検索結果: ジェラルド・セレンテ (27 件)

ジェラルド・セレンテ氏「近い将来、アフガニスタン、韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退する」 ~世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約~

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェラルド・セレンテ氏は、“近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退する”と言っています。確かに“アメリカ国務省のウェルズ副次官補が、アフガニスタンのテロ組織タリバンの代表団とカタールで会談”しています。タリバンはアフガニスタンからの米軍撤退を要求していますが、元々、世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約だったわけで、セレンテ氏によると、帰還兵は米国内のインフラ再構築のために再雇用されるとのことです。大変望ましい方向で動いていると思います。沖縄の基地問題も、そのうち変化が出てくるかも知れません。
 フルフォードレポートによれば、やはり中国けん制のために、ロシアとアメリカが同盟を結んでいるようです。しかし、ロシアはアメリカを基本的に信用していないようで、あくまでも、“公平な多極世界システムの構築”のための軍事同盟のようです。
 板垣英憲氏は、先の米ロ首脳会談の結果として、ロスチャイルド家の没落が確実になったとしています。記事では、“日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている”と書かれています。
 時事ブログで何度もコメントしていますが、本物のプーチン大統領は隠れており、実際には、本物のプーチン大統領のチームが今後の世界の大きな枠組みを定めています。それが球体連合(スフィア・アライアンス)や銀河連合の宇宙人たちを通じて、ロシア軍や米軍、そしてゴールドマン・ファミリーズ・グループに伝えられるのです。
 本物のプーチン大統領は、世界皇帝として私たちの太陽系を統べていると度々説明していますが、銀河連合などの宇宙人たちが本物のプーチン大統領の指示に従って動いていることを、いずれ、地球上の人々も理解するようになるでしょう。
 “続きはこちらから”の記事は、2京円もの資金が被災地に分配されるという情報に対して、その資金を盗み出そうとする官邸の人間がいるので気をつけた方が良いとコメントしましたが、実のところ、既に1回目に配分された資金の一部を、“安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまった”とのことです。
 やはり思った通りで、彼らが2京円もの資金を黙って指をくわえて見ているはずがありません。まず、安倍政権を排除することが先決だということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジェラルド・セレンテ氏:アフガニスタンから米軍撤退?
引用元)
(前略)
http://www.investmentwatchblog.com/gerald-celente-trump-rally-peaking-now-trump-will-end-17-year-afghan-war-to-boost-economy/
(概要)
8月1日付け
(中略)
中間選挙に向けてトランプは17年間続いたアフガニスタン戦争を終わらせるでしょう。既に和平協定が進行中です。トランプは2016年の大統領選キャンペーンでもアフガニスタン戦争を終わらせたいと明言しました。

近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退するでしょう。

ただ米軍が撤退するのはアフガニスタンだけではありません。韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退することになります。

また、トランプは米経済を押し上げるために様々な政策を実行します。例えば、規制緩和、減税、関税引き上げ、インフラ整備など。。。

トランプは米国内のインフラを再構築するために海外から帰還させた米軍兵士を退役させてから雇います。
(以下略)
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フルフォードレポート(7/30)
転載元)
(前略)
交渉に関係している情報筋によると、トランプの選挙前に米軍とロシアの間の秘密交渉が行われた。(中略)… 基本的に、中国に対するロシアと米国の軍事同盟の代わりにロシアに欧州を与えたものであると、これらの交渉に関与した情報筋は言う。

しかし、ロシアは彼らが決定的な声を持っていること承知しており、彼らはそれを公平な多極世界システムの構築にそれを使うつもりであると、ロシアFSB情報筋は言う。彼らはまた、経験からアメリカ人を信用しないことを学んだ。何故なら、彼らは自分のききたいことを話し、そのごに彼らを欺くことするからである、情報筋は述べた。
(中略)
経済と人口統計の現実をよりよく反映した世界の機能をインドに与えることを目指して、秘密の交渉が行われている。これらの協議がうまくゆけば、待望の新金融システムの発表が最終的に可能となるであろう。
(以下略)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
日本の長老とキッシンジャー博士が、急激に新機軸構想を徹底するためトランブ大統領とプーチン大統領の2人を精力的に動かしいる
◆〔特別情報1〕
 世界は、米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)から一気に動き出した。根っこから変わっていく。ロックフェラー財団はすでにただの一財団であり、かつての栄光は完全に過去のものとなっている。ロスチャイルド財閥は、基軸通貨ドルの発行権を失えば、ただのヘッジファンドの1つとなり、ロックフェラー財閥同様、ロスチャイルド財閥の栄光も過去ものとなって落ちぶれる。ロスチャイルド・ロックフェラー2大財閥栄光の歴史は、そのまま第1次・第2次世界大戦をはじめとする大戦争の歴史でもあった。急激に新機軸構想を徹底するため、トランプ大統領とプーチン大統領の2人が精力的に動き始めているので、その影響が日本にも及んできている。まずはそれに期待すべきだろう。日本は自らの力で、日本を改革することはなかなかできない。残念ながら、トランブ大統領とプーチン大統領に期待するところだ。それも明治150年という、いい節目で、ロスチャイルド財閥が没落したのも、いい節目といえる。これで、新機軸は実現する方向で動いている。日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている。

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2月上旬の歴史的大暴落が見せたハイパーインフレの顔 ~ハイパーインフレに誘導して延命しようとする最初の政府は日本~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ、何かが起こりそうな気配です。状況は刻々と変化するので、はっきりとしたことは言えませんが、食料の備蓄だけは怠らないようにしてください。現状では、3カ月分の食料を準備しておけばよいと思うのですが、日本の場合は食料自給率が低すぎて、政府が無能ときているので、約半年分の食料備蓄をしていた方が良いかも知れません。
 冒頭の記事によると、以前から報じられていたように、グローバリストは、“数年前からニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住”したりしているようです。
 トランプ政権によるディープステート壊滅作戦が進行していますが、逮捕を免れようとすれば世界的な大混乱が必要です。第三次大戦は何度やっても無理なので、次に彼らが考えるのは金融システムの崩壊と、それによって引き起こされる世界的食料危機です。この影響を最も受ける国の一つが日本だと思われます。
 カレイドスコープさんの記事はとても分かりやすく、的を射ていると思います。昨日紹介した藤原直哉氏の意見でも、米国は、“ドルの信認が崩壊しているか、明らかなドル安政策を実行している”と言っていました。現状は極めて危険な状態であるにもかかわらず、日本は何らかの対策をしているようには見えないと言っていました。
 記事では、“財政ファイナンスに踏み切る政府は、ハイパーインフレに誘導して…延命しようとします。おそらく、その最初の政府は…日本国政府になるはず ”と言っていますが、私も同じような感覚を持っています。それは時事ブログで、むしろ日本の支配層は意図的にこの方向に持ってきているのではないかと、何度もこのことに言及してきました。
 国民がこの大混乱を切り抜けるには、金(ゴールド)を持っておく必要があることも言及してきました。加えて、ロシアの国民がソ連崩壊の大混乱を切り抜けた切り札であったダーチャ方式を、日本人も考えておく必要があると何度も書いてきました。今でも、これらの考えに変わりはありません。
 コブラが言うように、現行の金融システムが完全シャットダウンし、その後、10日から2週間で新金融システムが動き出し、世界中の国民は10日ほどの食料備蓄をしておけば良いというのは、現状としてはかなり楽観的な見通しだと思います。もっとも、コブラの情報を盲目的に信じている様な人達は、自分たちはアセンションするので、このような地球的規模の大艱難は自分とは関係がないと思い込んでいるのかも知れません。
 アセンションどうのこうのと言っている人たちは、現実をありのままに認識する能力に著しく欠けているように思います。世界の人々に“目覚め”を促しているのに、最も盲目的で幻想の中に浸っているのが、彼らのようなチャネリング信奉者だと考えています。時事ブログでは一貫して、チャネリング情報には近づかないようにアドバイスしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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支配層は何らかの災害に怯えている?
引用元)
(前略)

http://beforeitsnews.com/power-elite/2018/02/powerful-people-are-scared-billionaires-run-to-new-zealand-in-mass-what-do-they-know-that-we-dont-2452962.html
(概要)
2月22日付け

(中略)

ロシア、ドイツ、アメリカなど世界中の国々が世界の支配層から災害に備えるよう警告を受けました。
数年前から各国政府やグローバリストは食料、水、武器、その他を大量に備蓄しており、ニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住したりしています。

(中略)

昨年5月31日にオバマは、ワシントンのFEMA施設にて、国民も自らの責任で災害に備える必要があると言いました。

(中略)

CNNも2020年から2030年にかけて世界的食料危機が起こることを想定したシミュレーション・ゲームのサイトを作成しました。

(中略)

NSSM 200 (国家安全研究覚書)では世界人口の増加と人類の問題に対する取り組み方を提示しています。また、覚書には、戦争、飢餓、避妊により人口増加を制限することを推進すると記されています。

(以下略)
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2月上旬の歴史的大暴落が見せたハイパーインフレの顔
転載元)
(前略)

欧米の長期投資家が肝に銘じている言葉があります。

「紙幣は、最終的には本質的価値に戻る・・・つまりゼロだ」・・・

これは、フランスの哲学者であり文学者であったヴォルテール(Voltaire)の有名な言葉です。

そうした投資家たちは、2月上旬に株式市場で起こった「異変」こそが、紙幣の価値が限りなく“ゼロに戻っていく”紛れもない兆候であると深刻に捉え始めています。

(中略)

2月5日のロイターは、2月2日、5日両日の史上最大の暴落の要因は、トランプラリー後、上昇トレンドを継続してきた米国株の影に隠れて売られ続けてきた米国債に、インフレを先取りした筋が一斉に買いを入れた結果だと分析しています。


(中略)

米国債の利回り上昇の兆候は、暴落初日の2月2日の前日に現れていました。
米30年債の利回りが、米10年債に先行して3%を突破した
のです。
これを、10年債の買いシグナルと受け取った機関投資家が買いに入ったのです。

その後の、米債券の利回りは上昇を続け、今日22日には2.913%まで上げています。

焦点だった2月14日の消費者物価指数(CPI)の発表では、季節調整済みで前月比0.5%上昇と、市場予想をさらに上回ってきました。
これは、明らかに、米国経済におけるインフレ基調を明確に示すものです。

(中略)

「今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」

(中略)

ダブルライン・キャピタルCIOのジェフリー・ガンドラック(Jeffrey Gundlach)と、グッゲンハイム・パートナーズCIOのスコット・マイナードの両氏は、口を揃えて、「(米10年債利回りが)3%を超えてくると、これまでの強気相場は本当にゲームオーバーだ」と1月9日のウェブキャストで語っています。

米10年債利回りが3%を超えると、いよいよ世界経済に赤信号が点滅することになります。

(中略)

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米国経済危機はカウントダウンに突入 後編

 さて皆さま、しつこく米国経済です。出典を探らないと気が済まない性分なんです、だって2種体癖なんですもの、知識の整理整頓に憑りつかれているんですってば(※辞書編纂に向いていると思います)。
 前編中編で米国経済がすこぶるおかしいのは十分理解出来ました(お付き合い頂き有り難うございます)。
 今回の後編は、元CIAスティール氏の経済崩壊は「9月」って主張部分を見ていきましょう。今もう7月ですよ? 気になりません? 私は気になります。なので調べます。だって2種――以下同文。
(Yutika)
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米国経済危機はカウントダウンに突入 後編

アームストロング:崩壊は公社債市場から

 



スティール氏が根拠としているマーティン・アーサー・アームストロング氏は、基本的に有料メルマガで情報を発信しているようです。こちらの動画などを見る限り、アームストロング氏は今回の経済崩壊は公社債市場から始まると考えているようです。

連邦準備制度は好きにお札を刷れますが、借金にあえぐ各州政府にはそんな自由はありません。そこで税金をどんどん上げているのです(※例えばニュージャージー州の固定資産税は洒落にならない高さ)。でも限界がありますよね。なのでいつかは借金漬けで破産すると。あるいは破産しなくても、公債の支払いが出来なくなるのではと。

動画の例だと、デトロイト市は1937年に債務不履行に陥り1963年にやっと公債の支払いを完了しましたし、イタリアは90日債を10年債に書き換えちゃったことがあります。政府はこういうことを平気でやらかしてきました。債権者は政府が債務不履行に陥ったからといって、どこかの公立美術館の名画を差し押さえたり出来ない訣で。要するに公債には裏付けがありません。

因みにスイスの資産運用会社の社長エゴン・フォン・グレイヤーズ氏も、5月末のインタビューでドルと公社債市場の危険性を指摘しています。

ただアームストロング氏は、アメリカから経済が崩壊するとは見ていないようです。アジアか欧洲、特にユーロが土台からして駄目だと批判しているので、その辺りでしょうか。

ということは、彼の9月説はもしかしたらドイツ連邦議会選挙(9月24日)の周辺を指しているのかもしれません。あるいはどこかの国の債務不履行宣言が近いと見ているのでしょうか。但し、私はメルマガでお金を払ってまで投資情報を得る気がしないので、はっきりとした根拠は不明のままです。


其の他の専門家:ディープ・ステートが引き起こす

 

 

近々経済崩壊が起こると見ている専門家は他にも複数います(※この記事の前編や中編に登場した方々もそうです)。

こちらの動画まとめによると、グレゴリー・マンナリーノ氏やマイケル・シュナイダー氏は国民から金を絞り取るために、連邦準備制度などが仕掛けてくると見ているようです。バブル自体をワザと作出したのもその為だと。

それから動画で引用されていた記事によると、各国の中央銀行は2008年の危機以降、企業の株や社債を大量に買い込み続けているようです。その額は2017年度だけでも3.6兆ドルに上る勢い。

世界トップ5の中央銀行は、総額で14.6兆ドルの資産が貸借対照表に存在するそうです(※一般の企業と違って、この人たちは資産を増やすのが良いと言われる職種じゃありません。要するにそれだけのお金をバラまいているのです。しかも現実に刷るのではなく、コンピューター上で数字を加えているだけなので、ATMから皆が現金を一斉に引き出そうとしたら終わりです)。

例えばスイス銀行はマーク・ザッカーバーグよりもフェイスブック上場株を所有し、日本銀行は81もの日本の主要企業において上位5位以内に入る大口株主です。


半面、企業は弱体化しています。アメリカでは破産申し立てが増えています。例年でしたら税申告の関係で3月頃にピークを迎え、5月には減るのですが、動画の元記事によると、今年は5月になっても増えているのです。

つまりマンナリーノ氏曰く現在の「epic(壮大な)」株式市場の好景気は、中央銀行の異常かつ意図的な買い付けがあるからです。……この状態でバブルが崩壊したら、「中央銀行を破綻させる訣にはいかない」なぞと御託を並べて、国民から預金やら税金やら私有財産やらを根こそぎ搾り取るのは目に見えています。

現代のシープルって、「政府がそんなことするのは違法だし、許されない」って思い込んで疑わないから怖いですよね。歴史的には何度もやっているのに。国民が見張っていないと、土地だろうが貴金属アクセサリーだろうが、なんだってぶんどるジャイアンが国ってものです(※本来はそういう勝手なことを阻止するために、自分たちの代表である議員を中央に送っていたんですがね。現代はミイラ取りがミイラになっています)。


前編でちょこっと触れた政府発表のインフレ率ですが、ロン・ポール氏も操作されていると言っています。実際のインフレ率はずっと高いという意見です。こちらの動画で会話しているアレックス・ジョーンズ氏も同意しています。

この現状を踏まえ、7月2日にCNBCの番組で、ポール氏は「少なくとも今年10月の時点で株価が今より25%下がっていても驚かない」とコメントしていました。

其の他名前を挙げるとキリがありませんが、ジェラルド・セレンテ氏もあちこちの動画でもうすぐだと警告しています。

人によってそれを「連邦準備制度」と形容したり、「ディープ・ステート(真の政府)」と呼んだりはしていますが、皆さん、トランプ大統領と対立しているエリート層が引き起こすと考えている点も共通しています。

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ジェラルド・セレンテ氏がアメリカに未曽有の大恐慌が襲うことを警告 〜デフォルト後に準備されている新金融システムについて〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェラルド・セレンテ氏は、未来をかなり正確に見通す人物ですが、氏は、アメリカを未曽有の恐慌が襲い、社会的一体制が崩れ、非常に憂慮すべき事態になると見ているようです。私も、この可能性は十分に高いと思います。
 現在トランプ政権は、サウジアラビア、イランとのつながりを維持し、石油に裏付けられたドルの世界準備通貨としての地位を守ろうとしています。しかし、石油決済の通貨としてのドルの地位は崩れつつあります。ドル覇権が崩壊した時、世界に何が起こるのか。記事では、“デフォルトの連鎖により世界経済が崩壊します。不換紙幣で成り立っている世界の大国は全て崩壊します”とあります。
 これは、この通りだと思います。現在、金(ゴールド)に裏付けられた新金融システムが、デフォルト後の世界のために準備されていますが、今のところ、その支配権をめぐって激しい戦いが背後で起こっているようです。背後の動きの詳しい状況がわからないのが残念です。近いうちに、ニール・キーナン氏の記事を翻訳して掲載する予定ですが、その中に金融戦争の本質的な部分が解説されているのかどうか… 。
 私はこれまで、新金融システムの構築を目指している板垣英憲氏の言う「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の中に、ドラゴン・ファミリーのトップの人間も当然メンバーとして入っていると思っていたのですが、今ではそれが間違いだと思うようになりました。おそらくドラゴン・ファミリーが目指している新金融システムと、ロスチャイルドを中核とする「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」が目指している新金融システムは別のものではないかと思います。
 だとすると、様々なことが理解できるのです。ただ、あくまで想像であり裏付けになる情報がないので、私の想像する金融戦争の枠組みは、時事ブログではなく、“シャンティ・フーラのブログ”の中の「レイノルズ一家」で、あくまでフィクションとして説明したいと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://investmentwatchblog.com/warning-the-banks-will-collapse-very-soon-will-that-cause-a-complete-and-total-collapse-of-society/
(概要)
2月14日付け

(前略) 

アメリカを含むAAAと格付けされた上位5ヵ国は、突然負債コストが急上昇し、社会的一体性を脅かすような緊縮財政計画を実施しなければなら状況になる可能性が非常に高いとムーディーズが警告しています。

(中略) 

ムーディーズと同様に経済アナリストのジェラルド・セレンテ氏もアメリカを未曽有の大恐慌(Greatest Depression)が襲い社会的一体性が崩れるだろうと警告しています。

セレンテ氏は、アメリカの未来は非常に憂慮すべき事態になると警告しています。セレンテ氏のこれまでの経済見通しは全て当たっていました。


アメリカ経済は現金取引ではなく貸借取引に基づいて運営されてきました。

(中略) 

ドルが世界準備通貨であるがために、いくらでもお金が借りられるのです。

(中略) 

アメリカが複数の債権国から同時に返済を迫られると、その1000分の1しか返せません。
デフォルトの連鎖により世界経済が崩壊します。不換紙幣で成り立っている世界の大国は全て崩壊します。

(以下略) 

ジム・ロジャーズ氏:人民元は“価値が高まる一方” / セレンテ氏:オクトーバー・サプライズが迫っていると警告

竹下雅敏氏からの情報です。
 投資家のジム・ロジャーズ氏によると、人民元は、現在最も重要な通貨の1つであり、“今後もその価値は高まる一方”とのことです。経済評論家の中には、中国経済は破綻寸前であるというようなことを言う人もいますが、ジム・ロジャーズ氏の見方は異なるようです。
 10月1日に取り上げたフィリップ・ティルトン氏の記事では、“この日、米国では、連邦準備制度株式会社の不換米ドル(USD)はついに死に至り、新合衆国の新ドル(USN)が誕生した。金本位の中国人民元が国際的に誕生した。…ヨーロッパの銀行カバルは公に世界金融システムに降伏した”ということでした。
 フルフォード氏の情報によると、FRBがドルを刷れなくなったというのは本当のことのようです。中国人民元がIMFの通貨バスケットに組み込まれたという事と、新金融システムが動き出したという事は、連動しているようです。フィリップ・ティルトン氏は、“銀行カバルは公に世界金融システムに降伏した”と言っていますが、問題はこうした事実と、ドイツ銀行の危機的状態との関係です。
 ジェラルド・セレンテ氏によると、“10月は、株式市場の崩壊、偽旗、テロ攻撃や戦争が勃発するなどの大きな出来事が起こる”とのこと。こう考えるのは自然だと思います。黒田バズーカで、裏付けのない処から作り出した莫大な資金が株式市場というカジノに流れ込み、実体経済を著しく不安定にしています。こうしたバブルは消えなければなりません。ドイツ銀行が崩壊すると、こうしたバブルは消滅してしまいます。
 問題は、バブルが崩壊して、例えばドイツ銀行の場合、どのような措置が取られるのかでしょう。アイスランドのように銀行家の責任が追及されるのか、それとも国民の預金を使って銀行が救済されるのか。“銀行カバルが降伏した”という情報が事実なら、彼らは事態の責任を追及されて、処罰を受ける形になるはずです。
 もし、この望ましい方向に動くなら、ヨーロッパで予定されているイスラムの難民に扮したテロリストたちが、ヨーロッパ各地で起こす予定になっている暴動は、必要最小限度に抑え込めるはずです。
 今後、どういう方向に向かうのかが、この10月ではっきりと見えてくるということなのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の億万長者 ドルに「挑戦状を突きつける」通貨について語る
転載元)
米国の著名な投資家ジム・ロジャーズ氏は、国際通貨基金(IMF)の通貨バスケット(SDR)に中国の通貨、人民元が加わったことについて、人民元にとって有利になるとの考えを表した。

ロジャーズ氏はRTのインタビューで、「人民元は今、世界で最も重要な通貨の一つであるためバスケットに加わった。思い出して欲しい。今から15年前、このような中国の通貨があることを知っていた人は誰もいなかった。人民元は急騰し、今後もその価値は高まる一方だろう」と述べた。

またロジャーズ氏は人民元について、将来的に世界の準備通貨としてドルに対抗できる唯一の通貨だと指摘し、通貨市場でのリーダー交代劇が起こるのはまだ先だが、人民元は「速い速度で先へ先へと進んでいる」と語った。

IMFの理事会は昨年11月末、人民元を通貨バスケットに採用するとの決定を下した。そして今年10月1日、人民元は通貨バスケットに加えられた。

(以下略)

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引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2016/10/october-surprise-coming-gerald-celente-greg-hunter-video-3194086.html
(概要)
10月2日付け

セレンテ氏が、オクトーバー・サプライズが迫っていると警告しています。

Gerald-Celente

ジェラルド・セレンテ氏によると:

10月は、株式市場の崩壊、偽旗、テロ攻撃や戦争が勃発するなどの大きな出来事が起こるでしょう。それらに備えておいてください。その結果、人々の考え方がガラッと変わり、向かう先が変わります。

(中略) 

銀行(複数)の株価が1980年代の株価並みに下落しています。
イタリアのモンテパスキ銀行は、株価がゼロ円近くまで暴落しています。
イタリアの銀行(複数)は3600億ドルの不良債権を抱えています。
先週、コマース銀行は9千人の行員をリストラしました。世界中の銀行からお金がなくなっています。日本の銀行も同様にお金がなくなっています。日本経済も腐りきっています。

(中略) 

裏切り者のマリオ・ドラギ欧州中央銀行総裁(元ゴールドマンサックスの欧州部のトップ)は、「これ以上、中央銀行ができることは何もない。次は政府が経済刺激策を打ち出すべきだ。」と言い切ったのです。

(中略) 

10月は状況がさらに悪化するでしょう。

(中略) 

10月中に国内でテロ攻撃や偽旗事件(或いは本物の事件)が起こるでしょう。2週間前にニューヨークで起きたような事件です。

そして、本格的な戦争も起きるでしょう。彼等(ロシア対アメリカ)の対立は激化しています(シリアではすでにロシア対アメリカの戦争が始まっています。)。

(以下略) 
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