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[竹下雅敏氏]大陸とも深い繋がりがある天忠党の後継団体と日本近代史の実相 〜大本教は単なる宗教団体ではない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまでに取り上げた系図で、天忠党の後継団体が半島人脈と深い関係にあったことがわかりました。今回、さらに中山家と愛新覚羅家との関係を見ると、大陸とも深い繋がりがあることがわかります。
 以前の記事で、大日本皇道立教会は裏天皇・堀川辰吉郎を奉じる政治結社ではないかと指摘したのですが、幹事長に頭山満の名があります。彼は玄洋社の代表で、大陸に深く関わっていたことが知られています。
 “続きはこちらから”以降には、あまり知られていない“日本近代史の実相”が書かれています。文章から、私の推理はほぼ間違いないものだとわかります。文末に大本教の開祖・出口ナヲの次男清吉が出て来ますが、彼は嵯峨家の出自だとのこと。上田音吉の孫・上田鬼三郎は出口ナヲの娘のスミと結婚して、出口王仁三郎を名乗ります。大本教が単なる宗教団体ではないということがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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貴嶺会関係組織図
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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転載元より抜粋)
皇室正親町三条家(嵯峨家)及び清朝帝室(愛新覚羅氏)の系図実線は実子、点線(縦)は養子、点線(横)は婚姻関係光緒帝咸豊帝の養子、宣統帝同治帝及び光緒帝の養子として帝位継承

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溥儀・溥傑・嵯峨浩

画像の出典:溥儀溥傑・嵯峨浩

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[竹下雅敏氏]大日本皇道立教会 と 典子女王・千家国麿氏の結婚

竹下雅敏氏からの情報です。
 天忠党の後継団体である皇道会、皇道立教会を見て来ましたので、今回はその次の大日本皇道立教会を見ます。会長の中山忠英と副会長の千家尊福の名前があります。高円宮憲仁親王の娘・典子女王は、出雲国造の千家家の千家国麿氏と結婚しました。当時、このニュースを耳にした際には不思議な縁談に見えましたが、大日本皇道立教会の会長の中山家と千家家は、系図を見ると繋がりがあります。また千家国麿氏の祖母の中山孝子は九条道実の孫であり、皇室との繋がりがあることがわかります。
 こうして見ると、この大日本皇道立教会というのはただの組織ではないということがわかります。
(竹下雅敏)
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貴嶺会関係組織図
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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転載元より抜粋)
スクリーンショット 2016-04-11 21.04.30

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[マスコミに載らない海外記事]イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対 〜自由貿易より地産地消が推奨されるべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスの保守党議員で、かつて自由貿易協定(ウルグアイラウンド)の貿易産業大臣として交渉した経験を持つピーター・リリー氏がTTIPに反対する記事をブログに書いたとのことで、これは“大変な造反行為”だということです。
 TTIPにしろ、TPPにしろ、問題なのは関税ではなく、“国家主権を国際企業に引き渡すこと”なのです。これこそNWO(新世界秩序)への大いなる一歩であり、庶民の生殺与奪の権限を、事実上、巨大企業にもたらすことになります。貿易協定からISDS条項を無くすべきなのです。
 もっとも私の場合、自由貿易が本来正しいのかどうか甚だ疑問があります。自由貿易で誰が利益を得るのかを考えると、輸入品が安くなる分国家は税収が少なくなり、消費税増税などでかえって余分に取られてしまいます。得をするのは大企業や株主ではないでしょうか。
 本来、地産地消が推奨されるべきで、保護すべきは、自然、環境、そしてそれらを守っている人たちのように思います。自由貿易は、そうした事に対する責任から最も遠いところにあるような気がしてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対
転載元より抜粋)
Eric ZUESSE
2016年4月9日
Strategic Culture Foundation

or-37167

まるで、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ大統領の共和党政権時代に、前大統領、共和党のロナルド・レーガンのために国際貿易協定交渉をしていた人物が、同党の仲間ブッシュ大統領が、熱心に承認を得ようとしている巨大‘貿易’協定反対を公言したようなものだ。大変な造反行為だが、それがまさに、日曜日にイギリスで起きたのだ。

(1990-92、マーガレット・サッチャーと、ジョン・メージャーのもとで)元イギリス貿易産業大臣をつとめ、現在も保守党議員(国会議員)のピーター・リリー、4月3日、保守党のウェブサイト“Conservative Home”にブログ記事を書いて、そうしたのだ。

私は自由貿易を信じている。常にそうだったし、今後もそうだ。成功した自由貿易協定(ウルグアイ・ラウンド - 1990年代、貿易産業大臣として)を交渉した唯一の現役議員として、現在アメリカとEUの間で交渉されている環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)を、自由貿易協定だと思って、私は自動的に支持していた。

私がより子細に見ればみるほど、益々多くの部分が心配になってくる。自由貿易を信じている保守党議員は、TTIP支持には極めて慎重になるべきだ。EU残留派、離脱派双方の運動も、イギリスのEU加盟に対する、環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)の含意をじっくり吟味すべきだ。

なぜかを説明させて頂きたい。

TTIPは関税や割り当てを廃止することが主眼ではない。ヨーロッパからの商品に対してアメリカが課している平均関税は、わずか2.5パーセントだ。それを無くすのは価値があるだろうが - 大したものではない。

主な狙いは、
製品の仕様調和させ、投資用の特別な体制を作り出すことだ。こうしたことには原則として特に反対はない。製品の調和というものが、国内生産者をこっそり保護するために導入された規則を廃止することを意味する限りは、結構なことだ。だが、我々は、有害な添加物などから、国民を保護する議会の権限放棄すべきではない

オバマのヨーロッパとの‘貿易’協定TTIPも、アジアとの‘貿易’協定、TPPも、その核心はまさにこれだ。

核心は、国家主権を国際企業による世界独裁に引き渡すことだ(大企業に対する説明責任を負った三人の‘裁定’評議員、裁定は不服申し立てできず、どの国の法律を忠実に守ることも要求されていない- 衝撃的なことだが、事実だ。)

彼は更にこう言っている。

私の主な三つの懸念は、投資家-国家紛争調停制度(ISDS)に関するものだ。これは巨大外国企業が、彼らの投資を損なう政策を推進したかどで政府を訴えることができる(しかし、逆はない)裁定委員会制度 - 特別裁判所 -を作り出す。

民間企業がNHSや、教育、その他でサービスを提供しているものを、イギリス政府が、公営に戻そうとしたり - あるいは、私企業に対し、参入を許すサービスを減らしたりしようとすれば、アメリカ企業は、イギリス政府を訴えることができる。EUやイギリス政府は、そういうことはありえないと否定している。だが、説得力のあるCounsel’s Opinionは、こうした裁定委員会は、無制限の罰金を科することができるので、政府の意思決定に対する“萎縮効果”を行使できると主張している。

こうした裁定委員会は、小規模外国企業にとっては余りに高価で(平均経費は800万ドルだ)、そこからイギリス企業が除外されている、特権的法体制を、外国多国籍企業に与えるのだ。しかも‘裁判官’は、裁定委員会で、仕事をしていない時は、大企業のために働いている商事弁護士で、それゆえ大企業に好意的だ。

もし政府が主張するように、こうしたISDS裁定委員会が、イギリス裁判所と同じ結果をだすのであれば、彼等は全く不要だ…

ISDS裁定委員会が必要なのかどうか問うべきなのだ。

彼の発言は本物だ - 単なるスローガンや言葉ではない。そして、この発言は、政治家たちや、(保守党の予備選挙で勝利するため)彼自身の党に投票する支持者以外にも影響を与える。

もしISDSが拡張されれば、例えば最近の地球温暖化対策のパリ協定は、事実上、おしまいになる。この協定は実に巨大なものなのだ。民主主義のみならず、我々にとって住みやすい地球の継続が、今や全て危険な状況にあるのだ。

記事原文のurl: http://www.strategic-culture.org/news/2016/04/09/british-conservative-breaks-ranks-opposes-ttip.html

[竹下雅敏氏]皇道立教会・緑龍会(八咫烏直属の結社)・北朝鮮王家との繋がりを示す系図

竹下雅敏氏からの情報です。
 前回、貴嶺会関係組織図の皇道会総裁の久邇宮朝彦に注目しましたが、今回は、その後継の組織である皇道立教会を加えてみます。
 皇道立教会の総裁・伏見宮貞愛と久邇宮朝彦は兄弟です。下の系図をご覧になるとわかりますが、伏見宮貞愛は有栖川宮を介して上田家と繋がります。系図を見ると、半島の王家の人脈とがっちり結びついているのがわかると思います。
 系図を見て、この上田音吉という人物は一体何者なのかと思うのが自然ではないでしょうか。私の考えでは、上田音吉は八咫烏直属の秘密結社・緑龍会の総裁です。カール・ハウスホーファーは、日本のドイツ大使館付武官として勤務した際に、緑龍会に入会したと言われています。孫の笹川良一は、ヒトラーとムッソリーニに会っていますが、これは通常考えられないことです。しかし、ヒトラーの師であったカール・ハウスホーファーが緑龍会のメンバーで、総裁の孫が笹川良一であれば、これは可能だったと考えられます。
緑龍会の総裁は、その後笹川良一から現在の笹川陽平へと移っていると考えています。そうでなければ、笹川が、“私的な賭博運営を政府から許可された唯一の人物”なのが不可解です。また、笹川財団の下部組織の日本財団がジャパン・ハンドラーとの会合の場を設定している理由がわかりません。海底掘削船「ちきゅう号」の不可解な動きも考慮すると、上記の推論にかなりの信憑性が出て来るのではないかと思います。
 もっとも私の中では推理ではなく、直観的事実です。この辺りのことは、レイノルズ一家にも書いていますので、参考にしてください。
(竹下雅敏)
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皇道立教会総裁・伏見宮貞愛の系図
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伏見宮邦家・有栖川宮幟仁・上田音吉〜金正恩の系図

[Twitterほか]パナマ文書は1%側からのリーク・世界監視への道/国税OBが明かす海外脱税の手口 〜 予想されていたロスチャイルド家ら支配層同士の争い

竹下雅敏氏からの情報です。
 堤未果さんが指摘しているように、このパナマ文書は1%からのリークのはずです。彼ら自身にブーメランが返る可能性があるこのようなリークを敢えてした理由ですが、今挙がっている政治家の名前を考慮すると、BRICS同盟を揺さぶる意図があると思われます。と言うよりも、AIIBを含めた新金融システムを乗っ取るつもりだと思います。
 この問題が大きくなると、名もなき投資家さんが指摘しているように、脱税が出来ないように全世界の人々の資産をマイナンバーで監視することになります。実のところ、支配層はこれを望んでいるのではないか。まさにNWO(新世界秩序)そのものです。
 ただ、この乗っ取りを企てているロスチャイルド家の思惑は、おそらく破綻すると考えています。事実上、プーチン大統領とロスチャイルド家の全面戦争となります。プーチン大統領は元々、新しい世界のためにはロスチャイルド家を滅ぼす必要があると考えていたわけで、しかも恐らく、このパナマ文書の資料をロシアは既に手に入れていると思われるからです。
 自分たちの都合の悪いところを意図的に隠し、飼い慣らしたジャーナリストを使って有利な情報戦争をするという、欧米の戦略は成り立たない可能性が高いと考えます。最近、時事ブログでは、真の支配層を巡る争いに関して、ナサニエル陣営と称する、かつて57か国会議を主催しそれに協調して動いていた人々について触れなくなりました。それは、彼らの中でいずれ分裂が起き、こうした争いの中で互いに滅ぼし合うことになることがわかっていたからです。
 新しい世界がやって来た時、生き残っている者は、おそらく支配層の中でほとんど居ないことでしょう。何故そう思うかですが、天界の改革で、かつての支配層であった神々は、ほぼ総て消滅してしまったからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【パナマ文書】 国税OBが明かす海外脱税の手口
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