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なぜ、マウイ島の山火事は豪邸を避けて燃えたのか? 〜「中性粒子ビーム兵器」の試験を目指していた国防総省、告知が予定されている「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」、スマートシティ建設の障害となる古くからの住民たち、土地の売却を余儀なくされるであろう地元の多くの人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の前半は読者の方からの情報提供です。8月8日にハワイのマウイ島で大規模な山火事がありました。アメリカで起きた山火事としては、過去100年で最悪の被害で、“99人が死亡したほか、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
 及川幸久氏は動画の1分38秒で、「マスコミは、この山火事の原因は気候変動にあるんだと。…しかし、本当にそうなのか」と話し、この山火事の不可解な点をいくつも取り上げています。
 J Sato氏のツイートにあるように、「マウイ島の地元の人々は、エリートたちに土地を売ることを拒んでいた」のですが、今回の山火事はセレブの豪邸には、まったく被害をあたえず、地元の多くの人々は、“土地の売却を余儀なくされ…炎の中で悲惨な死を遂げた”のです。
 及川幸久氏は、“このマウイ島には、アメリカのお金持ちのセレブがみんな豪邸をもっているわけです(13分32秒)。…そこには全く何の被害もないんですね。もう一つ今回の件で気になることがあります。それは世界経済フォーラムとの関係です(16分8秒)。…来月9月25日に、ハワイデジタル政府サミットというのが行われるわけですね。その中で特に「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」というのが話されるということが決まっているんですね(17分55秒)。…このマウイでスマートシティを作ろうとしている。そのためには、あんまり古くからの住民がずっと居座られると困るので、できたら彼らに居なくなってほしい土地を売って欲しいという、そんな話が前からあった(18分35秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。マウイ火災の生存者の方は、“レーザーではない。電線由来の火事でもない。…まるで爆発しているというか火の竜巻であった”とコメントしています。
 こうした描写にピッタリなのが「中性粒子ビーム兵器」です。記事には、“国防総省は2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したいと考えている”と書かれています。
 この指向性エネルギー兵器は、“標的を燃やすのに十分な熱を生成し、その燃料供給に点火し、標的を溶かして…破壊したりする”というのです。今回の山火事では、多くの車が燃えて金属が溶け出したり、“水上のボートがすべて燃え上がった”という不可解な現象が起きています。
 新型コロナウイルス、ワクチンの両方に国防総省は深く関わっています。ウクライナ戦争はもちろんです。そして今回、“2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したい”と言っていた指向性エネルギー兵器を使いましたか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.8.15【ハワイ】ハワイ・マウイ島の山火事【及川幸久−BREAKING−】
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[Twitter]かなり危ない

編集者からの情報です。
撮影してる場合じゃないだろ。逃げろー💨
(ぺりどっと)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第14話 ― 3.11の背景

 地上世界で起きた様々な大事件などのほとんどにシオニズムが関与していました。最近まで地上世界の支配者のごとく暴れまわっていた米国戦争屋グループ・ネオコン=ナチスの連中は、シオニスト(親イスラエル)、つまりシオニズム実行の者たちでした。ただし、このシオニズムとはハルマゲドン計画の一端としての動きでした。つまりハルマゲドン計画を把握していないと、起こされた大事件の深部が理解できないことになります。事件そのものの実体さえつかめないものもあります。その典型が実は東日本大震災の3.11テロ攻撃です。
 3.11テロは難解です。なぜ難解かというと、その主犯格は複数いるからですが、その主犯たちの全員がハルマゲドン計画の信奉者でもあるからです。この当時、米国では戦争屋グループに代わってオバマ -(ジェイ)ロックフェラー陣営が台頭していましたが、その3.11主犯格のオバマ大統領は、自分がハルマゲドン計画における「救世主」だと思い込んでいたはずです。更に3.11を難解にさせているのが、裏天皇グループが3.11主犯の一角にいることです。彼らも彼らなりのハルマゲドン計画を持っていたのです。ここを押さえないと3.11が全く掴めません。
 ハルマゲドン計画は『ヨハネの黙示録』に原型があり、種々の亜種があります。改めて「ハルマゲドン(救世主降臨)計画 其の十」で示したキリスト教原理主義が主張するハルマゲドン計画を以下に示します。
【1】ユダヤ王国再建(1948年)。竜(サタン)の代理者の獣(666)と偽預言者が地上世界を支配。これでハルマゲドンが近づき、
【2】「携挙(ラプチャー)」の開始。選ばれた者は惑星秘密基地に避難。
【3】ハルマゲドン開始。ごく一部の権力に従順な者は核シェルターに避難。
【4】キリスト再臨。地上世界が核の炎に覆われる。
【5】マイトレーヤが統治の「千年王国」開始。
【6】最後の審判が挙行、反抗的な者は地球とともに爆発消失。選ばれた者は新エルサレムの他天体の天国に移住。
【7】サナット・クマラへの絶対完全服従の神の国が完成。
上の計画は【1】までは進みましたが、「天界の改革」によって幸い【2】以降は完全に頓挫しました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第14話 ― 3.11の背景

3.11までの前段


Wikimedia Commons [Public Domain]

2011年(平成23年)3月11日の東日本大震災もまた人工地震であった。このことはすでに時事ブログで幾度も指摘されているとおりです。私自身も発災直後に米国戦争屋グループによる人工地震か?と思った次第でした。そしてこう思ったことは一概に間違いでもなかったのですが、現実はかなり複雑だったようです。

以前にも記しましたが、この当時の私は、日本の支配層として裏天皇グループがいて、彼らが日本中心のNWOの野望を持って動いていたことなどは全く認識していなかったのです。現在もこの人工地震の実体を正確に把握できている自信はないのですが、だからこそ分かる範囲内では整理しておきたいと思います。

東日本大震災が人工地震、つまり日本への攻撃であった以上は、最低限はその実行について次の2点を把握していく必要があるでしょう。
① 誰が?
② 何を目的に?
この疑問の前に予め認識しておくべきは、岸信介元首相などの満州人脈を従える裏天皇グループは、日本の自主独立というべきか日本中心のNWOの野望遂行のためにも、戦前・戦中・戦後も一貫して核兵器の所持を切望していたということです。

この上で、上の疑問の解答に繋がる非常に重要な情報が提供されているのが、2018/07/17の竹下さんの記事となります。詳細については、実際にこの記事を精読されるの最良ですが、およそ次のような情報が提供されています。
  • ☆ 裏天皇グループの一員である安倍晋三氏は、父親の安倍晋太郎からの人脈を引き継ぎ、核兵器入手のためロシアルートとの関係強化をしていた。ロシアルートを担当していたのがオウム真理教。
  • ☆ 2006年9月~2007年9月の第1次安倍内閣時に大きな動きがあり、イスラエルと米国が深く関与。その時のイスラエル首相はオルメルト、アメリカ大統領はブッシュ・ジュニア。

    オルメルト首相とブッシュ大統領(2006年)
    Wikimedia Commons [Public Domain]

  • ☆ 彼らは安倍政権がロシアに接近しないように、秘密裏に日本の核武装を認めた。ブッシュ・ジュニア、ディック・チェイニー、オルメルト首相は、日本の核武装容認派
  • ☆ ブッシュ政権で核弾頭が盗み出され、イスラエルを経由して日本はそれを受け取る手はずだった。
  • ☆ しかし、イスラエルは盗み出された核弾頭を自分のものにして、日本には古いものを渡した。日本はイスラエルに激しく抗議したが、イスラエルは取り合わなかった。
  • ☆ 古い弾頭は再処理が必要で、そのためには莫大な電力が要るため、福島第一原発4号機で、実際にこれを行っていた。
ここまでが、日本が東日本大震災という人工地震の3.11テロ攻撃を受けるまでの前段となります。

また、3.11までの前段として忘れてはならないのは、
  • 日本の全ての原発の建設工事と整備工事の全てを仕切った企業が、配管施工企業ドレッサー・ジャパンであること。
  • このドレッサー社の米国本店はブッシュ家の企業であり、ドレッサー・ジャパンの所有者がジョージ・パーディであること。
  • ジョージ・パーディは裏天皇グループに属すると同時にイスラエルの要人。
  • また、日本の原発全ての保守管理をイスラエルのマグナBSP社が行っていた。
以上となるでしょう。



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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第13話 ― フクシマ事故の発生

 日本政府が言う「処理水」という原発汚染水、これの海洋放出を巡って、当然ながら現在も紛糾が起きていて収まりそうもありません。2011年(平成23年)3月11日夜に発令された「原子力緊急事態宣言」は現在も継続中であり、原発事故は収束もしておらず、原発事故による被害は拡大中なのです。そして原発汚染の被害が拡大すると同時に、日本国家の品格が下落し続けてもいます。そもそも、
  • ① 原発事故を起こさせ、
  • ② その被害を拡大させ、
  • ③ 日本国家を貶めていった、
こういった事態を引き起こしている一大要因が「原子力村」であるのは間違いないでしょう。

 「原子力村」と名付けられたこのムラは、ウィキペディアでは、
原子力発電業界の産・官・学の特定の関係者によって構成される特殊な村社会的社会集団、およびその関係性を揶揄・批判を込めて呼ぶ用語である。原発を推進することで互いに利益を得てきた政治家と企業、研究者の集団とされている。
と説明されています。
 産・官・学にメディアも「原子力村」の一員に加えるべきだとは思いますが、ともあれこのムラの住人たちは、自分たちの所持する既得権益のみを優先し、それを守るためには「国家など、国民など、若者の未来などどうでも良い」との態度を続けてきました。自分たちのみの利益のため、その行為が他者の著しい不利益になっても、隠蔽と嘘と排除の姿勢を崩さなかったのです。彼らは日本の悪癖の象徴のような存在なのかもしれません。
 日本の村社会は、地域住民が相互扶助のため必要があり、出来上がってきたものです。有用で大切なものを含んでいます、しかし、村社会が「原子力村」のような「共依存」のガンジガラメの状態になると、危険なものになるということでしょう。どのようなものも、常日頃からのきちんとしたチェックとメンテナスが大事だということでもあるでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第13話 ― フクシマ事故の発生

「原子力緊急事態宣言」発令


2011年(平成23年)1月の菅首相のTPP参加の発言に、「TPPとは一体なんのことだ?」と日本の中が騒然とし始めていた頃でした。その2011年3月11日14時46分、日本列島に激震が走りました。東日本大震災の発災です。津波が東北地方太平洋沿岸部を襲う中継映像に慄然としながら、私がもう一つどうしても懸念していたのが原発のことでした。

その当時に、以前からよく閲覧させていただいていたのが「東海アマブログ」でした。日本の老朽化した原発、しかもどの原発も複雑な無数の配管が施されているのが日本の原発、その日本の原発が巨大地震に耐えられないことは、このブログで教えられていたのです。

懸念する中、対象になる福島第1、福島第2、女川、東海・東海第2などの各原発は、原子炉の緊急停止には成功したとのニュースがありました。ひとまずは胸をなでおろしながらも「本当に大丈夫なのだろうか?」 そう思っているうちに3月11日19時3分、日本政府から「原子力緊急事態宣言」が出されました。福島第一原発事故による緊急事態宣言でした。

ただし、その時の枝野官房長官の説明では「念の為」というものでした。「本当は一体どうなっているのだろうか?」
不安な眠ることのできない夜をを過ごしながら、私は情報を探してパソコンに釘付けとなっていました。当時のことを、日本 昭和編 第45話の冒頭文で以下に記していました。

2011年3月11日夜、私はパソコンの動画に見入っていました。チェルノブイリ原発事故の取材に幾度も訪れたフォトジャーナリストの広河隆一氏たちがガイガーカウンター搭載の車両で福島入りした実況動画にです。函館村だったでしょうか、ガイガーカウンターの値が跳ね上がり叫び声が上がりました。「とてつもないことが起きている」と実感しました。その後は元東芝、原子炉格納容器設計者、博士の後藤政志氏の実況の解説に聞き入っていました。京都大学の小出裕章氏のことも翌日知りました。原子炉に深刻な非常事態が進行しているのは確実でした。実際には事故の当日に原子炉はメルトダウンしていたのです。

上の文章では一点誤りがあります。3月11日夜からパソコンに釘付けになっていたのはその通りですが、確認し直すと、広河隆一氏たちが車両で福島入りし、後藤政志氏が初めて顔出しの実況をされたのは3月12日の夜だったようです。3月12日の夜に訂正させていただきます。

ともあれ、現実に何が進行しているのか把握できないまま情報を探していて、3月12日の夜にはとんでもないことが福島原発で起きてしまっているであろうことを、現地からの生中継で教えられていたのでした。

当時、東京電力福島第一原発では、6基の原子炉のうち1号機から3号機が運転中で、残りの3基は定期検査のため運転を停止していて、運転中だった3基の原子炉はすべて緊急停止したとされます。

しかし3月11日の夜には、1号機で核燃料が溶け落ちるメルトダウンが発生したようです。そして翌12日の午後3時半ごろには、1号機原子炉建屋で水素爆発が起き、屋根が外壁がすっ飛んだのでした。



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NHK NW9での捏造報道に対して、ワクチン接種遺族がBPO人権侵害委員会に申し立て / NHK側は「NHKに刃向かう者」に妨害をしていた

 7月5日、NHKはNW9番組内で「今年5月、この番組でワクチンを接種した後に亡くなった人の遺族を、新型コロナに感染して亡くなった人の遺族と受け取られるような伝え方をしました。」と報じました。遺族がBPO人権侵害員会に申し立てをすることを述べ「NHKは引き続きBPOに協力して参ります。」と言って締めていました。ところがNHKは協力するどころか、番組内で紹介していた記者会見会場の使用を妨害していたのです。「NHKは、NHKに対するBPO申立の記者会見について入館許可出さない意向」「その申立人たち(ご遺族)は、NHKに刃向かう者たちなので、館内には入れないよ、と通達したということ。」だそうです。またしても番組で嘘を言うNHK。「どこまで卑劣で不公正な組織なのか。」
 「NHK捏造報道に対するBPO申し立て記者会見」では、遺族の方が「NHKの取材に飛びついた理由」を語っておられました(34:00〜)。"インタビューを受けるたびに胸引き裂かれる思いになるので本当は取材など受けたくなかったけれども、全国で自分のように「どこに言えばいいのか、どうしたらいいのか」と悩んでいる人が全国区のNHKの放送を観たら助けになると期待していた"と声を詰まらせておられました。
 44:30あたりからの、薬学博士の堀内有加里氏の報告では、"NHKは公平公正であるべきだが、これまで一度も国に上がっている副反応報告の数や予防接種救済制度の申請数を全国放送で伝えてこなかった"と指摘されました。現在、医療機関から上がった副反応報告だけで38,000件以上、日常生活に支障のある重篤症例は8,500件以上、亡くなられた方2,059件。また6月29日時点で、予防接種救済制度の受理件数は8,000件以上、認定されたのは3,163件、死亡例は103件、審査未着手は約4,500件だそうです。
 これ以上、家族を失う苦しみを増やしたくない、ワクチンを打たないでほしいとの善意だけで、遺族の方が悲痛な体験を語っておられます。
(まのじ)
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