アーカイブ: 陰謀

[竹下雅敏氏]コブラと称する抵抗運動組織について 〜白龍会と同盟関係にあると考えられ、ナサニエル陣営の協力者〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前の記事において、コブラと称する抵抗運動組織を紹介しました。その記事の中に、“ベン・フルフォード、デビッド・ウイルコックとドレイクは信頼できる情報源である”という言葉があります。このことから、この組織は白龍会と同盟関係にあると考えられ、ナサニエル陣営の協力者だと考えて良いと思います。
 ただし、この組織は以前、「(偽の)銀河連邦」の霊導を受けていたと思います。要するに、ハイアラーキーの地上組織の1つだと考えられます。彼らと密接な関わりがあるのが、エリザベス女王、フランシスコ法王、そして日本の裏天皇を中心とするグループです。この中でエリザベス女王とフランシスコ法王は、これまでもナサニエル陣営に協力的であったことを言及しました。
 しかし、彼らはハイアラーキーの下部組織なので、要するに闇のグループの一員であり、最終的にハルマゲドンに人類を誘導する目的に利用されていました。彼らとは異なり、このコブラと言う組織はカバールに対抗しつつ、最終的にハルマゲドンに誘導することを意図的に行っていたという点で、より悪質だったと言えるでしょう。
 しかし、上層部のハイアラーキーと残党が滅ぼされたため、現状では「銀河連邦」の指示に完全に従っています。従って、信頼できる組織だと考えて良いでしょう。これまでここから出ていた情報は、相当程度正確なもので、今回取り上げたこの記事も、内容は正しいものだと思います。
 現在、地球上の全ての宗教の改革を行なっていますが、聖書にあるハルマゲドンの思想が、大きな影響を与えています。かなり良識的な人物でも、ハルマゲドンが起こらなければ、理想の世界が来ないと信じている者が多いようです。闇の連中の単なる計画書を、本当の神の言葉だと錯覚した結果だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コブラ・・・2013年4月24日 秘密の宇宙プログラム
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[フルフォード氏]中国共産党政府代表の思い上がり発言「目標は惑星の支配を引き継ぐことだ」 〜白瀧龍王神神社と白龍会〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭で中国共産党政府代表が、“目標は惑星の支配を引き継ぐことだ”と述べたとのこと。本気だとすれば、中国は相当に思い上がっているようです。世界は今後多極化に向かうので、どこかの国が一極支配するようなことは起こり得ません。理想を言えば、まったく権力欲の無い者が権力の頂点に立つべきなのです。
 このような理想は一見不可能に見えますが、ウルグアイのムヒカ大統領という実例があります。
 これまで中国は、大変素晴らしい働きをなしており、悪の撲滅に対する実際の行動は、目を見張るものがあります。しかし、その動機が権力欲から来るものであるならば、その指導部もろとも、然るべき時期が来ると滅ぼされることになるでしょう。そうならないために、早く目を醒ましてもらいたいものだと思います。
 文中、白瀧龍王神神社が出て来ます。私の講演会で、この聞き慣れない神社について説明をした記憶があります。私が那須で講演を行った際の神事において、この神社の主祭神が姿を現し、天界の改革に協力することを約束してくれました。
 今回のフルフォード情報を見ると、この神社が白龍会に大きな役割を果たしていることが見て取れます。この神社は、高位のホツマの神(龍神)からの霊言を受け取るところなので、地球上のどの政府も宗教団体も、その命令には従わなければなりません。なぜなら、私たちのシリウスシステムの天津神の最高会議によって決定されたことが伝えられているからです。
 要するに、地球の霊的な中心は、日本なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(4/6)
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[IWJ]南シナ海での中国との開戦を視野に入れた安倍政権の「セキュリティ・ダイヤモンド構想」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月29日の記事で、安倍政権は南シナ海での中国との開戦を視野に入れて、現状の法整備を行っているという内容を紹介しましたが、この岩上安身氏の記事では、そのことが確信できます。
 この政権をこのまま放っておくと、大変なことになります。残念ながら、そのことに気づいている人たちはごく僅かです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【岩上安身のツイ録】破綻した「アジア基軸(Pivot to Asia)」と「セキュリティ・ダイヤモンド構想」 AIIB不参加で孤立を深め、それでも米国に追従する「政治哲学」なき安倍政権の愚
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[田中龍作ジャーナル]全国民を番号で管理 超監視社会が到来する

竹下雅敏氏からの情報です。
 安倍政権、およびそれに類する政権が続く限り、この記事の内容は、単なる杞憂ではないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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全国民を番号で管理 超監視社会が到来する
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[日本や世界や宇宙の動向]アイスランドが政府による通貨発行システムに移行する?

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融システムの改革に関しては、アイスランドがお手本です。まさにこのように、国有の中央銀行が通貨発行権を持ち、金融システムの一族支配を終わらせる必要があります。
 板垣英憲氏は、世界銀行を頂点とする金融システムについて言及していますが、この方法では、一族支配が終わる見通しは立たないように思えます。現在のドル覇権が金塊を担保にした新しい金融システムへと移行するのは確実ですが、根本的な解決にはなっていません。
 ロスチャイルド家や王族たちの富も、元を辿れば人々から略奪したものです。これはすべて人々に返さなければなりません。権力を手放さないのであれば、いずれ状況が落ち着いた時点で、彼ら自身が民衆から滅ぼされるだろうと思います。
 金融システムは、一族支配ではなく開かれたものでなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アイスランドが政府による通貨発行システムに移行する?
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/04/vikings-revenge-iceland-takes-back-power-to-create-its-own-money-3133120.html
(概要)
4月4日付け:

バイキングのリベンジが始まります。
アイスランドは、一握りの金融エリートらが支配する民間銀行カルテルから通貨発行権を取り戻そうとしています。

過去にも同じことが行われ大成功を果たしました。しかし、その後、エリートらからの激しい報復を受けました。
1914年に、イギリス政府は、悪化した経済を活性化するための緊急対策としてブラッドバリー・ポンドを導入しました。それが大成功を収めたため、エリートらは不満を爆発させパニックに陥りました。そして、再びエリートらは通貨発行権を奪いとりました。

1961年にJ.F.ケネディ大統領も同様にグリーンバックを導入しました。もちろんその時もエリートらは通貨発行権を政府に奪われ不満を爆発させました。

その結果、ケネディ大統領は1963年に暗殺されてしまいました。
リビアのガダフィ大佐も、2009年に、金に裏付けられたディナールを国有の中央銀行に発行させると発表し、アフリカ諸国と協議を続け、将来的には、ユーロや米ドルと競合するアフリカの共通通貨を発行することを計画していました。しかしガダフィ大佐も2011年に暗殺されてしまいました。

1-Iceland-Money-Bankers 

金融革命がアイスランドから始まる可能性があることを誰が知っていたでしょうか。

本日、アイスランドの与党(Progress Party進歩党)議員(経済、金融スペシャリスト)が通貨発行権に関する提案書を国会に提出しました。

その内容とは、政府が民間銀行から通貨発行権を取り戻し国有の中央銀行(最終的には国会)に発行権を移すというものです。もちろん欧米の民間銀行はこのことを良く思っていないはずです。

エリートらはアイスランドを地図から消そうと考えているでしょう。
アイスランドの国会でこの提案書が受け入れられれば、彼らのマネーゲームが急変します。経済を破壊している最大の原因は、民間銀行が通貨を発行し、それらを証券化した上で政府に貸し付けているからです。

Agence France Presse によると:

アイスランド政府は通貨発行権の変革を考えています。それは民間銀行の通貨発行権をはく奪し、国有の中央銀行に紙幣発行権を付与するというものです。この提案書(A better monetary system for Iceland)は与党議員(Frosti Sigurjonsson議員)によって国会に提出されました。

アイスランドのグンラウグソン首相が、アイスランドに何回も金融危機(2008年の金融危機も含む)を起こした既存の金融システムを終わらせるために金融スペシャリストの議員に提案書の作成を指示しました。

1875年以来、アイスランドは20回以上の金融危機を経験しました。15年に1度、非常に深刻な金融危機が起きました。
どの金融危機も、経済が好調のときにクレジット(信用取引?)が膨れ上がり、インフレが進み、危険をいとわずに投機が急増するという問題が起きました。その結果、銀行が破たんし、国は巨額の税金を投入して銀行の救済しなければなりませんでした。

近代的市場経済のアイスランドでは、中央銀行が紙幣や硬貨の発行を管理し続けてきましたが、全ての通貨を発行しているというわけではありません。

中央銀行ができることは、独自の通貨政策ツールを使ってマネーサプライに影響を与えることくらいです。
しかし今回、国会に提出された提案書が受け入れられれば、国有化された中央銀行のみが通貨発行権を得ることになります。

通貨発行権を持つ機関と、新たに発行された貨幣をどのように使うかを決める機関が同じではなくなります。
国会は、政府の予算案だけでなく、新たに発行された貨幣の使い道に関する政府の案を議論することができるようになります。

また、銀行はこれまで通り、預金口座と支払を管理し、預金者と貸し手の仲介業者としての役割を継続することになります。