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エコヘルス・アライアンス副社長、元諜報高官(CIA)のアンドリュー・ハフ氏が、CIAの投資部門の会社などについて語る / バリック博士「実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の対談の動画の50分50秒の所で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ダザックの下でエコヘルス・アライアンスの副社長を務め、ダザックの友人でもあるアンドリュー・ハフという人物がいます。アンドリュー・ハフ自身が、元諜報高官(CIA)であるのです。2015年、オバマ政権の(米国内での生物兵器開発の)猶予期間中に、このような(国内から国内への研究移動と)資金洗浄を、ダザックを通じて行うようになったとハフが言っています。オバマ政権が、米国内では禁止したからです。それで、ホワイトハウスの目に触れないように、武漢の研究所に資金を流すようになったのです。そして当時副社長、組織のナンバー2であったハフが、CIAがやってきて、ダザックとエコヘルス・アライアンスをCIAの工作のためにリクルートしたと述べています。その(武漢)研究所で中国に対するスパイ活動を行うためです。この問題は複雑です。諜報機関の足跡があちこちに見られます”と言っていました。
 そのアンドリュー・ハフ氏は、CIAの投資部門の会社について、“「In-Q-Tel」と呼ばれる会社で、とても有名です。…アメリカにとって戦略的な可能性を秘めた企業に投資しています。最も有名な投資先はグーグルですね。…ウエブサイトを見ると、開示されたポートフォリオと未公表のポートフォリオがあります。その中で興味深いのは「メタビオタ」です。メタビオタはウクライナの研究所をアメリカ国防脅威削減局と契約していた会社です。そしてメタビオタは、ハンター・バイデンの投資会社であるローズモント・セネカから投資を受けた会社です。…メタビオタ・パートナーズがエコヘルス・アライアンスで行っていたのと同じような仕事をするために”と言っています。
 次の動画で、イタリアの記者によるラルフ・バリックへのインタビューを流しています。
 バリック博士は“実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります。これは小さなもので、自分の名前をサインするようなところです。この変異を入れると、これはバラック研究所で、材料から作られたと表示されます。…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます”と言っています。
 アンドリュー・ハフ氏は、“10万…15万、20万年後の未来でも、互いに接触することのない異なる種や、感染性物質が存在しているのです。この病原体の特徴の一つは、HIVの配列を挿入されていることです。…しかも1つだけでなく、複数あります。実際に複数の切断部位があり、それらはすべてGP120タンパク質と呼ばれるものに結びつきます。これはすべて、確実に人工的に作られたものであるという証拠です。…彼(ラルフ・バリック)は、これが人工物であることを隠すことができる技術を全て発明した機能の生みの親なのです。そしてこれは、石正麗に教えられたのです”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【重要】ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談動画 ~武漢流出説の全貌

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談です。非常に重要な内容で、これまで時事ブログで追いかけてきた武漢流出説の全貌が、この動画でハッキリとします。動画に字幕を入れてくれたShortShort Newsさん、ありがとう!
 ジェフリー・サックス教授は、“情報公開法FOIAとリークによって、自然発生説の根拠が次々と崩れていきました。それだけでなく、米国政府が最初からウイルス起源の調査を誤った方向に導こうとしていたことが明らかになりました。…自然発生説を主張する科学者たちが、大きく誇張したり、誤った方向に誘導しようとしてきたのを見てきました。そして、国立衛生研究所NIHをはじめとする米国政府が、研究所流出説を一切調べようとしないことが、不条理で、悲しく、心配で、恐ろしいのです(9分24秒)”と言っています。
  “衝撃の事実が判明しました。「DEFUSE」という研究提案書です。タザックのエコヘルス・アライアンス、ラルフ・バリック率いるノースカロライナ大学研究室、そして武漢ウイルス研究所の3者の共同研究です。この3者は、これまで報告されていないSARS様ウイルスの株を180以上保有していて、それを使って動物間をまたがって感染する可能性を実験すると書いてあります。私の身の毛がよだったのは、次のページを読んだ時です。これまで報告されていないウイルス株の情報が多数掲載されているのですが、「これらのウイルスに『タンパク質分解切断部位』があるかどうかを調べ、不一致がある場合にはそれを挿入する」と書いてあったのです! 赤信号が点灯です。なぜなら、それが実質的にSARS-CoV-2だからです(27分54秒)。…NIHの傘下である国立アレルギー感染症研究所(NIAID)で、ファウチが支援する大規模な研究プログラムが存在していました。SARS-CoVにフーリン切断部位を挿入し、それが異種の動物に感染るかを検査することを目的としたプログラムです。私は心の中で、「たまげた!」と思いました(30分20秒)”と言っています。
 動画の48分54秒で、“私を激しく攻撃していた人物が一人いました。「研究室から生れた可能性があるなんて、非科学的だ!」云々。その後わかったのが、この人物は、NIHから助成金を得て、実験室での生物兵器製造や使用に対する生体防御を研究していたのです”というジェフリー・サックス教授の言葉に、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ええ、ピーター・ホテツがあなたを攻撃しているのを見ましたよ”と言うと、教授は「ええ、彼のことです。」と答えています。
 「反ワクチンの活動は、それを反科学的攻撃だと私は呼んでいますが、今や世界的に主要な殺人勢力となってきています」というWHOが出している動画の冒頭に、そのピーター・ホテツの姿があります。
(竹下雅敏)
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WHOが反ワクをテロリストと指定
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危険な「日本版CDC・内閣感染症危機管理統括庁」創設案が今国会に提出 〜 地方自治体も指示下に置き、マイナンバーで国民を一元管理 / 野党は阻止できるか

 感染症対策の司令塔となる日本版CDCと「内閣感染症危機管理統括庁」の設置が閣議決定されました。これは昨年から着々とメディアで流されていた案で、感染症対策の企画、立案、調整などを一元的に迅速・的確に行う目的の新たな機関を内閣官房に創設するものです。後藤コロナ対策担当大臣は「国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制」と述べています。現在は緊急事態宣言が出た時にだけ認められている、総理大臣による都道府県知事への「指示権」が、政府の対策本部を設置した時点で行使できる案も含まれます。
 J Sato氏が、これまで矢継ぎ早に決められてきた国内外の政策を見事に繋げておられました。「緊急時では主権を国家からWHOに移譲」「WHOがコロナ未接種に疾病コードを割当」「CDCが未接種者を追跡」「日米合同委員会が検疫・保険分科委員会を設置」「CDC日本支部・内閣感染症危機管理統括庁を創設」そして「総理大臣の指示権発動」と「マイナンバー制度」で逆らう日本国民を捕獲する。この改正案が成立してしまったら、感染症対策の名の下に政府が強権発動をし、地方自治体の独自の対策や異論を認めず、国民を一気にコントロール下に置くイメージしか見えてきません。「これ以上ワクチンを打ちたくない」などの個人の意思が通るとは思えません。
 この内閣法の改正案は、今国会に提出され成立を図り、今秋に発足予定とあります。野党がこの危険な法案を本気で潰せるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「内閣感染症危機管理統括庁」設置への改正法案を閣議決定
引用元)
感染症による危機に備え、政府は、一元的に対策を行うための司令塔として「内閣感染症危機管理統括庁」を設置するとした内閣法などの改正案を、7日の閣議で決定しました。
今の国会で、改正案の成立を図り、ことし秋ごろの発足を目指す方針です

(中略)
(中略)トップには「内閣感染症危機管理監」を置き、官房副長官を充てるとしています。
(中略)
また、改正案には、感染症の発生やまん延の初期段階から迅速・的確に対応できるよう、現在は、緊急事態宣言などが出された時に限られている、総理大臣による都道府県知事などへの指示権を、政府対策本部を設置した段階で使えるようにすることも盛り込んでいます。
(中略)
後藤新型コロナ対策担当大臣は閣議のあとの記者会見で「今回の法改正により、次の感染症危機に対し、国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制を整えていく」と述べました。

昆虫食「日本が標的になっている」可能性に警戒を / ドイツでもプロテイン強化製品としてチョコレートに混入

 イタリアのmihoさんが昆虫食について、とりわけ日本が心配だと発信されていました。その理由を聞くと、なるほどあり得る! 今や世界で一番ワクチン接種をしているのが日本になってしまいました。お上のお達しに従順、メディアの洗脳に従順な日本人ならば「昆虫食もいける」と、グローバリスト達が考えても不思議はありません。有名な芸能人を利用して昆虫食を「美味しい」「栄養価が高い」と宣伝し意図的にブームを作り出せば、流行りものに弱い日本人はあっさり受け入れてしまうのではないか。特に若い人たちがブームに乗ってしまうのではないか、という懸念でした。いかにも有りそうな展開です。
 対照的にイタリアでは、もともと食に関してウルサイ国民性で「伝統的な食を頑なに守る文化」があるので、昆虫食に関してはメディアでさえ否定的な報道をしているようです。むしろイタリアでは消費者に分からないようにこっそり混入されることを心配されています。
 昆虫食で注意すべきことの一つに、プロテイン強化製品があるようです。日本ではすでに「日本人はプロテインが不足している」などという刷り込みが始まっているそうですが、そこから昆虫食に持っていかれる可能性が有りそうです。タンパク質を強化するならば、昆虫ではなく魚やお味噌汁などの大豆製品で十分だそうです。
 日本では仕掛け人が食のブームを作り、それを商業的に利用することを繰り返してきました。「だからこそ昆虫食が危ない。」ワクチンの時にように、メディアが大々的に宣伝を打ってきたらもう遅いので、その前に対策を打ちたい、と日本へのメッセージでした。
 ドイツのユリシス様からも、目下の昆虫食事情が届きました。23/1/18時事ブログで触れた、EUで正式に認可した昆虫食のまとめを詳しく送って下さいました。mihoさんが指摘された「プロテイン強化製品」ですが、まさしくドイツで有名なチョコレートにもコオロギ登場のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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#72 まずは日本で・・・グローバリストたちの陰謀?
配信元)



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昆虫食、EUでは食品として正式に認可されています

 EUでは今年に入って、昆虫が食品として認可されてしまいましたので、どの食品にどのぐらい入っているのか・・と調べてみました。もう全滅です! 外食ができないことがわかりました!! パンやベーカリー製品さえも昆虫入りです! EUに来られる際には要注意。きっと飛行機の機内食にも入っているはず・・😢



上記ツイートの図解を翻訳してみました。

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【トルコ大地震】HAARP地震兵器でトルコを攻撃する準備をしていたことをフランク・フーガービーツ氏は事前に知っていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコの大地震は2月6日午前4時17分(日本時間10時17分)ごろ、発生しましたが、エルドアン大統領は2月5日に、“重大な選択の時を迎えている…混沌の時代に戻そうとする人たちと、私たちの目指す「トルコの世紀」で対峙している”とツイートしていました。
 しかし、私はエルドアン大統領がこの大地震を事前に知っていたとは思っていません。恐らく、テロ事件などの偽旗作戦を警戒していたのではないかと思います。現在でもエルドアン大統領は地震が人工的に引き起こされたとは考えていないのではないかと思います。
 RTの記事によれば、6日の午後に同じ地域でマグニチュード 7.5の地震が起きたが、“トルコの災害・緊急事態管理庁の担当者は、7.5 の地震は「余震ではない」、別の地震であると明らかにした”というのです。
 こうした奇妙な状況を認識しているにもかかわらず、このトルコの災害・緊急事態管理庁の担当者は、これが人工地震であるとは思っていないようです。
 “続きはこちらから”のソルカ・ファール情報をご覧ください。この記事は編集スタッフの「ともパパ」さんから教えてもらいました。記事タイトルにある「コビド・デス・ジャブ生存者(Covid 死のワクチンの生存者)」とは、昨日の記事でトルコの地震を3日前に予言していたオランダの研究者フランク・フーガービーツ氏のことです。
 記事では、“HAARP地震兵器でトルコを攻撃する準備をしていたことをフランク・フーガービーツ氏は事前に知っていた”と見ていますが、これは私も同様です。昨日の2本目の記事で、“私の直観では、今回のトルコの大地震は明らかに人工地震です”と記しましたが、この地震はHAARPによるものであり、加速器ではないと見ていました。同時にフランク・フーガービーツ氏が事前に地震が起きることを知っていたことも突き止めていました。
 今回、ソルカ・ファール情報が私の直観と一致していたので、紹介することにしました。冒頭の「エルドアン大統領がこの大地震を事前に知っていたとは思っていません」などのコメントは、調べてから記しているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レジェップ・タイイップ・エルドアン

私たちは今、愛する祖国の千年の未来を左右する重大な選択の時を迎えているのです。

時間とエネルギーを浪費し、不安な風潮に引きずり込む混沌の時代に戻そうとする人たちと、私たちの目指す「トルコの世紀」で対峙しているのです。
 
レジェップ・タイイップ・エルドアン
 
カフラマンマラスで発生し、我が国の多くの地域で感じられた地震により被災されたすべての国民の皆様にお見舞い申し上げます。 AFADの調整のもと、すべての関連部門が警戒態勢に入っています。
 
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トルコ、2度目の大地震に見舞われる
転載元)
カフラマンマラス県で発生したマグニチュード7.5の地震は「余震ではなく」別の地震であると当局が発表した。
 
トルコは月曜日の午後、再び強い地震に見舞われた。地元当局によると、1,000人以上の命を奪った未明の壊滅的な地震に続いてのことである。
 
欧州地中海地震センターは、現地時間午後1時半ごろ、同国南部に衝撃を与える約10分間隔の揺れが2回発生したと発表した。最初の地震はマグニチュード7.5で、震源はカフラマンマラス市の北東約65kmの地点である。この地域は、今朝早く最初の地震で大きな打撃を受けたのと同じ地域である。
 
2番目の地震はマグニチュード5.8で、震源地はトルコ南東部のアディヤマン市から北西に55kmの地点であった。
 
トルコの災害・緊急事態管理庁の担当者は、7.5の地震は「余震ではない」、別の地震であると明らかにした。
 
朝一番の地震で、1,100人以上の命が奪われ、7,000人以上が負傷し、国民はすでに動揺しています。
 
ソーシャルメディアに投稿された映像は、災害によってもたらされた惨状を映し出している。ある映像では、最初の地震から数時間後にサンリルファ県の建物が倒壊している様子が映し出されている。当時、建物の中に誰かがいたのかどうかは不明だ。
 
同じく被災した隣国シリアでも、余震が続いている。国立地震センターのRaed Ahmad所長はSANA通信の取材に対し、400人以上の死者が出たとされる最初の地震に比べれば規模は縮小しているが、揺れは発生しており、今後も発生すると述べた。
 
 
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