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里山社屋主義(14) 保護塗料を塗りました

保護塗料を塗りました
前回カンナがけをした木材の一部に保護塗料を塗りました。

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木は長期間湿気に晒されると、木材腐朽菌の活動でダメになってしまいます。そのため、水の侵入や菌の活動から木を保護するために塗料を塗りました。

これは一般的にも行われていることで、建物の次のような部分に防腐剤が塗られます。(かわりに防腐剤を木の中に注入することもあります) つまり地面に近く、湿気の影響を大きく受け、雨の吹込みや跳ね返りもある部分です。


しかし強力な薬剤を使えば、建物を使用する人の健康に少なからず影響を与えることになります。(→参考リンク…防腐剤が塗られている様子の写真もあります )それに、吸い込まないように厳重にマスクや手袋などをして塗るのはとてもしんどい作業です。

代わりに選んだのはこちらの「柿心(ししん)」という塗料

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日本で昔から防腐に使われてきた柿渋に、水の侵入を防ぐための植物油やロウ成分などを混ぜた天然塗料です。また本来の柿渋はとても臭いらしいですが、優しい香りになっています。

私がずっとカンナがけをしている一方で、スタッフ1名ががんばってこれだけの木を塗り終わりました。塗る作業より、重い木を移動させるのが大変だったとのこと:

塗り終わった柱と土台大引

塗り終わった柱(下1.2m)と土台・大引


使う木はヒノキの芯材、そして念を入れて柿渋系の塗料でガード、と折角建てた建物が長持ちするようにできるだけの工夫をしました。

自然塗料では効果が不安だ、しかし強力な薬剤は使いたくないという人には、ホウ酸処理という方法もあるようです。白蟻対策としては外国で広く普及している方法のようです。)健康や自然環境への影響が本当に安全なのかどうかは分かりませんが、随分ましなように思います。

(スタッフ・白井薫)

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[GFLサービス]2016年6月2日現在のGCRに関する事実 〜金に裏付けられた新通貨体制が始動 最悪のケースは回避〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これらの一連の情報は事実だと思います。ようやく、金に裏付けられた新通貨体制が始動し出したようです。特に新米国紙幣が金に裏付けられたということと、“中国と日本は過去の全ての紛争と債務を解決する金協定を締結した”という部分が大きいと思います。これで、最悪のケースは避けられたようです。日本の通貨は暴落することはないでしょう。また、残りの情報を見る限り、実体経済は金に裏付けられた新通貨体制によって、そのまま引き継がれることになり、大混乱にはならないと見られます。ただし、デリバティブでバブルになっていた部分は泡が消えてしまうことになるため、こちらの方は大混乱は避けられないと思います。こちらの混乱がどの程度実体経済に影響を与えるかが問題ですが、通常バブルが崩壊すると、世界経済は5年から10年の地獄の苦しみを経験することになるわけですが、これは避けられたと見て良いでしょう。
 背後でこうした努力をずっと続けて来たポジティブなテンプル騎士団の面々は、本当によくやってくれていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016年6月2日現在のGCRに 関する事実
引用元)
http://inteldinarchronicles.blogspot.jp/2016/06/new-republic-via-gcr-updated-235.html
From the Federal Reserve to a New US Republic via a Global Currency Reset

1  新しい米合衆国の下で、連邦銀行準備(FRB)システムは閉鎖された。FRBは英国の国外企業に所有されていた。そのお金は米国の人々による米国の人々のためのものではなかった。FRBは連邦の機関であるべきだったので、その詳細な運営と日々の運用には連邦政府の十分な管理は行き届いていなかった。FRBの違法な立場を証明しあtNESARAにつながった裁判事件が見られる。

2  米国最高裁判所のNESARAにつながる判決では、米国の銀行は独立、私的所有、地域運営企業であるべきである、とのことである。FRBは資産と金に裏付けされた新米国紙幣を発行している財務省銀行システムに置き換えられるだろう。

3  新しい米合衆国の下で、IRS(内国歳入庁)と腐敗した判事たちは処置されるだろう。

4  新しい米合衆国の弁護士協会とすべての合衆国の弁護士は、ロンドンのテンプル弁護士協会への誓約を破棄し、米国の弁護士にならなければならないだろうが、英国の弁護士ではなくなる。

5  50の州政府は新合衆国の下で現状の地位を保つだろう。

6   The North American Unionは終了し、ワシントンD.C.は解散する。

7  法王フランシスはBRICSの参入前に世界の通貨を支配していた5人のヴァチカン銀行の司教を解雇した。

8  新合衆国軍はすべての軍事設備、装備を入手中である。

9  新合衆国の目的は南北戦争前に確立された憲法に基づく政府としての機能を果たすことである。

10 2016年5月31日までに、中国と日本は過去のすべての紛争と債務を解決する金協定を締結した。

11 2016年5月31日に世界で最も多くの国の債券を含むデリバティブを保有しているドイツ銀行が破たんした。同じ日にこの銀行は世界通貨改革を可能にしたドラゴン王族の金によって復活した。

12 ドイツ銀行が破たんし、復活したその日である、2016年5月31日に、負債を免除された19の国がGCRによって復活した。

13 2016年5月31日にGCRを可能にし、米国財務省発行の紙幣を裏付けた時、ドラゴン王族の金によって米国の債務は免除された。

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[ちきゅう座・澤藤統一郎氏]甘利不起訴ー検察審査員諸君、今君たちに正義の実現が委ねられている。 〜甘利捜査を潰した黒幕〜

 東京地検特捜部の甘利不起訴処分ですが、6月3日付で東京検察審査会宛に審査申立がなされ、今後、甘利氏が起訴されるかどうかは、検察審会の判断に委ねられたようです。
 検察審査会とは、"国民の中から選ばれた11人の検察審査員が検察官の不起訴処分の当否を審査するもので,検察官の職務の上に一般国民の良識を反映させ,その適正な運営を図ろうとする目的から設けられたもの"ですが、小沢一郎氏を強制起訴に追い込んだ"幽霊検審"のような手を使えば、簡単に「不起訴相当」の判断がなされると思います。
 この事件は誰がどう見ても、「不起訴相当」や「不起訴不当」ではなく「起訴相当」だと思います。「起訴相当」の場合は、最終的に検察判断を無視して起訴することができます。
 "続きはここから"以降は、読者の方(はなぶさ源ちゃん様)からの情報提供です。紹介していただいたリテラの記事では、甘利捜査を潰した黒幕が暴露されています。その黒幕とは、法務省の黒川弘務官房長で次期事務次官が確実といわれている人物、「自民党の代理人」とも呼ばれており、ドリル優子が秘書の立件だけで終わったのも、この人物が暗躍していたからのようです。また、熱心な刑事訴訟法改正の推進者だったようで、「黒川官房長は、刑事訴訟法改革をやってくれた官邸、自民党へのお礼に、甘利捜査を潰したのではないか」とも噂されているようです。
 さらに、この人物はいわくつきで、「小沢一郎と森ゆうこを嵌めたのも黒川弘法務官房長」のようです。ネットで少し調べてみると、日米合同委員会の代表代理にもなっていたので驚きました。顔写真も出ています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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甘利不起訴ー検察審査員諸君、今君たちに正義の実現が委ねられている。
引用元)
<澤藤統一郎:弁護士>

上脇博之政治資金オンブズマン共同代表(神戸学院大学教授)らが、被疑者甘利明らを告発したのが本年4月8日。同告発に対して東京地検特捜部は、5月31日付けで不起訴処分とした。
その処分通知は下記のとおりまことに素っ気ないもの。

処分通知書
平成28年5月31日
上脇博之 殿
東京地方検察庁 検察官検事 井上一朗 職印
貴殿から平成28年4月8日付けで告発のあった次の被疑事件は,下記のとおり処分したので通知します。

1 被疑者   甘利明,清島健一,鈴木陵允
2 罪 名   公職にある者等のあっせん行為による利得等の処罰に関する法律違反,政治資金規正法違反,公職選挙法違反
3 事件番号  平成28年検第14913~ 14915号
4 処分年月日 平成28年5月31日
5 処分区分不起訴

これに対して、本日(6月3日)付で東京検察審査会宛に、下記のとおりの審査申立がなされ、甘利の起訴の有無は、検察審会の判断に委ねられた。
この申立の代理人弁護士は49名。その代表者が大阪弁護士の阪口徳雄君。私も、ワンノブ49sである。

審査申立書 
2016年6月3日
東京検察審査会 御中
別紙代理人目録記載の弁護士49名
被疑者 甘 利 明 
 被疑者 清 島 健 一
被疑者 鈴 木 陵 允
申立の趣旨 
 被疑者甘利明、清島健一および鈴木陵允らの下記被疑事実の要旨記載の各行為についてのあっせん利得処罰法および政治資金規正法に違反する告発事件について、「起訴相当」の議決を求める。

(中略) 

第7 検察官の処分 
 不起訴処分。理由は嫌疑不十分。なお理由は処分した検察官からの電話で、代理人代表弁護士が「嫌疑不十分」と聞いただけであり、どの事実についてどのように証拠がなく、嫌疑不十分となったかの質問をしたが、それは答えられないと拒否された。従って、報道されているように「権限に基づく影響力の行使」を『いうことを聞かないと国会で取り上げる』などという違法・不当な強い圧力を行使した場合に限定した解釈をした結果不起訴になったか否かは不明である。

(中略) 

5 結語 
(中略)… 
 口利きによる利益誘導型の政治が政治不信を招き、それを防止するために制定されたあっせん利得処罰法の趣旨を十分理解したうえで、検察官の不起訴処分に対して法と市民の目線の立場で「起訴相当」決議をしていただきたく審査請求をする次第である。ちなみにあっせん利得処罰法違反で500万円を受領した事件の時効は本年8月20日に満了する。早急に審査の上、起訴相当の議決をして頂きたい。

不起訴処分と同時に、甘利の政治活動への復帰が報じられている。甘利本人にとっても、起訴は覚悟のこと、不起訴は望外の僥倖と検察に感謝しているのではないか。不起訴処分は、限りなくブラックな政治家を甦らせ、元気を与えるカンフル剤となる。それだけではない。政治家の口利きは利用するに値するもので、しかも立件されるリスクがほぼゼロに近いと世間に周知することにもなる。

これでは、あっせん利得処罰法はザル法というにとどまらない。あっせん利得容認法、ないしはあっせん利得奨励法というべきものになる。

(中略) 

検察審査会は単に不起訴不当というだけではなく、国民目線で、起訴相当の議決をすべきである。そうでなければ、政治とカネにまつわる不祥事が永久に絶えることはないだろう。

検察審査員諸君、あなたの活躍の舞台ができた。せっかくの機会だ。このたびは、あなたが法であり、正義となる。政治の浄化のために、民主主義のために、勇躍して主権者の任務を果たしていただきたい。
(2016年6月3日)

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里山社屋主義(13) 大工仕事の手伝い:カンナがけ

大工仕事の手伝い:カンナがけ
建前までの一週間ほどは、ほぼ連日大工さんの手伝いをしました。刻みの次は木のカンナがけです。

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カンナといって連想するのは手鉋。これは木の角を削って当たっても痛くならないようにするのに使いました:

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もちろんこれで建物一軒分の木を削るのは無理です。電動カンナの出番です:

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素人の悲しさで、幅の広い木はどうしてもきれいに削ることができません。最後はサンダーで磨いて何とかゴマカ…いえ見栄えを整えます。(本当はサンダーはかけない方が良いようで、木の導管を潰して呼吸・調湿効果を妨げてしまうそうです。→参考リンク



今回14坪の建物で、どれくらいカンナがけが必要だったか…ざっくり計算すると100本以上、700〜800メートルの長さを削ったみたいです。(1mの四角い木材を4方向削ると4mという風に計算) 1日1日ごとに「今日削れたのはこれだけか」なんて思っても、積み上げるとすごい長さですね。

電動カンナがけは素人でできないことはありませんし、大工さんも助かるようです。手伝いを申し出るといい作業のひとつだと思います…身体に無理のない範囲で!

しかし何でこんな大変な作業が要るのでしょう。製材しただけの木の表面はザラザラしています(この状態を"荒材"といいます)ので、これを削るのがカンナがけです。

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荒材のままだと、

・見栄えが悪い
・塗料が塗りにくい。また無駄に多く要る。(ザラザラなので大量に吸ってしまう)

という2つの問題があります。

今回は、外や中から見える部材、また見えずに隠れてしまう木の一部に保護塗料を塗りたかったことから、多くの材料を削ることになりました。

(スタッフ・白井薫)

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[Sputnik 他]日銀の佐藤氏、日銀の楽観主義を信じない 〜日銀が円を刷って実体経済に流せば良い〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日銀審議委員の佐藤氏は、日銀戦略の見通しについて悲観的な見方をしているようです。これまでのようなやり方をいくら続けても日本経済は悪化するばかりで、先の見通しが立ちません。
 それならどうすればよいかは、これまで何度もコメントして来ました。要は、日銀が円を刷って実体経済に流せば良いのだということです。最も簡単な方法は、日銀が作り出したお金を国民に寄贈することで、例えば1人100万円を各世帯に振り込めば良いだろうということも指摘しました。もちろんこんな荒っぽい方法以外に、実体経済にお金を流す方法はいくらでも考えられます。上の例は一つの極端なやり方です。このようなやり方を無制限に続けると、ハイパーインフレになってしまいます。以前このようなコメントをした時にはデフレギャップが500兆円ほどあったので、こうしたヘリコプターマネーは5回ほど実施できるだろうということもどこかでお話しました。
 このような話は一見馬鹿げているように見えますが、動画を見ていただくと、苫米地氏が同様のことを提案しています。5分以降をご覧下さい。この中で、苫米地氏は“納税申告額の50%を日銀が円を刷り現金還付”というアイデアを提示しています。動画の中でも、このようなことをするとハイパーインフレになるのではないかという質問をアナウンサーがしていますが、その心配が無いことを苫米地氏は説明しています。
 ハイパーインフレを心配する人の気持ちはわからないではないのですが、私が不思議に思うのは、その一方でベーシックインカムの議論があることです。ベーシックインカムを実施するとなると、このような規模のプレゼントを政府は毎年際限なく行うことになるのです。こちらの方は財源の確保も含めて、将来の経済破綻を心配しないで良いのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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6/2  消費増税延期 Dr.苫米地
引用元)


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日銀の佐藤氏、日銀の楽観主義を信じない
引用元)
日本銀行審議委員の佐藤健裕氏は日本経済と日銀戦略の見通しについて悲観的な見方を表明した。日本銀行は2%のインフレ目標を達成することはできないという。
また佐藤氏は、マイナス金利は投資の伸びにはつながらないと述べた。

「私は中期または長期的目標として2%のレベルで物価安定を図るのが望ましいと考えている。それまでの道のりは長いものとなるだろう」と佐藤氏。


日本銀行は1月マイナス金利を導入、2014年10月には経済刺激策を拡大した。どちらの場合でも佐藤氏は反対していた。

2%のインフレ率達成を危ぶむ佐藤氏の見解に複数の投資家が賛同しているが、日銀の黒田総裁は記録的なペースで債券を購入し続けている。インフレ率はゼロ付近を行き来している。