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ぴょんぴょんの「ダム決壊2」 ~ワクチンからグレート・リセットに気づかせる

 ワクチンの危険性について聞かれたら、まずはmRNAワクチンはどういうもので、スパイクタンパク質が体内で増えるとどうなるか、それが将来どのような病気をもたらすかを伝えるでしょう。
 じゃあ、どうしてこんなに疑惑に満ちたワクチンが、世界中で承認されているのか?
 そういう疑問が起こってくると、これまでのゆがんだ世界支配のこと、そして世界がどこに向かっているのかを話さざるをえなくなります。
 ただ、この手の話を知らない人に伝えるには、どこから手を付けていいのか戸惑います。
 くろとしろも、そこで悩んでいるようです。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「ダム決壊2」 ~ワクチンからグレート・リセットに気づかせる

ワクチンは人口削減が目的


くろちゃん、こないだのダム決壊以来、おとなしいじゃん。

ああ、こないだは一応「めでたし」で終わったが、不発弾が残ってて。

不発弾?

ワクチンで人がたくさん病気になり、死んでいる。
なのになんで、こんな危険なワクチンが世界中で承認されているのか?

もちろん、ワクチンで遺伝子を組み換えられることはコワい。
だがそれ以上に、ワクチンが人口削減を目的に作られたもので、5Gと連動して人間を操るナノチップも入れられてる、そういう話もしたかった。
でも、あの時はグッと飲み込むしかなかった。

そこから先のほうが重要だけど、初めての人には刺激が強すぎるかもね。

今度頼まれたら、そういう話もしてみたい。
だがとても、一朝一夕でわかってもらえる自信はねえ。
おれだって、何年も時事ブログを追っかけて、この頃ようやく世界のからくりが見え始めたくらいだし。

短時間じゃ、難しいよ。

ただ、心底ワクチンを拒否してるヤツらは、押しなべてイルミナティやグレートリセットのことを知っている。

つまり、そこをわかってないと、今回は逃れられても、次はだまされるかもしれないんだよね。とは言え、実際問題、3回目を打ちたがってる彼女のお父さんに「ワクチンは人口削減が目的」とか、話せると思う?

やめとけ!
「こんな頭のおかしいやつに、うちの娘はやれない」って言われるのがオチだ。
だが、おやっさんもアホだな。
もし娘がワクチンを打ったら、永遠に孫の顔が見られなくなるかもしれねえってのに。

でしょ?
はあ〜 お父さんとぼくらの間には、巨大なダムが立ちはだかっている〜。

もしかして、そこがもっとも巨大なダムかもな。
はたしてそいつが、決壊する日は来るのか?


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米国国防省の資金援助のもとにウクライナで進められていた生物兵器プログラムと、その証拠隠滅を緊急で行っていたウクライナ政府 〜 国連条約に違反した生物兵器研究所を破壊したロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 「駐日ロシア連邦大使館」のFacebookによると、“米国国防省の資金援助のもとにウクライナで進められていた生物兵器プログラムの証拠隠滅を、ウクライナ政府が緊急で行っていた”ことが、特別軍事作戦で明らかになったとのことです。
 3月1日の記事で、「ロシアの侵攻が激化する中、キエフで書類を燃やすために奔走するウクライナ治安部隊の姿が見られる」とのタマホイさんのツイートを紹介し、“ウクライナ領土にある軍事用バイオ研究所と米国国防総省(DoD)の関係や、そこで何が行われていたのかを示す証拠書類を慌てて焼却しているのでしょうか。”とコメントしたのですが、どうやらそんなところのようです。
 記事では、“特別軍事作戦の開始により、ウクライナ領土内で行われている機密の生物学的実験が明らかになることを、米国国防総省が恐れたのは明白である。”と書かれています。
 ツイートによれば、“ウクライナに作られたアメリカ資本の生物兵器研究所では、ロシア人に限定したRNAサンプルを収集していた”とのことで、「ロシア人対象生物兵器開発」を行っていたとしか思えない状況です。ロシアとしては手遅れにならないうちに、国連条約に違反した生物兵器研究所を破壊したということでしょう。
 “続きはこちらから”の記事では、「ペンタゴンは、ウクライナを含む約25カ国にある生物兵器研究所を管理している」とのことです。記事の引用元では、2016年1月にウクライナのハリコフの研究所で、インフルエンザに似たウイルス兵器にさらされたウクライナ兵約20人が死亡。2016年3月にはウクライナ全土で、豚インフルエンザA型(H1N1)によって364人が死亡。2018年1月に南東ウクライナで、A型肝炎の集団感染で37人が入院。その約1年後、まったく同じ都市で、100人がコレラに謎の感染。これらの地域には、ペンタゴンのバイオラボがあるとのことです。
 こうなると、「ロシアでは永久凍土が解けて炭疽菌が広がった!」と言うような記事は、将来に予定しているバイオテロの予告なのではないかと疑いたくなります。
 ビル・ゲイツは、“2022年2月18日~22日にドイツで開催されたミュンヘン安全保障会議で、「われわれは再びパンデミックを体験することになる」と明言”しました。
 また、3月4日の編集長の記事で、“WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めた”とのことでした。
 より危険なウイルスのパンデミックで、ワクチン接種を強制しようとしているのは明らかで、こうしたバイオテロを用いた陰謀で「グレートリセット」を実現しようとしていると考えなければ、全体の整合性が取れません。
 こうした陰謀が、ロシアのおかげで頓挫することになればありがたい。もしそうなら、私たちはロシアにどれほど感謝しなければならないか分かりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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The Embassy of the Russian Federation in Japan
引用元)

‼️🇷🇺ロシア国防省報道官のブリーフィング から
📆3月6日19時 モスクワ時間

‼️ #米国国防省の資金援助のもとに #ウクライナで進められていた #生物兵器プログラム#証拠隠滅#ウクライナ政府が緊急で行っていたことが、#特別軍事作戦が実施される中で明らかになった。

🆘2月24日に行われたペスト、炭疽症、野兎病、コレラ、その他致命的疾病病原菌の緊急破壊に関する文書が、生物研究所職員により提供された。

🔍現在、ロシア軍放射線・化学・生物学防衛部隊の専門家が文書の解析を行っている。

特別軍事作戦の開始により、🇺🇦ウクライナ領土内で行われている機密の生物学的実験が明らかになることを🇺🇸米国国防総省が恐れたのは明白である。

🇷🇺ロシア領土に隣接する生物学研究所では、生物兵器コンポーネントの開発が行われていた。

⛔️#米国と #ウクライナによる #国連細菌兵器#生物兵器)および#毒素兵器禁止条約第1条違反の事実が開示されないよう、ウクライナ保健省はすべての生物学研究所に対して、保有する危険病原体を緊急廃棄するよう指令を出した。

提供された文書の解析結果については、まもなく発表する予定だ。その一部であるウクライナ保健省による病原体の廃棄およびポルタヴァ、ハリコフの生物学研究所破壊の指令については、直ちに今発表を行う。
(以下略)
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配信元)


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実名、顔出しでワクチン接種後の体験を話してくれる勇気ある人たち、ワクチンの危険性を訴える人々に見られる共通点とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 「The Testimonies Project(証言プロジェクト)」のウェブサイトには、「The Testimonies Projectは、covid-19ワクチンを接種した後に被害を受けたすべての人たちにプラットフォームを提供し、イスラエルのメディアでは聞こえない彼らの声を聞いてもらうために作られたものです。このプロジェクトが、より多くの人が自分のストーリーを語るきっかけになることを願っています。」とあります。
 イスラエルも日本と同様に、“国から見捨てられた人たちがいる”のです。「#ワクチン後遺症」には、後遺症に苦しむ人たちの声がたくさん投稿されています。
 驚くのは、「イスラエル コロナワクチン被害者 – 声を上げた人々」の動画に出てくる「コロナワクチン被害者」のほぼ全員が、まだ「魂(ジーヴァ)」の残っている人たちなのです。顔を出してワクチン接種後の体験を話してくれる勇気ある人たちの共通点が見えたような気がします。
 記事に取り上げた他の動画を見ても、実名、顔出しでワクチンの危険性を訴える人々には、同様の共通点があると感じています。
 時間のない方は、“続きはこちらから”の南出市長の動画だけでもご覧ください。「アメリカの5歳~11歳の先行(ワクチン接種)をやってる状況っていうのが出てきました。…7.4%の方が2回接種やった後、日常生活に支障をきたしているってデータがあるんですよ。もう1個、10.9%の子供が、5歳~11歳ね、2回接種やった後、登校できないってなってるんですよ。こんなこと知ってます? おかしくないですか? こういう理由から接種の合理性が見いだせないです。」と言っています。
 「おかしくないですか?」と声を上げる市長は一人だけ? 世界中に膨大な数の葬儀屋があって、声を上げたのはイギリスの葬儀屋ジョン・オルーニー氏一人だけ? ノーベル医学賞を受賞した人物で、真実を伝えてくれたのはリュック・モンタニエ博士一人だけ?
 この世界は、いったいどうなっているのだろう。私は何度も、「魂(ジーヴァ)が残っている人は、1000人に一人しかいない」と言って来たのですが、時間がたつごとに、自身の直観が正しいことを思い知らされるのです。
(竹下雅敏)
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イスラエル コロナワクチン被害者 – 声を上げた人々
配信元)
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配信元)


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[Instagram]クッカバラ (ワライカワセミ)

ライターからの情報です。
笑えない世の中。
でも
笑いたい。
聞いてるとクスクスしてきて
声を出したくなりませんか?
(メリはち)
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配信元)

戦後初、警察庁に捜査権を与える危険な「警察法改正案」が衆院内閣委員会で可決、反対は共産、れいわのみ

 3/2非常に危険な「警察法改正案」が、ろくに審議も尽くされないまま、衆院内閣委員会の賛成多数でスピード可決しました。反対したのは共産党、れいわ新選組のみ。警察に人権侵害の非道な暴走をさせないため戦後の警察法では「国家公安委員会や警察庁が自ら犯罪捜査をすること」は認められていませんでした。ところがこの改正案では「コロナ禍がサイバー空間の脅威を増進している」というよく分からない不明確な理由で「サイバー警察局」という部局を警察庁の下に新設し、「重大サイバー事案」を新たに規定して、これに該当する犯罪捜査は、関東管区警察局に新たに新設した「サイバー特別捜査隊」が担うとされました。
 山本太郎議員は、相変わらず少ない質疑時間を最大限に活かし、この重大な法改正を実質30分程度の確認で済まそうとしている「行政府の従順な下請けに成り下がった委員会」に抗議しました。議場では「失礼な」というヤジが飛んだようですが、こんな役に立たない委員会の方がよほど国民に失礼だ。国家機関が捜査権限を持つ国でのプライバシー侵害の事例は後を絶たず、秘密裏に個人情報が提供され、知らないうちに国民が監視される警察国家が出現する。法改正しなくともサイバー事件には対応できるはずだと指摘しました。
 戦後初めて警察庁に捜査権を与え、違法とも言える新たな部局改変を行い、しかもその検討過程を政府はあえて明らかにしないという中で塩川議員は「経済安保と連動していないか」と問いました。はて、経済安保とどんな関係が?と思っていると、この質疑の中で「大川原化工機株式会社」の冤罪事件が例示されました。初めて知りましたが信じられないような警察の暴走が現実に起こっています。経産省の失態が原因で何の罪科もなかったトップメーカー企業の役員3名が逮捕拘留された挙句に、劣悪な待遇でお一人は亡くなられました。裁判所も疑問を付すような無実の起訴で異例の取り下げとなりましたが、この事件では「公安が目をつけたら逮捕まで行ってしまう」、逮捕されたら最後、勝手に出来上がった調書を押し付けられる苦痛を大川原社長は語っています。
この、戦後の民主主義を脅かすような法改正に反対したのが、共産党とれいわ新選組だけだったというのも恐ろしいことでした。
 余談ながら国家公安委員長は、寄付金のマネロン問題で公選法違反が疑われている、あの二之湯智氏。汚職疑惑の人物がこんな法改正を信頼しろと言えるのか?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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警察庁の権限拡大慎重に 衆院委で塩川議員 改定警察法案を批判
引用元)
(前略)
 塩川氏は、警察庁の部局改編が他の府省庁と異なり法律で定めているのは、警察の捜査が個人の権利と自由に多大な影響を与え、国会の関与と民主的統制のもとに置かれる必要があるためだと指摘。今回のサイバー特捜隊の構想は昨年6月に小此木八郎前国家公安委員長が突如記者会見で表明するまで政府の検討過程が一切不明だと批判しました。
(中略)
 塩川氏は、経済安保に絡んだ警察捜査による深刻な人権侵害の事例が発生しており、「その反省もなく国民のプライバシー権、思想信条の自由が侵されかねない」と批判。戦前の人権侵害の反省から警察庁は捜査権を持たないという原則の転換は重大だと強調しました。

 同日、衆院内閣委は同法案を採決し、賛成多数で可決。日本共産党と、れいわ新選組は反対しました。
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輸出で逮捕は「青天の霹靂」…企業は経済安全保障強化にどう対処すべきか
引用元)
(前略)
この大川原化工機の噴霧乾燥機の事例は、経済安全保障上の様々な問題を含んでいます。国際的な枠組みで決まっていた規制、つまり「相手が誰であれ、要件に引っ掛かる機械を輸出する際には届け出を出し、許可を得てください」という仕組みがあったにもかかわらず、経産省は訳文を間違えていたうえ、関係する企業に積極的なアナウンスをしていなかった

企業側は「うちのは規制に抵触しない機械だから大丈夫だ」と許可を得ずにいたら、警察に目を付けられ、外為法違反で逮捕された。青天の霹靂のような話です。
(中略)
経産省がほとんど何もアナウンスせず、国際合意の翻訳にさえ不備があったのに、公安警察が「立件できそうだ」と目を付けたら逮捕まで行ってしまう。警察が逮捕してしまえば、釈放されたい容疑者は、事実ではないことでも自白してしまうかもしれない。これで事件が出来上がる、となれば、日本の法治システムの崩壊にすらつながりかねません。
(以下略)