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[Twitter]食事中ですが。。。

竹下雅敏氏からの情報です。
この早さで動かせたら、目が良くなりますかね。
(竹下雅敏)
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配信元)

「イベルメクチンの個人輸入」できます 〜 読者の方からの情報

読者の方からの情報です。
シャンティーフーラでイベルメクチンの記事を読みました。日本ではまだ認可されてないけど予防のために欲しいと思って探していると個人輸入で手に入ることがわかり数日前に注文しました。(まだ届いていませんが。)同様にヒドロキシクロロキンも買えるようです。
(匿名)
 「いけーっ!イベルメクチン!」の記事がよく読まれているようで、読者の方から「個人輸入」は可能だとの情報をいただきました。ありがとうございました。時事ブログのチャレンジャー、しんしん丸氏もすでに入手され、それどころか予防的に服用も体験されていると聞きつけ、あえてコメントをいただきました。甘いのだそうです。興味しんしん。
(まのじ)
 時事ブログでその有効性を知り、秋頃にユニドラにて、イベルメクチンとヒドロキシクロロキンを購入しました。
イベルメクチンは、新型コロナの予防として2回ほど飲みました(2週間間隔がいいのですね)。口に含むと少し甘いイチゴ味?がして、飲みやすい錠剤です。発熱などの症状があるわけでもないので、効果のほどはなんともいえませんが、しっかり予防しているという安心感には絶大なものがあります!
ヒドロキシクロロキンは、視力低下等々の副作用のおそれがあり得るとのことでしたので、試してはいません。
もちろん気をつけてはいますが、いざという時の対策はこれでバッチリですから、ワクチンなど打つ必要はありませんね!
ぜひ二週間に一回、子どもたちにはワクチンではなく、こちらを飲んでもらいたい。もちろん、大人も。。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イベルメクチン個人輸入 ジェネリックが格安に買えるおすすめはこちら
(前略)
イベルメクチンが買えるおすすめの個人輸入はユニドラです
ユニドラで海外製のイベルメクチンタブレット(ストロメクトール錠ジェネリック12㎎)を3箱(150錠)まとめ買いすると1錠あたり143円で買うことができます。
(中略)
ユニドラで購入した理由
1、そもそもイベルメクチンを取り扱っている個人輸入サイトが少ない
2、ユニドラはその中で販売価格が最安値
3、ユニドラは実績がある個人輸入代行サイト

(中略)
(中略) (以下略)

当然の権利として「生活保護制度に頼る」という選択肢を忘れずに 〜 申請の意思を明確にする「フミダン」という申請システムが便利

 コロナの影響で解雇や雇い止めにあう人々は7万5000人に及び、とりわけ20代から40代の女性の自殺者が急増していると報じられています。そしてその背後に生活困窮に陥る女性たちも急増していることがうかがわれます。先進国とは思えぬ非常事態にもかかわらず、政府の緊急経済対策は不十分で行き渡っていません。若い方々が自分を責めて絶望することのないよう「社会福祉制度に頼るという選択肢」を知ってほしいと思います。当然の権利として「公助」を十分に活用してほしい。生活保護を申請する際に最も大事なことは「申請をします」という意思表示をすることだそうです。福祉課での相談によってSOSが伝わっていても、申請の意思が認められなければ保護開始にならないそうです。
 ところが申請窓口によっては、意図的に生活保護の申請者を追い返したり、たらい回しにする「水際作戦」が問題になっています。そこで一般社団法人つくろい東京ファンドは、「フミダン」という独自の生活保護申請支援システムを開発しました。これならば否応もなく申請の意思を明確に示すことができます。行政側もスムーズな対応が可能です。本来は国が構築すべきものですが、厚労省の申請オンライン化への取り組みはまだまだ「未定」のようで、フミダンで入力した後はFAXでの申請となるそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ワシントンからの伝言「米国に国家非常事態委員会ができ…12月12日に海外の会社のビジネスマンに対して米国から帰国するように指示を出した」 ~アメリカ内戦の可能性が極めて高い

竹下雅敏氏からの情報です。
 石川新一郎氏の所にワシントンから伝言が来たという事で、今回の3回目の伝言には重要な情報が含まれていましたので紹介します。動画の3分30秒~7分55秒をご覧ください。記事はこの部分の要点を文字に起こしたものです。
 “米国に国家非常事態委員会ができ…12月12日に海外の会社のビジネスマンに対して米国から帰国するように指示を出した”という情報は重要です。アメリカ内戦の可能性が極めて高いことが分かります。
 太字にした部分を見ると、予想した通り第三次世界大戦の一歩手前まで行きそうです。このことは、“続きはこちらから”の「メイカさんからの続報」を見ても分かります。“米国は歴史上最も強い同盟国(NATO、日本、オーストラリア)と組み、中共と戦う”という方向に確実に進んでいます。私は第三次世界大戦にはならないと見ています。習近平は引かないでしょうが、第三次世界大戦になる前に習近平が暗殺される可能性の方が高いと思います。
 フランス革命を思い浮かべてください。それよりも遥かにスケールの大きな「革命」がまさに起きようとしているのですが、それが魔法の杖の一振りで直ちに正義が勝利し、素晴らしい未来が来ると思う方は何もしなくて良いです。
 しかし、リン・ウッド弁護士の「後悔するよりも、安全であることが大切です。水、食料、懐中電灯と電池、ろうそく、ラジオ、修正第2条の物資、地域社会のリーダーと会うための計画を十分に持っていることを確認してください」という忠告を真剣に受け止める方は、出来る限りのことをした方が良いでしょう。
 日本人は完全に平和ボケをしているので、世界が今どういう状況にあるのかを理解している人はほとんど居ません。中国共産党のスパイは日本にはあまりいないとか、米中開戦になったとしても日本にはほとんど影響がないと思う人は、何もしなくて良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【第48弾】ワシントンから3回目の伝言です‼
配信元)
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ホワイトハウスからの伝言 その3 追加があります!!!
引用元)
(前略)
「(解任された)バー司法長官は司法取引に近い形で多くのことを置き土産に残しました。

米国に国家非常事態委員会ができています。そして12月12日に海外の会社のビジネスマンに対して米国から帰国するように指示を出しました。

また、ロシア国営放送でプーチン大統領は今回の米大統領選の出来事は全て知っていると話していました。近いうちにロシアも行動を起こす準備ができているとの声明を出しました。

イギリスはクイーン・エリザベスを中心とした軍を送りました。ドイツは艦艇を発信して同様に展開。米国は第一艦隊を再編成。インド及びオーストラリアは共同作戦に参加。ロシアは中国とのツッツバシ付近に軍の配備を展開済み。イタリアとフランスも動き出すと発表。南シナ海は西側諸国の結束を完了。

中国共産党の協力者、中国共産党の関係者の銀行口座を凍結します。明日か明後日には明快に出してもよい名前(国家反逆罪の名前?)をワシントンDCから羅列します。」
(以下略)

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流出した中国共産党員200万人の名簿に挙がっている日本企業の名前 ~ダントツは日立の566人 / 菅政権はトランプ大統領とQの側に立っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国共産党員200万人の名簿が流出した事件ですが、“データベースに含まれていたのは、党内の地位、民族、生年月日など。電話番号が書かれている人もいた”ということで、データベースには民間企業も多数登場するようです。
 さっそく、日本企業の名前が挙がっています。“データベースファイルを開いて…例えば日立とか入れると名前、性別、ID、出身地、企業名、住所、電話番号とかがでてくる”とのことです。
 日立が566人で、今のところダントツなのですが、これらの事柄は主要メディアで報じられるのでしょうか。経団連壊滅との声も聴かれ興味深い所です。 
 ところで私は、菅総理になってから菅政権に対するコメントをほとんど出していないのですが、これには理由があるのです。個人的にこれまでの経緯からスガーリンは嫌いです。しかし、国の特別機関「日本学術会議」が推薦した新会員候補6人の任命を、菅総理が拒否した件もそうですが、「日本学術会議」に中国共産党員のスパイが潜入して居たら(その可能性は極めて高い)、どうでしょうか。
 昨日のNHK ニュースでは、“日本学術会議の在り方について、菅総理大臣は、政府から独立した組織にすることなどを求める自民党の提言を受けて…早急に検討を進める考えを示しました”というのですが、もしもこれが、“(中国)政府から独立した組織にすること”であれば納得ですよね。
 “菅政権はトランプ大統領とQの側に立っている”と見ているので、今のところ様子見です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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豪メディアが世界の中国共産党200万人のデータ入手 各国公館や世界的企業で幹部などとして勤務(2020年12月14日)
配信元)
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在外公館、ボーイング、ファイザーにも? 「中国共産党の党員リスト」DB流出で波紋
引用元)
中国共産党員の名簿だとされるデータベースが流出したとして、その内容をめぐり波紋が広がっている。流出したのは、9200万人程度いるとみられる党員のうち、約195万人分。リストは7万9000ほどの「支部」ごとに分割され、その多くが個別の企業や団体と結びついているという。

その中には、防衛産業や情報通信産業など、各国の安全保障に関係する企業や、各国が上海に開設した総領事館も多数含まれる。こういった組織に中国共産党員が勤務することで、機密保持などの面で問題が生じる可能性が指摘されている。
(以下略)
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配信元)
 
 
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