竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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グレート・リセット ドキュメンタリー (エピソード1）
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経済戦争を仕掛けてくる暴君に形勢を逆転させる方法
（前略）
ここ数日、複数の報道機関が報じたように、連邦準備制度理事会（連邦というより、不換紙幣を印刷して政府に貸し出す民間団体）は、暴走するインフレを抑えるための絶望的とも思える努力として、今年に入ってからまた「超大型利上げ」を指示し、5度目の利上げを実施した。
（中略）
金利の上昇は、もちろん借入コストを増加させ、住宅ローン、自動車ローン、クレジットカードの残高をより高額にし、多くの人にとって手の届かないものにする。そして、我々はまだ最悪の事態を目にしてさえいない。MSNによると、連邦準備制度理事会は、物価が上昇し雇用が減少するスタグフレーションを抑制するため、この後さらに利上げを行う予定である。
（中略）
迫り来るポリクライシス
経済情勢が悪化しているように見えるが、私たちがこれから直面するのはそれだけではない。経済専門家、迫り来る運命の危機を解説」で詳述したように、地球市民は現在、交差し、相互に結びついた危機の数々に直面しているのである。
金融危機の歴史家であり、コロンビア大学欧州研究所所長のアダム・トゥーズ氏は、今後6～18ヶ月の間に、食糧危機、エネルギー危機、パンデミックの発生、スタグフレーション、ユーロ圏の政府債務危機、核戦争の可能性など、いくつかの危機が噴出し収束していくと予測している。
Toozeの説明によれば、「ポリクライシス」とは、単に複数の危機が同時に発生することを指すのではない。これらの危機は一度に私たちを襲い、そのうちのいくつかが互いに強化しあい、悪化させている。また、これらの危機には大きな不確実性が伴うため、予測を立てることが極めて困難であることも特筆すべき点である。
（中略）
危機は偶然の産物ではない
現在の状況について最も腹立たしいことは、それが偶然の産物ではないということです。純粋な無策の結果でもない。グローバリストの「大リセット」計画を理解すれば、「大リセット」を実行するためには、これらすべてのことが起こる必要があることがわかる。旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、合理的な結論は、旧システムは意図的に解体され、足かせになっているということである。
世界経済システムは、プログラム可能な中央銀行デジタル通貨（CBDC）を導入するために解体され、中央からあなたの支出を監視・管理できるようになります。
炭素クレジットに基づく新しい「グリーン」経済を正当化するために、西側世界のエネルギー網は解体され、無力化されようとしている。また、人々を絶望の淵に追いやり、通常なら受け入れられないと拒否されるような「解決策」を受け入れやすくする。
「グリーン」な全電気自動車社会は、もしそれが可能だとしても、それはありえないことですが、あなたの移動能力を劇的に制限するでしょう。実際、すべての移動は、銀行口座と同じように中央から監視され制限されるかもしれません。CBDCも電気自動車も、中央集権的な陰謀団があなたの一挙手一投足をコントロールするためのツールなのです。
一方、農業と食品産業は、非合理的な窒素削減法によって、栽培される食料と飼育される家畜の数が減り、また、もはや偶然ではない火災によって、新しい食料システム-「マイクロ家畜」すなわち昆虫、培養肉、植物ベースの代替肉、遺伝子組み換え植物食品に基づくもの-を導入できるように、部分的には機能不全に陥っています。
共通するのは、すべての食品に特許が必要であるということだ。食料の不足は、エネルギーの不足と同様に、人々をより「柔和」にし、生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせる。
医師は新しい法律によって口封じされ、世界保健機関はバイオセキュリティを正当化の理由に、世界中の医療を管理する権限を付与しようとしています。WHOの下に医療を一元化するのは、トランスヒューマニズムへの移行を容易にするためだと思います。
WHO はグローバルワクチンパスポートの作成に熱心に取り組んでいますし、バイデン大統領は最近、 mRNA の注射やその他の遺伝子治療を迅速に進める大統領令に署名しました。
（中略）
バイデンの大統領令と食品医薬品局の新しい「将来の枠組み」の間に、改質されたmRNA注射をテストなしで展開することが可能になり、人類全体が、何が有効で何が無効かを確かめるために、数え切れないほどの遺伝子実験のモルモットになりそうである。
結局のところ、トランスヒューマニストたちは自分たちを不死の超人類にしようと考えている。しかし、この過激な技術を完成させるためには被験者が必要であり、それは私たち全員となる。まだまだ続きますが、要点はご理解いただけたかと思います。私たちが経験している故障は偶然の産物ではありません。意図的なものなのです。
目標は、すべてをバラバラにし、支配階級と、監視、バイオセキュリティ、CBDC、電気自動車、遺伝子治療、炭素クレジット、社会的信用度などのテクノロジー主導の社会工学と管理機構によって管理される使い捨ての大衆からなる「新しく改良された」社会を展開することです。
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9月19日の記事で既にお伝えしていますが、スウェーデンの日刊紙が9月15日に特報として報じたランド研究所から漏洩した「衝撃的な文書」によれば、そもそもウクライナ紛争は「主にドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」であり、アメリカ経済全体を維持するために、ドイツとロシアの双方をウクライナでの軍事紛争に巻き込むことを目的としたものでした。
対ロシア制裁をヨーロッパが広く採用するよう圧力をかけることで、欧州連合の経済は「必然的に崩壊」し、この結果として、“最大90億ドル（約1兆2000億円）の資源が米国に逆流する”というのが米国の計算でした。
止めを刺すためにノルドストリームを爆破して、それをロシアの仕業にするという無理筋をやらかすのがネオコンなのですが、「ドイツ、スウェーデン、ポーランドに囲まれた場所で、米軍の監視をくぐってバルト海の反対側でパイプラインを爆破して証拠を残さないロシア軍、という設定」なのです。
ドイツでは、ノルドストリームの爆破は米国によるものという疑惑が沸騰し、「ドイツのテレビ生放送中に、繊維系のオーナー起業家のWolfgang Grupp氏が、ノルドストリームの破壊を受けて、公然と米国との断交を呼びかけた。」という状況にあって、“米国のガス供給会社が欧州向けガスに天文学的な価格を設定している”と言うのだから、恐れ入谷の鬼子母神とは、まさにこのこと。
日本も対岸の火事では済まないかも知れない。“日本第2位の取引先である、マレーシア・ペトロナス社のLNGパイプラインが破損し、日本への供給を確保できなくなった。”ということで、「最も打撃を受けるのは日本人」らしい。