現役エネルギートレーダーのマイケルさん（仮名）によれば、“一番ヤバイのがナフサでございまして、私ナフサ調達を実は4年間やっていました。一応プロでございます。輸入代替先、思い当たりません（17分37秒）。…高市さんは「国内需要4ヶ月分を確保してます」と言ってますけれども、正直言ってこれは疑問ですね（18分30秒）。…毎月350万㎘の輸入が必要なんですよ。…中東が250万㎘、その他が100万㎘です。…韓国とインドで、その他のうちの大体9割です。…今、この二つの国も深刻な原油不足です。…なので中東を含む月間350万㎘の大半の調達先は今、消失している状態です（19分42秒）。…国産も先週稼働を落としていますので、多分6掛けぐらいと考えた方がいいです（20分49秒）。…そこの部分っていうのは、正直、おそらく経産省も分かっていると思うんですけど、今のところ手段がないというのが多分実態だと思います（23分7秒）。…ガスはですね、比較的最後の最後まで買い続けることができると思うんですね。なので、電気についてはなんとか、もしかしたら計画停電がどこかで始まるかもしれませんけど、ブチッと切れることはないと思う（23分45秒）。…化学肥料の30%は中東から来ています。それが切れてくると農業の生産の方にも影響が出てくる。…もう自給自足で、キャンプ的なものに慣れていくのは大事なのかなという気はします。（27分17秒）”と話しています。
　3月16日の記事で、“ナフサはガソリンに似た透明な軽い油で、日本では国内需要量の62％を輸入しています。ナフサはあらゆる石油化学製品の原料になっています。ほぼ私たちが身につけているもの、使っているものはナフサから出てきます。今、結構危機的な状況にあります。”とお伝えしたのですが、ナフサ調達のプロの視点からも、このことが裏付けられたわけです。
　また、この時のコメントでジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は「今、最大のリスクは飢饉だと思います。」と言っていました。
　日本は食糧自給率が低く、早く対処しないと大変なことになります。バカイチ政権は、全くあてにならないので自衛するよりありません。食糧危機が起きた時、究極の現物はゴールドではなく、耕せる土地であり、卵を産む鶏です。
　アホな政治家や官僚は、金を出せば食糧を調達できると考えているのでしょうか？

　「正に今みぞうゆうの国難」と言える事態です。
　東京大学の鈴木宣弘教授は、“輸入に頼ればいい、その方が安いと言っていたら、止まった時に食べるものがない…みんなが餓死するリスクを考えたら、国内で作るのが少々高くても、いざという時に皆を餓死させない為に、国内で作るということを国防安全保障だと考えれば、そのコストは負担しておく方が実は安い（5分58秒）”と話しています。
　こうした話は、常識の範疇にあるものだと思いますが、これが分からない官僚や政治家の頭の中はどうなっているのか？
　そのことについて鈴木宣弘教授は、“バカもバカですよ。現場を知らないし、知ろうともしない。頭の中だけで自分たちが受験勉強でやってきたような解き方一つしかないみたいな形での思考しかできないから、現場を見て何をやらないといけないかとか、そういうことに対する思考力というのが非常に少ない人が多い。もう1つはその忖度の問題ですよ（14分20秒）。…下手にアメリカとの関係を壊すようなことをやれば、自分の身も危ないじゃないですか。本来であれば我が身を犠牲にして国民を守らないといけない人たちが、国民を犠牲にして我が身を守る。この行動がものすごく強くなっている。（16分8秒）”と言っています。
　政府広報オンラインが、“もしもの時に備えて「食品備蓄」”を呼びかけています。こちらのツイートには、“各商品の一般的な賞味期限（未開封・標準保存時）とより長く保管するための方法”が書かれています。参考にしてください。
　“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事には、“（イラン戦争が）仮に5月、6月まで長引いた場合、壊滅的な社会状況となる可能性はゼロではないです（どちらかというと100に近い）。そういう心づもりは必要なときなのかなと。”とあります。
　予測歴史研究家の江学勤（Jiang Xueqin）氏は、“（アメリカは）確実に地上軍を投入するでしょう。この状況はどんどんエスカレートしていきますが、問題はこの狂気が増すにつれて、アメリカ国民がこの狂気に鈍感になってしまう事です。”と言っています。
　ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相は、“今、まもなくエネルギー危機とそれに続く金融危機がヨーロッパを同時に襲います。…エネルギーがなければ、経済は停止します。経済が停止すれば、すべてが危険にさらされます。イラン戦争の勃発以来、ヨーロッパでは天然ガスの価格が70％、石油の価格が60％上昇しました。この状況で重要なのは、存在することだけです。”と演説しています。
　この問題が深刻なのは、これが計画されたものだからです。ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“ホルムズ海峡の封鎖が経済戦争の意図的な行為であり…究極の目的はグローバル経済を不安定化させ、サプライチェーンを麻痺させ、世界を飢饉へと追い込むことだ”と述べています。すなわち「統制グリッドと人口削減」のアジェンダであり、「これはCovid 2.0です。」と言っているのです。
　それゆえに、十分すぎるくらいの準備が必要なのです。