アーカイブ: 日本国内
ぴょんぴょんの「ダム決壊」 ~勇気を出して話したら、勇気をもらった
海外では、フリーダム・コンボイのような大規模な抗議行動が起きている。
こんなシーソーゲームを、見ているだけでいいのか。
なにか自分にできることはないか、とモゾモゾしていたら、
近所の人から、「ワクチンのこと話してくれ」と頼まれた。
すべての真相がマスコミという巨大ダムで堰き止められている
だってこの前なんか、ひどく弱気だったじゃん。
こんな人口の少ない田舎で、ワクチンを打ってないことがバレたら村八分にされるとか、それでゴミも出せなくなったらどうしようとか、かなりビビってたのに。
それに、「来るのは年よりばかり」と聞いてたんで、理解させられるか自信がない。
かと言って、パワーポイントとかシャレたもんは作れんし。
そこで、紙芝居にした。
» 続きはこちらから
ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第41話 ― 東京裁判を巡って1
「吾等は、日本人を民族として奴隷化せんとし又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものに非ざるも吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰加へらるべし」
「生け捕りにした捕虜に虐待を加えた」、これで真っ先に頭に浮かぶのは殺人人体実験の731部隊でしょう。しかし、731部隊の関係者は一切戦争犯罪人として誰も裁かれていません。
また、大量の捕虜の虐待・虐殺をしたのが「南京事件」です。「南京事件」で東京裁判において告発された面々はいます。しかしその面々は、南京事件の本当の犯人たちではありませんでした。
米国は当然ながら、日本側の真の戦争犯罪人たちも東京裁判を逃れているのです。今回は、裁判を逃れた真の戦争犯罪人たちとは誰なのか?を主に確認していきます。
戦後の日本を検討するための重要視点
ウィキペディアの「極東国際軍事裁判」通称「東京裁判」の記事ではこの裁判を次のように規定しています。
通常私たちの会話で話され、認識されている「戦犯」とは、「敗戦の責任者」です。「チームが失敗し負けた。この責任者は誰だ? 戦犯は?」といった具合です。これだと戦勝側には「戦犯」は存在せず、敗戦側にのみ「戦犯」が存在することになります。この構図は「極東国際軍事裁判 (東京裁判)」にもはっきりと出ていて、戦勝側には「戦犯」は存在せず、敗戦側の日本のみ「戦犯」が東京裁判で裁かれます。
しかし、前回から記している「真の戦争犯罪人」とは、戦争に乗じて戦争を利して甚だしい不法行為を行った者を指します。そして、その「真の戦争犯罪人」は戦勝側にも敗戦側にも存在していました。こういった意味で、東京裁判の最大の問題は、真の戦争犯罪人たちが検挙対象以前の段階にあって名前も姿も全く出されなかったこと、ここに集約されるということを前回に指摘しました。
戦争犯罪人であるかどうかの議論の対象にさえもならなかった真の戦争犯罪人たち、アメリカの戦争犯罪の場合は、戦勝国ということで最初から議論の対象から除外され、まさに「勝てば官軍、負ければ賊軍」でした。しかし、賊軍のはずの日本側でも、戦犯の議論にさえ上がらなかった真の戦犯たちがいます。
① それが誰なのか?
② どうしてそうなったのか?
この2点を明らかにすることが、東京裁判を、つまりは戦後の日本を検討する上での最も重要な視点になるでしょう。
①については、日本編からすでに延々と追ってはきましたが、②については、証拠となる資料が表には出てはいないでしょうから推測に頼らずを得ず、なかなか困難ではあります。
先ずは①を確認していくためにも東京裁判で戦犯を決定させた訴因を見ていきましょう。ウィキペディア記事では、最終的にまとめられた10項目の訴因を以下のように記しています。
-
訴因1 - 1928年から1945年に於ける侵略戦争に対する共通の計画謀議
-
訴因27 - 満州事変以後の対中華民国への不当な戦争
-
訴因29 - 米国に対する侵略戦争
-
訴因31 - 英国に対する侵略戦争
-
訴因32 - オランダに対する侵略戦争
-
訴因33 - 北部仏印進駐以後における仏国侵略戦争
-
訴因35 - ソ連に対する張鼓峰事件の遂行
-
訴因36 – ソ連及びモンゴルに対するノモンハン事件の遂行
-
訴因54 – 1941年12月7日〜1945年9月2日の間における違反行為の遂行命令・援護・許可による戦争法規違反
-
訴因55 - 1941年12月7日〜1945年9月2日の間における捕虜及び一般人に対する条約遵守の責任無視による戦争法規違反
» 続きはこちらから
巨大メディアが一斉に同じことを叫び始める時は要注意 / 岩手医科大学産婦人科の周産期実績の続報 〜2021年だけ搬送数ではなく確定診断数に書き換え、ワクチン接種との関連は否定
ところが面白いことに、ワクチン禍の経緯を見てきた人々は情報操作に乗らず、実に冷静なツイートをされていました。厚労省に署名を届けた宮澤大輔医師は「映像が本物なのかどうかは我々市民はどうやって判断したら良いのだろう」「これは医療情報の真偽判断にも言えることなのだが」と率直にコメントされていて、さすがだと思いました。巨大メディアが一斉に同じことを叫ぶ時はこの姿勢が肝心だわ。
ところで、2/21記事で岩手医科大学産婦人科の周産期実績の数字を取り上げました。2021年になって胎児合併症の数字が跳ね上がり、コロナワクチンの影響で奇形児が増加した可能性があるのではないかと危惧されていました。その後、岩手医大産婦人科の医師から訂正が入ったようです。2021年の胎児合併症の「135例」は児の確定診断数ではなく、搬送時の理由件数とのこと。ということは2021年以前の数字も確定診断数だったのかとの質問に「そうではない」と答えられたそうです。2021年以前は搬送数、2021年のみ搬送数135ではなく、確定診断数21と記載する「ハイブリッドな表」だったことが判明しました、、、って、そうすると表に付された解説文章の「搬送理由は胎児合併症69例」の記述と矛盾する。こうした矛盾を説明できないまま、センター長による「新型コロナワクチン接種を受けた後に胎児合併症が増えたという事実はありません。」とのお詫び文を掲載されては、いよいよ不安になります。
こうしてまた医療と国への不信感が募るのであった。正しい情報がいかに大切なものか、得がたいものか。
ウクライナ侵攻に際して、同情や共感を誘う分かりやすい記事に多くを割いていることも、報道の質の低さを表している。シリア内戦でもイエメン内戦でもそうだった。
— masanorinaito (@masanorinaito) February 25, 2022
ウエンディーズハンバーガーのCMに
— 目覚めてる庶民(自頭2.0) (@Awakend_Citizen) November 3, 2021
今の世の中を反映した日本語字幕を入れたバージョン#HEAVENESEhttps://t.co/zumrZheNWj pic.twitter.com/VA9hAvr2nb
「露がウクライナに侵攻!全ての責任はロシア!」売電や報道を鵜呑みにしてロシアがワルだと決めるのはちょい待ち。ウクライナを操作して寝た獅子を追い詰め行動を起こさせたのはコロナ&💉で世界を陥れた勢力。これはグローバリズムvsナショナリズムの攻防。侵攻は良くないが真の悪党を見誤らない事。
— Trilliana 華 (@Trilliana_z) February 25, 2022
メディアが足並み揃えて同じニュース流し始めたら、それはまず疑ってみて、わからない内は保留で騒がない乗らない😁。
— Thanks😊✨🌷 (@cafe_umineko) February 24, 2022
おぼえたよ~。。。 https://t.co/BKV91cYwaN
映像が本物なのかどうかは我々市民はどうやって判断したら良いのだろう
— 宮澤大輔👥 医師 (宝塚CDC) 新型コロナワクチン年齢別派 (@blanc0981) February 25, 2022
これは医療情報の真偽判断にも言えることなのだが https://t.co/2vV4suNLtp
一方で、「大手メディアの第一報を鵜呑みにしない事」が必須と思います。
— 勤務医団の本音 (@JPN_Doctors) February 24, 2022
「(結局、結論は)コロナ対策はワクチンが必須」という連日のメディア報道に疑問を持った方々は、それを十分認識されています。
===
ロシアには「ウクライナ領土を占領する計画はない」と主張https://t.co/Ed7Zkg8UKO? https://t.co/MTaHxG1mjO
» 続きはこちらから
独でもワクチン副作用の統計が過小報告 / マチベンさんのマクロ分析:ワクチン接種による効果を国際比較するとベネフィット無し
もう一つの統計に関する記事は、あの「街弁さん」でした。かつてTPPやISD条項の危険を訴える論陣を張っておられましたが、今のワクチン禍がまさしく危惧されていた「未来の姿」かもしれません。街弁さんこと岩月浩二弁護士は、ワクチンの普及が感染終息の切り札どころか、未だに出口が見えないのに「わが国は、ワクチン接種を新型コロナ対策の最優先施策に位置づけている」、そのおかしさを統計で説明されました。各国のデータを網羅的に分析した例は「むつかしいことではないはずなのだが」検索で確認できなかったため、ご自身で国際比較データを集計されました。ありがたし。
接種率と感染率の国際比較、接種率とコロナ死亡率の国際比較、そしてワクチン接種とコロナ感染者の致死率の国際比較がグラフになっています。
これらのマクロレベルの結果を見ると、「ワクチンには感染拡大を防止する効果は見られない。むしろ拡大させる」「ワクチンには感染死亡者を減らす効果はない、むしろ死亡者を増加させる」「ワクチンの重症化防止効果は顕著に見られる。ただし、感染拡大効果と相殺されるために死亡者は増加する」。結論として、ワクチンが事態を悪化させ、深刻化させていることが統計からも確認できました。
にもかかわらず、国は5歳の子どもにまでゴリ押し接種しようとしています。
「これが、本当に正常な道筋なのだろうか」こうして声をあげてくださる方が増えますように。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ドイツの先端医療企業がコロナ・ワクチンの副作用を分析。データはドイツの大手生保の1090万人分。副作用が大変過小評価されていることがわかった。分析結果はドイツ連邦政府に報告された。https://t.co/GDKJWBvPjt
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
「ワクチン接種者の約4~5%がワクチンの副作用で治療を受けていたことになります」
機械翻訳
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
コロナワクチン接種後のコード化されたワクチン副作用の重大な警告信号
チチュテク教授へ。
ポール・エーリック研究所はプレスリリースで、2021年の暦年にコロナワクチン接種後のワクチン副作用が疑われる症例が244.576件報告されたと発表しました。
(中略)我々が入手可能なデータによると、コロナワクチン接種後のワクチン副作用の疑いのあるケースは、非常に大きく過少報告されていると考えられます。このため、私は手紙に評価を添付しています。
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
評価の根拠となるデータは、医療従事者の請求データです。
この数字を通年、ドイツの人口に基づいて計算すると、おそらく250~300万人がドイツでコロナワクチン接種後のワクチンの副作用のために治療を受けていることになります。
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
私たちはこれを、ワクチンを今後使用していく上で絶対に必要な、重要な警報信号と考えています。この数字は、私たちの目には比較的簡単に見えますし、他の種類のレジ(AOKen、Ersatzkrankenkassen、1など)を変更することで、すぐに評価することもできます。
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
ドイツのワクチン接種者数に関して外挿すると、ワクチン接種者の約4~5%がワクチンの副作用で治療を受けていたことになります。私たちの意見では、ワクチン接種の副作用はかなり過少に記録されています。この原因を短期的に明らかにすることが重要である。
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
(以下略)私たちが最初に推測したのは、ワクチンの副作用の報告には報酬がないため、ポール・エーリック研究所への報告が、多大な労力のために省略されていることが多いということです。医師の報告によると、ワクチン被害が疑われるケースの報告には、クレームの場合、30分程度かかるそうです。
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 24, 2022
» 続きはこちらから




鹿先生が文字どおり「地方局から変わる」という動画を上げられ、HBC北海道放送の番組を丁寧に紹介されていました。未知の副作用というデメリットを訴える医師たちの意見や、接種のアンケート調査で「しない」という人が半数近くという結果が出たことを示し、NHKの「7割の人が打つ」というミスリードな結果と比較していました。またゲストの医師が最近「打て打て」言わなくなったとチェックされています。
最初の動画は、大阪に本社のあるabcテレビ(朝日放送)の番組です。5歳から11歳のワクチン接種が始まり、ワクチン担当堀内大臣も猛プッシュをかける中、泉大津市の南出市長を取材し、接種券の一斉送付をしないと決めた理由をしっかり時間をとって放送しました。接種券の代わりにワクチンの説明を記したはがきを送るという「ワンクッション」を入れる丁寧な対応や、大阪の最新データを示しながら重篤な副反応の人数を説明しています。反ワクチンは陰謀論と短絡的に考える人たちへの良いアドバイスになりそうです。
2番目の動画は、おなじみCBCニュースの大石アナウンサーの取材です。接種後に心停止した10代の女性の体験談から始まりますが、ワクチン推進派にとって「わずかの副反応デメリット」でも、当事者にとっては人生を左右する大問題であることを実感します。また市井の医師が患者さん達の帯状疱疹の異変に気づいたことから、ワクチン接種後の免疫低下を確信し、これからいろんな感染症にかかりやすくなるだけでなく、肝心のコロナにもかかりやすくなる可能性を指摘されていました。小児の接種はありえない、という真っ当なドクターのご意見でした。
そして3番目は、こちらも活躍のサンテレビが特集番組を組みました。今のワクチンがオミクロン株へのエビデンスが無いことを後藤大臣の答弁も映して取り上げ、「努力義務ではない」ことを解説しています。これはかなり画期的なことだと思いました。医師にワクチンの有効性を語らせつつも、ところどころで「子どもは感染しても軽症であることが多い」「中にはワクチン接種後の後遺症を訴える患者もいます」など、製作者の苦心が垣間見えました。
これらをきっかけに、慎重になってくださる親御さんが一人でも増えますように。