竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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関係者が語る日航123便墜落事故の真相【JAL 日本航空 ゆっくり解説】
※動画は配信元でご覧ください（画像をクリックすると配信元へ飛びます）
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JAL123便墜落事故－真相を追う－ 自衛隊撃墜説を斬る(2)
Wikimedia_Commons[Public Domain]
(図は米軍のチャカⅡが艦上発射されたところ：
Wikipediaより引用)
（中略）
ネット上でまことしやかに語られているのが、自衛隊の無人標的機が123便の垂直尾翼に衝突したとする説です。
（中略）
角田氏の著書では、
標的機「ファイアー・ビー」もしくは、それより小型の「チャカⅡ」が納入前試験航行中の「まつゆき」から発射されたものではないかと疑っています。何故まだ自衛隊に納入もされていない「まつゆき」なのだ？という疑問に対しては、標的機を搭載する訓練支援艦「あづま」は、当日は呉(広島)のドックに入っており、公式記録上、標的機が飛ばせる状況ではなかったが、同海域を試験航行していた「まつゆき」が、まさに様々な試験(標的機発射も含め)を行っていたが故に、
このような事故を招いてしまったのではないか、という仮説で答えています。
そもそも、同書で自衛隊の正式コメントとして述べられているように、
相模湾は標的機による訓練海域ではありません。また、標的機訓練は、発射、管制、回収など役割の異なる複数の訓練支援艦が随行して行われる比較的大掛かりなものであり、随行艦は通常「あづま」などと行動を共にしているはずです。
納入前の「まつゆき」が単独で標的機発射テストを行うなど到底有り得ないことです。
（中略）
更に付け加えるなら、前回も記述したように、
当時の海上自衛隊の艦対空ミサイルは、高度7000mの付近の高空を飛ぶ飛行物体は落とせませんから、標的機をわざわざこの高度まで上げることは通常ありません。もちろん、管制に失敗したからという答えもあるでしょうが、果たして民間航路の近くでそのような危険性のある訓練を、未熟な試験航行艦を使用して行うものなのでしょうか？初めから何かの意図があればまた別の話ですが・・・
（以下略）
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JAL123便墜落事故－真相を追う－ 自衛隊撃墜説を斬る(3)
（前略）
（図１：1985年当時の管制区域：「御巣鷹の謎を追う」 米田憲司 宝島社 2005 p111 より引用）
（中略）
図１を見れば、
123便は相模湾上空での異変の後、横田管制区域をずっと飛び続けているのがわかります。
（中略）
自衛隊の戦闘機が関与していると言うなら、それは、米軍に許可を取り付けた上での行動、または米軍の命令か共同作戦と捉えなければなりません。私が「自衛隊(直接)撃墜説」を否定すると先に記したのは、このような意味であり、つまり、米軍の関与を無視しては123便の墜落までの顛末を語ることは出来ないということです。
（中略）
123便の垂直尾翼に異変が起きた相模湾は在日米軍の訓練空・海域であり、このような所で自衛隊の艦船が、自主的に艦対空ミサイルや無人標的機を飛ばせる訳はありません。
ここは日本の海ではないのですから(くどいですが)。もちろん、横田管制空域の場合と同じで、米軍の関与が何かしらあれば、それはまた別の話です。
ちなみに、
軍事評論家B氏の話によると、海上自衛隊の場合、在日米軍の許可無しにはミサイルの試射一つ出来ないとのことです。
（以下略）
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動画の冒頭で凛子さんは、“米国機密開示文書からまた新たに衝撃的な内容が発見されました。米国という支配の枠組みを狡猾に利用する奴等「Phantom」の思惑、その痕跡はここにも残されていたのです”と話しています。
動画のコメント欄に日米合同委員会に言及しているものがありましたが、日米合同委員会はこの事件とは関係がなく、「Phantom」はイルミナティのことだと言って間違いないでしょう。
この事件を秘密結社「イルミナティ」の仕業にすれば話は簡単なのですが、実のところ非常に複雑な事件であり、別の組織が絡んでくるのです。この辺りのことを時事ブログで解説するのは無理なので、時間が取れれば映像配信において、いずれ説明したいと考えています。
それにしても、今回の動画は非常に優れたものであり、初めて知る内容でした。米国機密開示文書のアーカイブの中から、『Japan Trade: Meeting of Senior Ad Hoc Group on International Economic Policy』を見つけ出し、文書の内容を説明しています。
“これは米国中央情報局（CIA）によるものです。こちらは1985年3月9日に開催された極秘会議に際して作られた文書で、ベーカー国務長官が対日通商交渉の戦略に関する議論をするために極秘に招集した会議体で、シュルツ長官・ボールドリッジ長官・マクファーレン国家安全保障顧問らが出席しました。”と説明しています。
10分33秒では、“実質的な日本に対する脅迫状として、当時の小山郵政副大臣宛てにこのような書簡が送付されています。要点は以下3点です。① 通信規格を米国側に合わせろ。② 参入手続きを簡素化させろ。③ 日本政府の電気通信諮問委員会に外資系通信企業の人間も参加させろ。このように露骨な脅迫となっています”と説明しています。
詳しい内容は、是非動画をご覧ください。