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23/5/15 フルフォード情報英語版:惑星解放同盟、バイデンホラーショーを引き継いで大勝利を収める

 まず最初に、“70%のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。”と言っています。その上で、「バイデンやジョージ・ソロスのようなアバター」ではなく、「真の敵」に狙いを定めることをオススメしていて、「裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前」をリストアップしています。
 4月3日の時事ブログのキンバリー・ゴーグエンさん情報によると、“「中国人の命令」どおりに、マーク・ミリー将軍はアメリカを破壊する計画を実行している”とのことでしたが、そのマーク・ミリー将軍に死亡説が出ているようです。
 「現在、英国内では巨大な秘密戦争が繰り広げられている。」として、チャールズ王の戴冠式を口実に、「量子金融システムの支配権を奪おうとしている。」ようですが、エリザベス女王が任命したMI6のトップは、これに反対しているようです。
 アメリカのデフォルトは予定では6月に行われるとあり、またトランプも、「共和党の議員に、史上初の米国債のデフォルトを引き起こすよう促している。」とのことで、フルフォード氏の主張としては、「債務不履行が起これば、犯罪者である0.01%とその下僕である1%が盗んだ資金が、ジュビリー(借金免除)を通じて彼らに返還されるため、99%のアメリカ人の富が大幅に増加することになる」とのことですが、時事ブログでは、「実際のところ代替の金融システムを準備していなければ庶民の生活は完全に破壊されてしまいます。その代替の金融システムが中央銀行デジタル通貨(CBDC)であれば最悪です。」とコメントしています。
 バイデン家の犯罪的な陰謀については、以下のような情報を紹介しています。
  • 「下院監視委員会は、バイデン家9名がシェル会社を通じて外国人からの電信送金を受け取ったことを明らかにした。」
  • 「バイデン家の犯罪的な陰謀に関連する重要な文書について、FBIに法的拘束力のある召喚状を発行した。FBIはこれに応じないため、特殊部隊を本部に送り込み、幹部を逮捕することになると米国防総省筋は言っている。」
 また、「現在、カリフォルニア州とテキサス州を中心に、413,220件の大陪審の封印起訴が存在する」そうで、悪魔崇拝者による隠された犯罪の多さを示唆しています。そして、「ロバート・F・ケネディ・ジュニアが次期大統領になった場合、CIAを完全に解体して、ジョン・F・ケネディが始めた仕事をやり遂げると宣言している」そうです。ちなみにケネディとフルフォード氏は遠縁にあたるようです。
 ポーランド情報筋によると、“ポーランド検察庁は、ドイツの元首相ゲアハルト・シュレーダーがウクライナへの「侵攻の準備」に関与した疑いを調査している”とのこと。
 世界のエリートがウクライナを手放したくない理由としては、「マネーロンダリング、生物兵器研究所、人身売買など、汚職の中心地であるだけでなく、彼らがあらゆる場所に作りたいと考えているキャッシュレス社会、デジタルIDの実験場にもなっている」ことを挙げています。
 「小児性愛者の児童拷問者が何千何万人もいることがまもなく明らかになる」として、ポーランドのマテウシュ・モラヴィエツキ首相は、「死刑制度の復活を求めている。」そうです。
 カナダのトルドー首相については、「アメリカの浄化が終わったときに追い詰められるだろう。」と言っており、プーチン大統領も、「もし彼が戦犯として裁かれるのであれば、その権利もないまま世界中で何十回も戦争を引き起こしたすべての米国大統領も彼と一緒に並ぶべきだ。」と発言しています。
 解放された国としてタイの政権に関する情報を紹介しており、「タイの新首相はペートンタン・チナワット女史であり、父親のタクシンと叔母のインラックは別々の軍事クーデターで追放された。チナワットは、ホワイトハットの惑星解放同盟のメンバーである。」とのことですが、5月15日のニュースによると、「タイの首相の選出は7、8月ごろになる」ので、チナワット女史はまだ新首相になっているわけではないようです。
 中東情報として、“ロシアと中国もまた、中東の解放のために戦っている。ロシアは水曜日、シリアとトルコの関係を正常化するためのロードマップを、イラン、ロシア、シリア、トルコの国防相と治安当局と調整しながら、モスクワで起草すると発表した。”ことを紹介しています。
 パキスタンでは、軍事部隊がイムラン・カーン前首相を突然逮捕しましたが、「その後、彼の支持者は国営放送の建物に火をつけ、シェバズ・シャリフ首相の私邸に放火し、選挙管理委員会本部(票を盗む機械が置かれていた)を襲撃」して、「事実上の革命」が始まったとしています。そのため、“軍内の内紛が深刻化し、パキスタンの最高裁判所は元首相の逮捕を「違法」と断定し、即時釈放を命じざるを得なくなった。”そうです。逮捕された理由としては、「カーンは、ウクライナの核兵器がパキスタン経由で中国、イラン、北朝鮮、非国家勢力に売られていることを暴露すると約束した」、「軍/警察/政府高官/そしてエリートたちと何十年にもわたって行われてきたハザール・マフィアのヘロイン事業、児童売買、性売買も暴露するつもりだった」ことを挙げています。その背景として、“パキスタンがデフォルト(債務不履行)に陥り、米国株式会社とともに倒産する可能性がある”ことを挙げています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:惑星解放同盟、バイデンホラーショーを引き継いで大勝利を収める
転載元)

真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある


Planetary liberation alliance scores major victories as Biden Horror show taken over
By
Benjamin Fulford
May 15, 2023
121 Comments
The planetary liberation alliance scored major victories last week in the United States, the UK, Thailand and Pakistan, while major battles rage in Europe and Turkey.
惑星解放同盟は先週、米国、英国、タイ、パキスタンで大きな勝利を収め、ヨーロッパとトルコでは激しい戦いが繰り広げられている。

In the US, the mass awakening has reached critical mass as 70% of Americans agree fake US President Joe Biden’s foreign business dealings, bribery and influence peddling schemes are ‘very serious.’ This means the majority of the people are now close to the truth. アメリカでは、70%のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。これは、大多数の国民が真実に近づいたことを意味する。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-12077151/Most-voters-say-Joe-Hunters-business-deals-links-alleged-bribery-scheme-serious.html
They now need to stop being distracted by avatars like Biden or George Soros so we can target and neutralize the true enemy. That’s why I ask readers to share the following two short videos with friends and family who realize something is wrong but still do not understand what it is. バイデンやジョージ・ソロスのようなアバターに気を取られることなく、真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある。だからこそ、読者の皆さんには、何かが間違っていることに気づいていながら、それが何なのかまだ理解していない友人や家族に、次の2つの短い映像を共有していただきたいと思う。

The first is about the Rockefeller family and their evil control of the medical and other industries. 1つ目は、ロックフェラー一族と彼らの邪悪な医療業界や他の産業の支配について。


The next identifies the BIS as the source of the problem but falls short of naming its’ Rothschild/Rockefeller etc. owners. 次の映像は、BIS【国際決済銀行】を問題の原因としているが、その所有者であるロスチャイルドやロックフェラーなどの名前を挙げるには至っていない。


If we do not target the real source of the problem, we will continue flailing about uselessly like angry blind people. もし、問題の本当の原因を狙わなければ、我々は怒れる盲人のように無駄な努力をし続けることになるだろう。

Here are some specific names of war criminals who need to be brought to justice: David Rockefeller Jr. Hillary and Bill Clinton Rockefeller, Mark Zuckerberg Rockefeller, John Podesta Rockefeller, Klaus Schwab Rothschild and the various other Rothschilds (with the possible exception of Nathaniel who has been cooperating with the liberation alliance), the Dutch Royal family, etc. 裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前を紹介する。
デビッド・ロックフェラー・ジュニア、ヒラリー&ビル・クリントン・ロックフェラー、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラー、ジョン・ポデスタ・ロックフェラー、クラウス・シュワブ・ロートシルトとその他のロスチャイルド(解放同盟に協力しているナサニエルを除く)、オランダ王室など。

We also need to go after top servants like Victoria Nuland, Eliot Abrams, Justin Castrudeau, Bill Gates, Larry Fink, Vladimir Zelensky, Alex Soros, Chrystia Freeland, Jens Stoltenberg etc. また、ビクトリア・ヌーランド、エリオット・エイブラムス、ジャスティン・カストルドー、ビル・ゲイツ、ラリー・フィンク、ウラジミール・ゼレンスキー、アレックス・ソロス、クリスティア・フリーランド、イェンス・ストルテンベルグなどの高級使用人たちも追求する必要がある。



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ネズミのユートピア実験「ユニバース25」が暗示しているもの ~行動上の異常として、離乳が完了する前に子供を追い出すこと、子供を傷つけること、同性愛行動の増加、支配的なオスが縄張りとメスを守る能力を維持できないこと、メスの攻撃的行動などが増加

竹下雅敏氏からの情報です。
 ネズミのユートピア実験「ユニバース25」の話は息子から聞いていたのですが、たまたま今日見たツイートに冒頭のYouTube動画が添付されていました。
 動物行動学者のジョン・B・カルホーン氏の「初期のネズミ研究」では、小さな規模の小屋での実験であったため、個体数が200匹を超えることはなく、150匹で安定した。ネズミは檻のエリア全体にランダムに散らばっていたのではなく、それぞれが12匹ずつのネズミからなる12または13の局所コロニーに組織化されていた。彼は、12匹のネズミが自然な集団の中で調和して暮らすことができる最大数であり、それを超えるとストレスや心理的影響が集団を分裂させる力として機能すると指摘しました。
 カルホーン氏の有名な「ユニバース25」の実験は、1968年7月に行われました。9フィート(2.7m)の正方形、高さ4.5フィート(1.4m)の金属製の小屋に4組のマウスを入れたところから始まりました。餌や水、巣材に不足はなく、肉食動物もいません。ネズミにとっての唯一の問題は、スペースに限りがあることだけです。
 当初は55日ごとに倍増し、315日目には620匹に達したが、その後、増加のスピードは著しく低下しました。315日目から600日目までの間に、社会構造と正常な社会行動の崩壊が見られるようになります。
 行動上の異常として、離乳が完了する前に子供を追い出すこと、子供を傷つけること、同性愛行動の増加、支配的なオスが縄張りとメスを守る能力を維持できないこと、メスの攻撃的行動などが増加しました。
 ついに求愛も戦闘も行わず完全に引きこもり、食べる、飲む、寝る、毛づくろいをすることだけになるネズミが現れます。傷のない健康的な毛並みから「美しい者たち」と呼ばれるようになりました。
 600日目以降は社会的崩壊が続き、メスは繁殖を停止。実験開始から1330日には、生存しているマウスの平均年齢は776日(77歳)の超高齢化社会になりました。こうして社会を形成する能力を完全に失ってしまったネズミたちは絶滅してしまったのです。
 イーロン・マスクは、「当たり前のことを言うようだが、出生率が死亡率を上回るような変化がない限り、日本はいずれ消滅してしまう」と警告していましたが、日本人の高齢化、ワクチン接種の割合が高すぎること(不妊症の増加が予測される)、そして「LGBT法案」の動きなどを見ていると、「ユニバース25」の実験は日本の未来を暗示しているように見えます。  
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【動物実験】豊かで多様性に溢れた世界が滅亡した5年間の記録【ずんだもん&ゆっくり解説】
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【食料∞、病気・天敵なし】何度やっても滅亡する禁断の楽園実験:UNIVERSE25【人類滅亡か…】都市伝説 雑学
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森田洋之氏が、鹿児島読売テレビ(KYT)の番組「かごピタ」に出演し、“テレビで超過死亡の原因としてワクチンの可能性”を語ったときの動画がことごとく削除 ~削除の理由は「この動画は在京テレビ局6社の申立により、放送事業者の権利侵害として削除されました」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2016年1月5日の記事で森田洋之氏の「医療崩壊のすすめ」という動画を紹介しました。森田洋之氏は、“北海道夕張市立診療所所長を経て、現在は鹿児島県でプライマリ・ケア医、医療経済ジャーナリストとして活動している”とのことです。
 その森田洋之氏が、鹿児島読売テレビ(KYT)で放送されている夕方ワイド番組「かごピタ」に出演し、“テレビで超過死亡の原因としてワクチンの可能性”を語りました。
 しかし、YouTube『森田洋之先生出演・KYTかごピタ(2023/5/19)』は秒殺。森田洋之氏は「YouTubeは秒殺だったのですがニコニコで見れます」とツイートしていたのですが、“ニコニコの動画まで削除されてしまった!”ということです。しかも削除の理由が「この動画は在京テレビ局6社の申立により、放送事業者の権利侵害として削除されました」というのだから驚きです。
 おそらくNHK、日本テレビ、テレビ朝日、TBS、フジテレビ、テレビ東京の6社だと思われますが、「放送事業者の権利侵害」の意味が分かりません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。削除された動画をTwitterで公開してくれている方がいました。「情報統制すごいですね。背後からどんな力が働いている?」という書き込みがありましたが、今回の件は主要メディアが認知戦(他人の精神状態と行動をコントロールすることを目的とした活動)の主力部隊であることを強く印象づけたと思います。
(竹下雅敏)
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日本版CDCが衆院本会議で可決、参院へ / 福島県相馬市では大規模mRNA製造工場アルカリスが7月竣工予定 / 「最終的に製薬会社が支配するグローバルな全体主義国家を望みますか 選択して下さい」

 感染症危機に備える専門家組織「国立健康危機管理研究機構(日本版CDC)」が衆院本会議で可決され、参議院に送られました。自民、公明、維新、国民が賛成しました。「(NHK偏向報道へは抗議できるが)日本版CDC発表へは抗議困難が容易に予測される。」というツイートがありました。確かに危機管理を理由にされると、日本人は大概のことを受け入れてしまいそうです。
 5月8日時事ブログで取り上げた株式会社ARCALIS(アルカリス)では、5億人分のmRNAワクチンの大量生産が可能になるということでした。またここで生産されるmRNAは体内で増殖するタイプということでした。しかもMeijiSeikaファルマは過去に申請資料を改ざんして行政処分を受けたという前科もあります。「どれほど製薬会社が不正を行おうとも、産業復興という大義名分での助成金とワクチン推進事業の補助金が二重に与えられる。」というYouさんの予測が当たりそうです。そうなれば、どんな危険な遺伝子製剤であっても感染症危機管理を理由に、日本で大展開しそうです。
 ウンザリしてはいられません。
ロバート・マローン博士は迫ります。「私たちは恐らく最終的に製薬会社が支配するグローバルな全体主義国家の中で生きることになるだろうと予言されています。」「これらの組織にNoと言うこと」「世界経済フォーラムにNoと言うこと」「世界保健機関が現在推進している複数の国際協約による権力の横領にNoと言うこと」「あなたには選択肢がある」「あなたが何を行うべきか 何を行わないべきか」「どのワクチンを打つべきか 打つべきでないか」「何をすべきか 命令されてそれに従うのか」「それがあなたの望む世界ですか あなたにとって あなたの子供たちにとって」「選択してください」
(まのじ)
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65年前の水俣病の隠蔽、国や企業との戦いは今のワクチン禍と類似している / チッソに屈したように見えて静かに戦っていた人がいた

 高木俊介氏という医師の方が、水俣病の病原をいち早く突き止めたチッソ附属病院の細川一医師についてツイートをされていました。掛谷英紀氏は「私は新型コロナ問題(研究所起源、ワクチン副反応)と水俣病の類似性を何度か指摘してきた。この方は明示されていないが、それを意識されての水俣病に関する言及と思われる。」と書かれていました。
 水俣では1942年に水俣病らしき症例が現れ始めます。1952年には胎児性患者が出生しました。細川氏は1956年にチッソの工場廃水で水俣病を発症することを確認しましたが、会社側はこれを極秘とし、細川氏の研究も阻みます。「政府はチッソ原因説を否定し続け」「チッソによる有機水銀原因説が公式に認められたのは1969年」になっていました。しかもこの間にチッソの製造工程は有機水銀を排泄しないものに変えられました。またチッソの製造過程で有機水銀が生じることを確認した技術者はすぐに左遷されます。会社も政府も実態解明に努めるどころか、意図的に隠蔽につぐ隠蔽を重ねています。
企業も国も被害を受けた人々を救うどころか、無かったことにしようとしています。まるで今のワクチン禍のようです。
 細川氏は表面的には会社に屈し、表に出ることなく地道に診療活動を続けられました。しかしその貴重な記録のおかげでチッソ廃水原因説が認められ、胎児性水俣病の初の認定にも繋がります。「置かれた立場やかかわる経緯や時期がそれぞれ違う中、患者を救うという気概と国チッソへの怒りが共通して水俣運動は続く。」
 今も細川氏のように国や製薬会社への怒りを秘め、人々のために勤めている人が大勢いる。長い戦いになったとしても真実を明らかにして一人でも多くの人を救いたいと願う人が大勢いると信じたい。
(まのじ)
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