投稿者:フルフォード
現実が二極化する中でWHOが態度豹変
WHOが突然、Covid-19詐欺から撤退した。
自分たちの指導陣が刑事と民事で告発されたからだ。
これは、現在進行中の地球を巡る戦いがバチカンでの複雑怪奇な陰謀から核兵器の大規模使用に至るまで多岐にわたる中、良識派がとった秋の攻撃の一環である。
どちらの戦線においても、善の側が決定的な勝利を収めていっている。
私たち【人類の面前】には、2つの相反する地球の未来像が提示されていることを思い出して欲しい。
一つは、ハザール・マフィア、あるいは
ハバード派の死のカルトによって支配された【未来像】で、人類の9割を一掃し、残りを奴隷にすることを要求している。もう一つは、貧困を終わらせ、環境破壊を止め、宇宙を探索するための大規模なキャンペーンを呼びかけている。
この2つの異なる現実の戦いがクライマックスを迎えつつあるため、世界の状況は日に日におかしなことになっていくかのように見えるのだ。
これは、アメリカ対中国、あるいはトランプ対バイデンといった単純な構図ではない。むしろ従来の【そういった】境界線を超えたものなのだ。
例えば、芝居じみたニュースの舞台上では、ドナルド・トランプも習近平も【各々】2つの異なる人格が披露され、【同一人物の】1つの人格が【もう1つの人格とは】異なる派閥のアジェンダを支持しているかのような様相を呈している。
これを説明するため、WHOの急転直下の動きを見ていこう。腐敗した
テドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は3月に、こう述べた:
「
この伝染病【の拡がり】は押し戻すことができますが、その
ためには政府のあらゆる構造を巻き込んだ組織的かつ包括的なアプローチを取らない限り無理なのです。」
そして先週、
COVID-19特使のデイヴッド・ナバロがこう言った:
「
私たち世界保健機関【=WHO】は、このウイルスを抑制するための主な手段として
封鎖を推奨してはおりません。」
何が変化したのかというと、世界の諜報機関や法執行機関の中で意思決定【を形成するのに最低限、必要な数となる】クリティカル・マスの人々が、Covid-19キャンペーン全体は人類に対する巨大な犯罪であると気付いたのだ。
その要因の一つとなったのは、WHO自身の馬鹿げた発表である。7億8千万人がCovid-19に感染し、その内106万1,539人がそのせいで死亡した、と最近言っていたのだ。となると感染死亡率は0.14%、つまり全死因における死亡率の世界平均(1.38%)の10分の1ということになってしまう。
今や、米国食品医薬品局が「2019-nCoV【=新型コロナウイルス感染症】の定量化されたウイルス分離株は現在、手に入らない【ので】……」と認める始末。
要するに、経済を停止させたり、人々にマスクの着用を強制するなどといった一切合切が、彼らが存在すら証明できていないウイルスに基づいたものなのだ。あるいは、規制当局としては精査が可能となるデータを提供したくないのかもしれない。なにせ当初、インドの科学者の何人かは、サンプルに不自然な【遺伝子的】要素の組み合わせが存在すると主張していたくらいだ。
さらに都合の悪いのが、ドイツのコロナ調査委員会のライナー・フュールミッヒ博士の出した証拠だ。博士は、
ロスチャイルド一族が何年も前にCovid-19検査の偽の陽性結果の特許を取得した、と言っている。ライナー博士は当該不正行為の加害者らに対して、史上最大規模の一つとなる損害賠償訴訟を現在準備中である。
MI6筋は自分たちが、
ロスチャイルド家とその仲間のハザール・マフィア連中に対して、同詐欺に基づくインサイダー取引で世界規模の刑事捜査に着手したと言っていた。今年3月に行われた株の空売りで、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、チャールズ・シュワブ、マッケソン製薬会社などの諸企業には3,440億ドルの利益をもたらされたのだ。
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さて、議員の要求を無視してずっと開かれなかった国会でしたが、26日やっと臨時国会が召集され、菅首相の所信表明演説もこれまたやっと行われました。所信表明には、この臨時国会で可決される予定の新型コロナワクチンに関する予防接種法の改正案もあります。新型コロナウイルスの後遺症よりももっと怖いと言われるワクチンの副作用(副反応)が知れ渡り、アストラゼネカは「夜逃げ体制」とも言われる状況下で、厚労省はワクチンを接種するよう勧奨し、接種の努力義務を課す方針です。
ところが感染症対策分科会では「接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感があるとの指摘が出た」と報じられました。国民が「接種を拒否する権利も十分に考慮する必要がある」という適切な意見も出たようです。
現場の医療関係者は、いざワクチン接種が始まったら自分は回避できないと諦めつつも、家族には打たせたくないと本音を語るほど危険を伴うことは確かです。今回のような遺伝子ワクチンのタイプは「10年後、20年後に重大な被害が起こるかもしれない人体実験」とまで言われるものです。
現代ビジネスの元記事では、従来のワクチンとは全く異なる遺伝子ワクチンの未知の危険性、そしてその実用化の過程が拙速にして杜撰であることを指摘しています。
読者の方々からの情報では、このワクチン法案には疑問を持つ議員が多いようです。確かに安全性への不安に加えて、薬害への損害賠償は日本国民の税金で尻拭いとあっては易々と納得できません。ようやく動き出した国会を機に、地元の支持する議員さんにコロナワクチンの法案がどうなっているか聞いてみるのは良いかもしれません。「新型コロナのワクチンは安全ですか?」「接種は義務ですか?本人の判断で決められますか?」