IEAがエネルギー封鎖プレイブックをちょうど公開しました(ロックダウン2.0)
国際エネルギー機関が、政府に対して運転の制限、フライトの運航停止、リモートワークの強制、ガス調理の禁止を命じる10項目計画を発表しました。彼らはこれを「石油ショックからのシェルタリング」と呼んでいます。そのタイトルをもう一度読んでみてください。
1/ ナンバープレート番号に基づく交互の運転日。奇数ナンバーは月曜日走行。偶数ナンバーは火曜日走行。各国ですでに実施されています。これは提案ではありません。移動のための許可制度の枠組みです。
2/ すべての高速道路での義務的な速度制限引き下げ。安全のためではありません。別の名前の燃料配給です。まだ運転はできます。ただ、より遅く、より少なく、政府があなたのナンバーが適格だと認めた時だけです。
3/ 代替手段が存在する場合は航空旅行を避けること。IEAは代替手段の定義をしていません。12時間の列車旅行?ビデオ通話?曖昧さが特徴です。規制当局が事後的にあなたの旅行が必須だったかどうかを判断できるようにするのです。
4/ ガス調理から電気へ切り替え。IEAは今、あなたのキッチンでどの家電を使うべきかを指示しています。同じ機関が「2050年までにネットゼロ」を発表し、温度調節器を19度に制限し、新規ガスボイラーの禁止を呼びかけたのです。これは新しいことではありません。加速しているのです。
5/ 可能な限り在宅勤務。2020年には世界を封鎖して公衆衛生と呼びました。2026年には移動を封鎖してエネルギー安全保障と呼ぶでしょう。テンプレートは同じです。言い訳が変わっただけです。
IEA自身のネットゼロロードマップは、COVID遵守をモデルとした個人行動の変化を求めています。彼らははっきり言いました。「COVID-19は、行動変化がどれほど効果的かを一般に認識させる結果となった。」
これは危機管理ではありません。これは恒久的なエネルギー信用システムのベータテストです。供給を制限。アクセスを配給。コンプライアンスをデジタル化。繰り返し。
NGPエナジー・キャピタル・マネジメントの元チーフエコノミスト、アナス・アルハッジ博士は、“明らかな勝者はプーチンとトランプで、その中でも最大の勝者はトランプだ。…確かに米国も短期的には痛手を受けるが、主に長期的には利益が現れるということだ。…主要な受益者は多方面で米国だ。というのも、米国は半導体、コンピューターチップの製造を国内に呼び戻したかったからだ。半導体は韓国でも台湾でも中国でもなく、米国内で作られることを望んでいる。例えばヘリウムの供給を阻止するなどして、その目的を達成している。”と話しています。
“続きはこちらから”をご覧ください。このようなジャイアニズム全開のドナルド・トランプを、ホワイトハウスのスピリチュアルアドバイザーであるポーラ・ホワイトは「イエス・キリストになぞらえ、彼が裏切られ、逮捕され、でっち上げの罪にかけられた」と語っています。
このポーラ・ホワイトですが、“日本の世界平和統一家庭連合(旧統一教会)関連のイベントにビデオメッセージを寄せていた…韓鶴子総裁を「マザームーン」と呼んでいる。”ということです。
こうした連中の目指す世界が完全監視社会であるのは、ある意味必然だと言えるでしょう。