[Instagram]頭を押すとおやつが出るウサギ

ライターからの情報です。
銀紙に包まれたチョコレートが出てくるのかと思ったら! 

コメントに「イースターおめでとう!」とあります。
(メリはち)
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令和5年度実質賃金は23ヶ月連続減少しただけでなく、なんと大企業の中堅幹部クラスの名目賃金も減少していた / 就職氷河期で苦労した世代がまたしてもいじめられている?

 春闘では、大企業の満額回答が続き、賃上げ率も30年ぶりの高水準と報じられました。しかし賃金が上がっているのは大企業だけで、中小企業の倒産件数は深刻な事態になっています。一方で、名目賃金は上がっているけれども、物価上昇率の方が上回っているために実質賃金は下がっており、23ヶ月連続で減少したとも報じられています。
 ところが実質賃金だけでなく、なんと名目賃金も下がっていることを安藤ひろし氏が伝えておられました。厚労省の「令和5年賃金構造基本統計調査の結果」によると、一番賃上げされていそうな大企業の名目賃金が下がっていました。
「大企業の35歳から39歳がマイナス2.1%、40歳から44歳がマイナス0.6%、45歳から49歳がマイナス1.3%、そして50歳から54歳がマイナス1.2%」「大企業の中堅どころの人達の賃金が下がっている」「一体何が起きているんだ。」若手の賃金を見るとこちらは上がっており、安藤氏はこの理由がよくわからないと述べておられました。人手不足のため新卒の初任給をかなり上げる動きがあるそうですが、その分のあおりを受けて40〜50歳代の人たちが「例えば希望退職を募られるとか、肩叩きにあうとか、役職手当を減らされるとか、労働組合に入っていない管理職の人たちは賃金が下げられているのかもしれない。」「大企業だけ賃上げが行われているというのはちょっと違うのかもしれない。」と疑問を投げかけておられました。しかもこの年代はいわゆる「就職氷河期」で苦労した世代で、やっと中堅になったところに踏んだり蹴ったりの扱いです。「このデータからわかるのは、大企業の中堅どころ、いじめられてませんか?」
 大企業、中小企業ともに広く実質的に賃上げするためには、社会保険料を下げる、消費税を廃止するしかないと訴えています。
(まのじ)
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【衝撃】実は大企業の名目賃金は下がっている!
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国際経済学のジェフリー・サックス教授「(ウクライナにお金を送るのは)ウクライナをさらに破壊する以外には何の意味もない」 / ロシア外務省「(モスクワ郊外コンサート会場テロ)事件の本当の計画者や受益者から国際社会の目をそらすため、主要西側メディアでは悲劇の本当の規模にスポットを当てないようにしている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際経済学のジェフリー・サックス教授は、ウクライナにお金を送るのは「ウクライナをさらに破壊する以外には何の意味もない(10秒)」と言っています。
 “我々は、何十万人ものウクライナ人が前線に出て死に、領土がどんどん失われていくために金を払ってきた。この戦争の最も基本的なポイントは、2014年に中立を望むウクライナ政府を転覆させ、NATOの拡大を推し進めることにあったのだが、それは無謀で愚かなことであり、失敗する運命にあったのだ(1分14秒)。…しかし、バイデン、オバマ、ヒラリー・クリントン、ビクトリア・ヌーランド、ジェイク・サリバン、トニー・ブリンケンは、ただ先走った。そして今、彼らは11月を乗り切るために、さらに610億ドルを要求している(2分47秒)”と話しています。
 世界銀行は、日本(10億ドル)・英国(5億ドル)による保証を得て、ウクライナ政府向け15億ドル(約2,300億円)の借款供与を決定しました。
 ところが4月1日のRT『世界銀行がウクライナ破産警告を発令』は、“世界銀行当局者は、西側諸国が債務の帳消しか再編に同意しない限り、ウクライナは早ければ来年にも破産する可能性があると語った”と報じています。こうした状況を、どのくらいの日本人が理解しているのでしょう。
 「ウクライナ戦線でウクライナ人女性を見かけることが増えています」というツイートに、“エマニュエルデービッド・アトキンソンを追放しなければ日本もこうなる”という書き込みがありました。
 デービッド・アトキンソン氏は、“中小企業は、小さいこと自体が問題。…とくに数を減らすべきは小規模事業者でしょう。…新型コロナウイルスの補助金も小規模事業者にはいらないでしょう”と発言している人物です。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。3月22日に起きたモスクワ郊外のコンサート会場でのテロ攻撃の容疑者らは、ロシアのテレビで放映された取り調べビデオの中で、“「サイフロ」と呼ばれるハンドラーの指示に従っていた”と述べています。
 ロシア連邦保安庁(FSB)のアレクサンドル・ボルトニコフ長官は、“米国、英国、ウクライナもこの襲撃に関与しており、おそらくイスラム主義者を代理人として利用している可能性がある”と示唆しています。
 ロシア外務省は「事件の本当の計画者や受益者から国際社会の目をそらすため、主要西側メディアでは悲劇の本当の規模にスポットを当てないようにしている」と指摘しています。
 テロの犯行声明を出したのは、イラン東部やアフガニスタンを拠点とする過激派組織「イスラム国ホラサン州(ISIS-K)」ですが、すらいと氏のツイートによれば、元CIA分析官のラリー・C・ジョンソン氏は、“ISIS-Kの拠点はシリア-ヨルダン国境にある米軍基地だ。ウクライナが関与していればアメリカは知っている”と言っているようです。
(竹下雅敏)
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[X]猫のソフトウェアをインストール?

編集者からの情報です。
かわいい「かまってちゃん」。
(まのじ)
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24/4/1 フルフォード情報英語版:戦争が迫っているにもかかわらず、西側諸国政府はエイプリルフールのひどいジョークのようだ

 記事の前半は、ロシア関連の情報でした。その中で特に気になったのは、ロシアと北朝鮮の軍事的な急接近でした。
  • ロシア連邦保安庁(FSB)は、連邦準備制度理事会(FRB)とそれを所有する一族を真の敵とみなしていることを公表している
  • 北朝鮮はロシアから軍用車両向けの燃料を大量に輸入している
  • ロシアは先週、モスクワと平壌間の武器移転に関する国連の監視を阻止するために、拒否権を行使した
 また、3月22日のモスクワ郊外コンサート会場銃乱射事件については、ロシア外務省は「関与したすべての人物の逮捕とロシアへの身柄引き渡しを要求」しており、名出しでウクライナ保安局(SBU)のヴァシル・マリューク長官、ジョー・バイデン、バラク・オバマ、英国王家を挙げていました。
 アメリカの経済について、「連邦準備制度理事会が利上げを急いだことで、すべての債権保有の評価額が45%減少」し、それによって「商業用不動産ローンの問題だけで最大385のアメリカの銀行が倒産する可能性がある」とのことです。また、連邦準備銀行(FRB)は、「2019年以来新たな紙幣を刷っておらず、昨年は1140億ドルの記録的な損失を出している」と言っています。
 CERN(欧州合同素粒子原子核研究機構)は、「4月の日食中に…2年間の冬眠期間を経て、世界で最も強力な粒子加速器である大型ハドロン衝突型加速器(LHC)を再稼働させた」そうですが、「実際にはポータルを開いて、時間軸を衝突させている」らしい。追い詰められたハザール・マフィアは、どこか別の次元に逃げ出したいのかもしれない。
 以下、その他のトピックになります。
  • バルチモア橋の崩落は)西ヨーロッパで戦争が勃発した場合に、米軍が大西洋を迅速に横断するために絶対に必要な4隻の船を閉じ込めた
  • ゴールドマン・サックスが日本での銀行業務を閉鎖した
  • 皇室に関係する情報筋によれば、日本は新しい天皇と新しい政府を迎える準備をしているという
  • アジアの秘密結社筋によれば、中国と台湾は戦争なしに統一されるということだ。平和的な統一のための取り決めはすでに成立している
  • 「私たちが今ガザで見ていることは、国際人道法の大幅な違反を明白に示している。」とアイルランドのミシェル・マーティン外相は述べ、南アフリカによるイスラエルに対する戦争犯罪の告発を支援することを発表
  • スコットランド警察は、新しいヘイトクライム法の下で受け取ったすべての報告を調査できるように、窃盗や刑事的被害などの犯罪捜査を中止する計画である
  • ドイツのフランクフルトでは、重大な性的暴行事件の100%、全犯罪の57.4%が外国人によるもの
  • チャールズ国王、あるいは彼のアバターを操る人物が、反逆罪で起訴された
  • 調査によると、欧米諸国の多くで政府への不信感が広がっていることが示されている。フランス、イギリス、カナダではそれぞれ82%、79%、70%の国民が、国が間違った方向に向かっていると考えており、歴史的な最低記録を更新した。
PS.
 映像配信「竹下氏による一問一答1」の中で公開されたセルフケア、目の疲れがウソのように取れますわん♪
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:戦争が迫っているにもかかわらず、西側諸国政府はエイプリルフールのひどいジョークのようだ
転載元)

現実の状況はすでに病的なジョークのようなもの


Western governments are a sick April fools’ joke even as war looms
By
Benjamin Fulford
April 1, 2024
8 Comments
With this week’s report appearing on April 1st, we thought about writing an April Fools’ joke article. However, the real situation is already like a sick joke so we didn’t bother. Just think about so-called President Joe Biden officially declaring Easter as “Transgender Day of Visibility.” This appears to be either a twisted April Fools’ joke or a direct middle finger to Christians, from the allegedly Catholic, Joe Biden.
今週のレポートは4月1日掲載だったので、エイプリルフールのジョーク記事を書こうと思っていた。しかし、現実の状況はすでに病的なジョークのようなものなので、それには困らなかった。いわゆるジョー・バイデン大統領が、復活祭を『トランスジェンダー認知の日』と公式に宣言したことを考えてみてほしい。これは、ひねくれたエイプリルフールのジョークか、カトリック教徒とされるジョー・バイデンからのキリスト教徒への直接的な侮辱のどちらかのように思える。

画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え


画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え

In reality what is happening is no joke but a prelude to a very likely massive military move by Russia, North Korea and China to take Western Europe, South Korea and Taiwan out of Western control. The West is so paralyzed by criminally incompetent governments that this will not be a war so much as a walkover. 現実に起きていることは冗談ではなく、おそらくロシア、北朝鮮、中国による大規模な軍事行動の前兆であり、これによって西ヨーロッパ、韓国、台湾が西側の支配から外れる可能性が高い。西側諸国は犯罪的なまでに無能な政府によって麻痺しており、これは戦争というよりも不戦勝となるだろう。

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