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23/1/30 フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

 今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
 フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元)
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible.
惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

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プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

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As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

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岸田政権が「防衛力強化」のためとして国民の予算を削る措置法案を閣議決定 / 強化されるはずの自衛隊の待遇は刑務所以下

 岸田政権は、昨年末に防衛費を5年間で43兆円にすると勝手に決めていました。大幅な増額分はどこから捻出するのでしょう。国民のために使う予算を徹底的に削る「歳出改革」で3兆円、収支の差額「決算余剰金」で3.5兆円、「防衛力強化資金」と名付けたものに国有財産の不動産を売却して得たお金や特別会計やコロナ予算をやりくりして回したお金、それでも足りない部分は建設国債を発行するつもりです。それらを「特別措置法案」として閣議決定しました。地を這うような支持率しかない政府が国民のためのお金を執念でかき集め、自衛隊や防衛省のために使うのか?
自衛隊では、クリスマスや自衛隊記念日に充実した食事が提供されるという動画がありますが、その他の363日はこれ!?と悲しくなるような貧相な食事内容が紹介されていました。朝食にパンとご飯を両方取って懲戒処分されたという信じられない待遇が報じられています。刑務所よりもひどい内容というツイートもありました。様々な装備品は十分でないお給料から自費で揃えなければならないとも。「防衛費倍増は大部分がアメリカの兵器購入ローン返済に使われるので、自衛隊の施設や待遇改善に使われることはありません。」と事実を突いたツイートがありました。
 国防のためと抜かして国民から搾り取ったお金を日本のために使わないのは犯罪ではないか。岸田政権に必要なのは選挙ではなく監獄ではないか。
(まのじ)
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ウクライナでの戦争は終わらせる方向に転換し、「米国が中国との戦争に集中できること」が大きくクローズアップされている ~マイケル・A・ミニハン空軍大将「中国が今から2年後に米国と戦争する可能性がある」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のツイートを先にご覧ください。ランド研究所は新しい報告書の冒頭で「この戦争はどのように終わるのか? この問いが、ワシントンをはじめとする西側諸国の首都で、ロシア・ウクライナ戦争に関する議論を支配するようになってきている」とし、ウクライナに勢いがありロシア軍を国外に追い出すことが可能だとする見解に対して、「過去の紛争を研究し、今回の紛争の経過をよく見てみると、この楽観的なシナリオはあり得ない」としています。
 また、“ウクライナが2月24日以降に奪われた領土を取り戻す”というタカ派の主張に対しては、「領土の支配はウクライナにとって非常に重要であるが、米国にとって戦争の行方を左右する最も重要な次元ではない。我々は、ロシアと北大西洋条約機構(NATO)の戦争やロシアの核使用へのエスカレーションの可能性を回避することに加え、長期戦を回避することは、米国にとってウクライナの領土支配を大幅に促進することよりも優先度が高い」と結論づけています。
 J Sato氏のツイートに、“ランド研究所のウクライナ戦争の方針転換を受けて、米英主要メディア、報道を一斉に転回”とあるように、ウクライナでの戦争は終わらせる方向に転換したようです。
 「23/1/23 フルフォード情報英語版」には、“(ウクライナ)戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。…世界のパワーエリートは、ロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている”と書かれていましたが、どうやらこれがハッキリとした形で表れてきたようです。
 しかし、“ランド研究所が代理戦争を終わらせる理由は多岐にわたるが、「米国が中国との戦争に集中できること」が大きくクローズアップされている”というのでは、私たちには迷惑な話です。
 キット・クラレンベルグ(Kit Klarenberg)氏のツイートは1月27日のものですが、同じ日の記事で、航空機動司令部のトップであるマイケル・A・ミニハン空軍大将は「中国が今から2年後に米国と戦争する可能性がある」と警告しているのです。「私の直感では、我々は2025年に戦うことになる」と言っていますが、直観がある人物とはとても思えないので、直観ではなく計画だと思います。
 この発言に対しジミー・ドア氏が激おこぷんぷん丸(死語)で、“台湾戦争を起こそうと挑発しているのは、私たちです。ウクライナ戦争を挑発して起こしたのと同じように。私たちは今、中国との戦争を起こそうと挑発しているのです。誰が得をするのか? 教えてあげます。あなたの敵は中国ではありません。あなたの敵はロシアではありません。あなたの敵は、軍産複合体です。この国から何兆円という金を巻き上げてきた。国防相に何回言わせるんだ。国防総省の予算のうち2兆ドルが使途不明で、どこにいったかわかりませんと。…止まらない戦争マシーンだ。…皆さんに思い出していただきたい。米国は世界のテロリストである。…そして今、私たちは中国とサーベルを鳴らそうとしていて、米軍は戦争を予言しています”と言ってます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍大将、2年以内に中国との戦争もあり得ると部隊に警告
空軍の輸送機と給油機の艦隊を監督するマイケル・A・ミニハン将軍は、その根拠の一部として、2024年の台湾と米国の総統選挙を挙げています。
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
航空機動司令部のトップであるマイケル・A・ミニハン空軍大将は、2025年に中国との戦争が起こる可能性があるとメモで部隊に警告した。(Isaac Olivera/375th Air Mobility Wing Public Affairs)
 
中国が今から2年後に米国と戦争する可能性があると、空軍トップの将軍が指揮下の部隊に向けた大胆かつ異例のメモで予測し、他の米国国防高官よりも潜在的紛争までのタイムラインが短いと主張した。
(中略)
「私が間違っていることを願う」とミニハン氏は書いている。
私の直感では、我々は2025年に戦うことになる。習近平は3期目を確保し、2022年10月に軍議を設定した。台湾の総統選挙は2024年であり、習近平に理由を提供することになる。アメリカの総統選挙は2024年であり、習近平に気の抜けたアメリカを提供することになる。習近平のチーム、理由、機会がすべて2025年に向けて整列している。
(以下略)
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Twitterファイル#15:「ハミルトン68」の情報がデタラメなことを2018年から知っていたTwitter社 / 根拠のない情報を引用していた「権威」の数々

 Twitterファイル#15で詐欺情報機関だと暴かれた「ハミルトン68」について、Jano66さんが簡潔にまとめて下さっていました。「ロシアのBotを追跡調査する専門機関ハミルトン68」の情報は、長年にわたって大手メディアやアメリカの権威ある機関に採用されてきました。ところがTwitter内部では、2018年の時点で「ハミルトン68が発表している内容の証拠が見つからなかった」ことを認識しています。ハミルトンが「ただトランプ支持者のアカウントを集め」「#イスラエルや#トランプのハッシュタグをひたすらブラックリストに」入れて「ロシアBotのリストをでっちあげている」事実にTwitter社が気づいた時、Twitterの元安全責任者ヨエル・ロス氏は「ハミルトン68は普通の右寄りのアカウントをロシアのbotだと間違えている」「彼らが言う事の証拠がない」とのメール文書を残していました。つまりハミルトン68で行われていたことは「ロシアがアメリカの態度にどのような影響を与えたかを追跡するのではなく、殆どが実在する、殆どがアメリカ人のアカウントを単に集め、その有機的な会話をロシアの策謀と表現したのである。」というひどいものでした。ハミルトン68は「元FBI防諜官が率いる民主主義確保同盟」の資金提供を受けています。結局ヨエル・ロス氏は「ハミルトンについて何か言えば、”ロシアのプロパガンダに汚染されている”と言われてしまう」として発表をしませんでした。
「ハミルトン68でロシアのbot軍を監視している」ことを前提にしていた機関の数々はこちら。
アメリカサイバー軍
新アメリカ安全保障センター
海軍大学院国土安全保障センター
外交問題評議会
スタンフォード大学民主主義センター
戦略国際問題研究所
国際関係・公共政策ペルセンター
ハドソン研究所
大西洋評議会
デューク大学政治科学
ニューヨーク大学法科大学院
元CIA高官
アメリカ大学
カーネギー国際平和基金
ハーバード大学公共政策大学院
これらの機関や大手メディアが根拠のない情報を「ロシアのサイバー軍隊の証拠」としてこれでもかと引用し、権威を笠にデマをふりまいていたわけです。
 そして最後のJano66さんの「こういうのを単純にコピペしてきた日本メディアのせいで、うちらは『ロシアの工作員!』とののしられる羽目になったわけだ。」というコメントは、まともな情報が陰謀論扱いされる日本の状況をまさしく映し出していました。
(まのじ)
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配信元)
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【字幕】+Twitterファイル#15:Twitterが見つけたハミルトン68の詐欺手口
配信元)

23/1/23 フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け

 1月23日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアがスイスに侵攻か?にびっくり!😱

石油王ロックフェラー支配の終焉
”安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。”

FRBのトップ、ジェローム・パウエル逮捕か
"「Covid検査で陽性となり」、「自己隔離」に入ったことに注目しよう。CIA筋によれば、これは彼が逮捕されたか、潜伏したかのどちらかを意味するとのことだ。”

MI6情報筋:デジタル通貨で破産を免れたいロックフェラー家
“これは、ロックフェラー家が、彼らが発行する予定のデジタル中央銀行通貨を皆に使わせて破産を防ごうとする必死の試みであるとMI6の情報筋が言っている。その代わりに、世界は1月31日以降に生産されるデジタル通貨を拒否することで、ロックフェラー家を切り離そうとしているというのが複数の情報筋の一致した意見だ。”

ウクライナの負け
”米軍専門家ダグラス・マクレガー大佐によると、公開資料によると、これまでのところ、ロシア側の犠牲者1万6000人に対し、ウクライナ側は死者15万7000人、負傷者30万人であるという。つまり、人口がはるかに少ないウクライナは、ロシア軍1人につき8人の兵士を失っていることになる。戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。”

ロシアはスイスに侵攻か
”連邦外務省(FDFA)のイグナツィオ・カシス局長は、木曜日に発表されたスイスのラジオ・テレビとのインタビューで、「ウクライナの復興に使う」ためにロシアの資産を押収すると脅迫し、スイスは基本的にロシアに対して宣戦布告していると述べた。スイスのアラン・バルセ大統領も先週のダボス会議で、あからさまな嘘でロシアを攻撃する演説を行い、自国がもはや中立国ではないことを示した。つまり、そこに本部を置くオクタゴングループが降伏しない限り、スイスへの侵攻は避けられないということだ。 MI6の情報筋によれば、ロスチャイルド家はそのような降伏を交渉しているが、そのプロセスには時間がかかるという。また、6月のチャールズ3世の戴冠式の後に、本当の変化が始まるかもしれないとも言っている。”

CNN:アトランタ本部を閉鎖
”さらに、企業のプロパガンダ・メディアが情報戦争に負けている兆候として、CNNはアトランタ本部を閉鎖し、またしてもハザール・マフィアの降伏を示す。”

カマラ・ハリスの両親はアメリカ市民でないため、ハリスは大統領に就任できない

不正当選したアリゾナ州知事:GPS付き足首ブレスレットを装着

ニュージーランド首相:辞任表明

世界のパワーエリートはロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け
転載元)

石油王ロックフェラー支配の終焉


End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime. ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。

The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus. ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。

To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations: 彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。

Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
  • カマラ・ハリス 副大統領(家族を通したCFR、ハーバード大学、DLAパイパー、家族を通したウーバー)
  • アントニー・ブリンケン国務長官(CFRメンバー、ハーバード、コロンビア、ウェストエグゼック)
  • ジャネット・イエレン財務長官(CFRメンバー、イェール大学・ハーバード大学、ブルッキングス)
  • ロイド・オースティン国防長官(CFRメンバー、ウェストエグゼック、レイセオン)
  • リンダ・トーマス=グリーンフィールド 国連大使(CFRメンバー、オルブライト・ストーンブリッジ)
  • セシリア・ラウス 経済諮問委員会(CFR理事、プリンストン、ロウ・プライス)
  • アレハンドロ・マヨルカス 国土安全保障省長官(CFRメンバー、ウィルマー・ヘイル)
  • ジェイク・サリバン 国家安全保障顧問(CFR執筆者、イェール、オックスフォード、カーネギー)
  • ロン・クレイン、首席補佐官(家族を通したCFR、ハーバード、オメルヴェニー&マイヤーズ)
  • ジョン・ケリー 気候担当特使(CFRメンバー、エール大学出身)
  • スーザン・ライス 国内委員会首席補佐官(CFR会員、ハーバード、オックスフォード、スタンフォード)
  • ウィリアム・J・バーンズ 中央情報局長官(CFRメンバー、オックスフォード、カーネギー)
  • カート・M・キャンベル インド太平洋ツァー(CFRメンバー、ハーバード、オックスフォード、アジアグループ)
  • トーマス・ヴィルサック 農務長官(CFR会員、酪農輸出協議会)
  • ジーナ・ライモンド商務長官(CFRメンバー、オックスフォード、ポイント・ジュディス・キャピタル)
  • エリック・S・ランダー科学技術局局長(CFRメンバー、ハーバード大学出身)
  • ジェフリー・ジエンツ大統領補佐官(CFRメンバー、クレーネメア)


The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers. 「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。

The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians. ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。

My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima). 私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。

The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers. その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。

Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers. 長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。

The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed. ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。

In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil. 後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。

They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control. また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。

The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm. 彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。

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