スロヴィキン陸軍大将は、「我々はウクライナ人と一つの民族である。望むものは一つ、ウクライナが欧米やNATOから独立し、ロシアに友好的な国家となることだ。敵はウクライナ市民を死に追いやり、我々の防御を突破しようとする犯罪政権である。…特殊軍事作戦地帯の状況は緊迫している。敵は、ロシア軍の陣地を攻撃しようとする試みを止めない。」と言っています。
 “特殊軍事作戦地帯の状況は緊迫している”のですが、それは「イギリスが、黒海で偽旗核攻撃を計画!」しており、それを“ロシアがやったと批判するつもり”だからです。
 “イギリスのベン・ウォレス国防長官は、「ロシアの差し迫った核兵器使用」について議論するため、アメリカに緊急渡航した”という記事では、スロヴィキン陸軍大将のインタビューから、「ウクライナと西側諸国は、ロシアが憲法上の領土である草原で核兵器を使用する準備ができているというメッセージを受け取った」ということですが、これは9月30日の記事でお伝えした、“イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報の続報だと思います。
 また、10月15日の記事では「プーチン大統領の暴走に備えよ」と題して、“プーチン大統領は核兵器を使える。何故なら核兵器を自国領で使うなら黙認される。…プーチン大統領は強引にウクライナの占領地域をロシアに併合した。何故ロシア領に併合したのか。ウクライナで核兵器を使う根拠にするためだ。”という根拠の薄い論説を紹介しました。
 いずれも偽旗核攻撃の準備のための攪乱情報です。ただ、こうした西側の悪魔的な偽旗作戦は、事前に多くの人が警戒していれば、実行することが難しくなります。
 ウクライナ紛争はもちろんですが、コロナ、ワクチンの件でも、どれ程の嘘をつかれたかを思い出してください。西側主要メディアのほぼ全ての情報が嘘でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアの新たな4地域に戒厳令を発動する大統領令に署名=プーチン大統領
転載元)

© Sputnik / Iliya Pitalev/ メディアバンクへ移行
 
ロシアのプーチン大統領は19日に開いたロシア連邦安全保障会議の会合で、ロシアの新たな4地域、ルガンスク人民共和国、ドネツク人民共和国、へルソン州、ザポロジエ(ザポリージャ)州に20日から戒厳令を発令すると発表し、大統領令に署名した。
 
プーチン大統領は安全保障会議で「ドネツク人民共和国、ルガンスク人民共和国、へルソン州およびザポロジエ州では、これらの地域がロシアに編入されるまで戒厳令が敷かれていた」と言及し、そして今、ロシア連邦のレベルで戒厳令を正式に発令する必要があると述べた。
 
会合後、ロシア上院は4地域での戒厳令発令を定めた大統領令を全会一致で承認した。
 
ロシア大統領府のペスコフ報道官は、4地域での戒厳令に関連し、「ロシアが国境を閉鎖することは計画されていない」と表明した。



ロシア大統領府のサイトに掲載された大統領令によると、戒厳令が発令されたロシアの地域のトップは、地域を防衛するための本部をそれぞれ設置し、安全保障レベルを高めるために導入する必要がある措置を独自に決定する。
 
この大統領令を受け、次のような地域別に4段階の安全管理体制が導入される。新たに編入された4地域は「戒厳令」、ウクライナとの国境地域は「中程度の対応レベル」、首都モスクワやその周辺、南部一部地域は「厳戒態勢」、その他の地域は「基本的な準備態勢」などとなっている。

 
19日の大統領令を受け、導入される地域別の安全管理体制
 
ヘルソン州のウラジーミル・サリド知事代理は先に、ウクライナは大規模な攻撃のために兵力を蓄えていると発表した。またウクライナは、ザポロジエ州の前線にも部隊と装備を転進させているという。ドネツクおよびルガンスク両人民共和国の都市は、ウクライナ軍側から断続的な砲撃を受けている。
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COVID-19パンデミックの管理に関する欧州議会の特別委員会で、ファイザーCEOアルバート・ブーラ氏は、私達の合法的な質問に返答することを拒否 / 「武漢株もオミクロン株も研究所起源の可能性高い」ということに、ようやく多くの研究者が気付く

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザーのCEOアルバート・ブーラは、COVID-19を調査する特別委員会を欠席し、代わりに大柄なスモール氏を代理として送り込んだということです。
 イタリアのフランチェスカ・ドナート氏は、“COVID-19パンデミックの管理に関する欧州議会の特別委員会で、ファイザーCEOアルバート・ブーラ氏は、私達の合法的な質問に返答することを拒否した。欧州委員会委員長のウルズラ・フォン・デア・ライエン氏との個人的なメールに関する質問だ。それ自体が異例なことで、これはEUの透明性規則に基づきEUオンブズマンとEU会計検査院によって定められたものだ。彼は代理としてスモール氏を派遣したが、彼女は我々特別委員会が挙げた幾つかの重要な質問の返答に困っていた。それぞれ同社の価格設定ポリシー、臨床試験報告書の開示、ワクチンの副作用、そしてファイザーのBioNTechワクチンの安全性と有効性に関するその他の質問であった。ファイザーの幹部が透明性義務の履行を拒否し続けたことは、EU市民の知る権利に対する明らかな侵害だ。”と言っています。
 ジミー・ドア氏は、“イベルメクチンの話をさせていただく。…製薬史上、最も安全な薬であるのにもかかわらず、ファウチはイベルメクチンが危険な薬だと言っている。…しかも、WHOの必須医薬品リストにも入っている。しかし、ファウチは全ての視聴者にイベルメクチンは危険な薬だと信じ込ませてしまった。…WHOの必須医薬品に入れられた薬として、どれほど危険か聞きたいところだ。だから、それはファウチによるプロパガンダに過ぎない。”と言っています。
 ロバート・F・ケネディ・Jr氏は、“彼らは、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンのような非常に効果的な治療法を廃止しなければなりませんでした。…一般的に知られていない連邦法の規定があるため、既存の許可薬がある場合は…ワクチンに緊急使用許可を与えることは違法であるからです。だから、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンが少しでも効果があったことを誰かが認めたら、それを許可するということは違法になります。彼らにとっては、これは1000億ドルの産業ですからね。”と言っています。
 ロジャー・ホドキンソン博士は、“御存知の通り、遺伝子治療を受ける女性の多くは、深刻な月経不順に悩まされている。…妊婦が遺伝子治療を受けた場合、医学文献から確実にわかっているように、2つのことが起こりうる…炎症を引き起こす微小粒子が卵巣にどんどん蓄積していく。そして、これらの微小粒子が胎盤関門を通して胎盤に入ることが可能である。…我々人類に生まれる女の子たちが、不妊になってしまう可能性がある。…取り急ぎ、はっきり調査しなければならない。”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。「武漢株もオミクロン株も研究所起源の可能性高い」ということに、ようやく多くの研究者が気付きました。筑波大学の掛谷秀樹准教授は、確か最初から人工ウイルスだと言っていたと思いますが、京都大学の宮沢孝幸准教授は今一つ歯切れが良くないですね。最後のツイート動画の続きが気になる方は、こちらのニコニコ動画をご覧ください。
 これらの一連の動画から、新型コロナウイルスは「生物兵器」であり、その目的は人々にワクチン接種を強要することである。ワクチン接種は「人口削減計画」の一環であるということが分かると思います。最終目的はトランスヒューマニズムです。
 時事ブログでは、当初から一貫してこうした主張をして来たわけですが、それが少しずつハッキリして来たということです。
(竹下雅敏)
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