アーカイブ: 金融システム

[日本や世界や宇宙の動向]2007年の状況と2014年の状況が酷似しています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 銀行家がたくさん殺害されています。彼らは株式市場で明らかな不正操作が行われており、特に金価格が操作されていることを暴露しようとした人たちのはずです。このような隠ぺい工作がいつまでも続くはずがありません。一般の投資家は、マス・メディアに騙される国民と同様に無知なものです。彼らのお気に入りの評論家や経済新聞の評価を信用して投資しているに過ぎません。事実を知った瞬間に何が起こるかを考えると、これは恐ろしいものがあります。ずいぶん以前から、次の経済崩壊は極めて深刻なもので、国家が崩壊するレベルのものだと言って来たのですが、そんなことは誰が考えても常識的な話だと思います。ところが不思議なことに、今このような危機が差し迫っているのに“誰もこのことについて語ろうとはしません”。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2007年の状況と2014年の状況が酷似しています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2014/04/2014-is-turning-out-to-be-eerily-similar-to-2007-2944112.html

(概要) 

4月23日付け:
2007年の経済状況と2014年の状況が酷似してきました。2007年に住宅販売数が激減しました。主要メディア、米政府、FRBのバーナンキが、いくら、不況にはならない、経済は順調だと言いふらしても、2007年に彼らがそのような事を行った後に何が起きたかを忘れてはなりせん。

その後、大恐慌以来の最悪の経済危機がアメリカを襲ったのですから。

歴史から学ばない者は、再び同じことを繰り返します。7年前に株式市場で起きた事が今の株式市場にも起きています。これまでにないほど株価が上昇しています。7年前と同じように、政府は何も心配することはない、と言っています。しかし、残念ながら、7年前と同じように、現在も住宅バブルがはじけており、非常に深刻な経済危機が差し迫っています。

このグラフは2007年のアメリカの住宅販売数の推移を示したものです(グラフが写っていません)。ご覧のとおり、2007年には住宅販売数が急激に落ち込みました。

そして、以下のグラフは最近のアメリカでの住宅販売数の推移を示したものです。これらの2つのグラフを比べると、非常によく似ているのが分かります。
(↓こちらは2013年から2014年3月までの住宅販売数の推移)


現在、アメリカの住宅販売数は8ヶ月前から激減しているのが分かります。ここ1ヶ月間で、冬の悪天候と住宅ローンの金利が上昇したためか、一戸建ての住宅の販売数が激減しています。
以下のグラフをご覧になると、2007年に一戸建て住宅の販売数がいかに激減したかが分かります。


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[ベンジャミン・フルフォード氏]基軸通貨から外れるドルとIMFの改革

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の状況を見れば、ドルが基軸通貨から外れることはほとんど間違いのないことだとわかります。ドルの価値が激減するとわかっているのに、米国債をたくさん持っているというのがどういうことなのかぐらいは、誰でもわかることでしょう。
 IMFは改革を行うのであれば、根本的なところを改めるべきです。ギリシャにしてもそうですが、投資家の利益になるように条件をつけてお金を融資するような卑劣な行為を、止めるべきです。例えばギリシャであれば、日本が低利子で無条件にお金を融資すれば、危機は速やかに回避されたはずです。それを緊縮財政だの構造改革だの様々な条件をつけて、結局ギリシャに融資をした投資家や銀行を救済する資金を、IMFがギリシャ国民に貸し付け、ギリシャ国民は将来に渡って投資家を救済したお金を、自らの労働で返さなければならないのです。
 根本的な改革ということになると、銀行家一族を要職から排除するしかありません。クリスティーヌ・ラガルドは真っ先に排除されるべき人間です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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G20はIMF改革遅延に「深く失望」、ウクライナめぐるリスクを注視
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[板垣英憲氏]「米海軍特殊部隊が全滅」G20、G7でバレバレ、米国は「対ロシア追加制裁」を議題にできず権威失墜

竹下雅敏氏からの情報です。
 大筋においてこの通りだと思いますが、細部に若干同意出来ないところがあります。赤字にした部分は正しいと感じている部分です。
 ただこれまでに説明しているように、オバマ大統領はすでに居ませんので、文中のオバマ大統領の部分はケリー国務長官にしなければならないだろうと思います。それと、安倍首相がことの全体を把握できるほど頭が良くはないと思います。
 2014年は月が赤くなる日が何回かあり、警戒されています。北朝鮮のEMP兵器などによる執拗な警告は、こうした連中のテロ行為に関するけん制だと感じます。
 闇の協力者は様々な不安を煽る情報を流して人々を動揺させようとしますので、その手に乗らないことが肝心です。世界の変革に最も貢献するのは、平安な心です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「米海軍特殊部隊が全滅」G20、G7でバレバレ、米国は「対ロシア追加制裁」を議題にできず権威失墜
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[ロイター]BRICS開銀の設立準備、7月の首脳会議前に整う見通し=南ア財務相

竹下雅敏氏からの情報です。
 BRICS開発銀行の設立によって、欧米が経済圏から排除されます。これは資源をこれまで強奪してきた彼らにとって、ほぼゲームの終了を意味します。この新しい経済圏から排除されることは、彼ら自身が滅びることを意味しますが、かと言ってこの経済圏に加わるためには、これまでのような強奪・略奪行為を止めなければなりません。事実上、これまで強欲資本主義で富を蓄積して来た支配層のほとんどは、破産するか殺されることになるでしょう。誰も同情する者はいないと思いますが、欧米を含め、多くの人々が混乱に巻き込まれることも確かです。その意味でも、1本目に紹介した里山資本主義の概念は重要です。この概念に霊的な視点を加えれば、プラウトになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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BRICS開銀の設立準備、7月の首脳会議前に整う見通し=南ア財務相
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[植草一秀氏]賃金減少悪性インフレに消費税大増税で生活崩壊

竹下雅敏氏からの情報です。
 小沢一郎氏の言っていることは基本的に正しいと思いますが、内需拡大のためには、現在安倍政権が行っているような日銀による円の増刷が明らかに必要なのです。問題はそれをどこに投入するかということなのです。オリンピック特需に与れるのが東京と建築関係の一部の業種、特にバブル業種であるのがいけないのです。GDPを増大させる業種に、特に地方に投入することにより、内需拡大が実現します。ですからデフレ下でこそ公務員の数を増やすとか、地方のインフラの整備などという公共事業が重要になるのです。
 ところが鳩山・小沢の民主党政権では、デフレであるにも関わらず、公共事業を削減するなどの致命的な誤りを犯しました。今回の小沢氏のこの消費増税のコメントを見ても、今指摘した部分に関する反省も理解もないと感じます。税金の無駄使いを改めるというのは当たり前のことですが、ただ削る一方だと景気は回復しません。この意味でアベノミクスで大量の円を刷っていることは正しいのです。問題はそのお金が銀行の当座預金にブタ積みになっている事なのです。銀行を通さないで日銀が国債を直接引き受け、国が手にしたそのお金を地方のインフラ整備(特に東北)に使うとか、あるいは銀行を使うなら、窓口指導により、貸し付けを義務付けるようにすればよいのです。ただ最終的には、日銀券を政府通貨に変更するのが最も良いのです。こうした経済の根本に関わる事に対する理解も議論も無いことが、大変な混乱を生んでいると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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賃金減少悪性インフレに消費税大増税で生活崩壊
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