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[日本や世界や宇宙の動向]米銀行の破たんは確実のようですが。。。 〜金融システムの大変革が必要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 欧米の銀行は破たん間近で、そうなると新興国市場が債務不履行に陥るとあります。もしそうなると、銀行機能は停止してしまいます。
 これまでなら銀行を救済するために、人々が犠牲になったのですが、今回はとても無理だと思います。文末“不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間不景気が続きます”とあります。まさしくこれが出来るかどうかにかかっています。金融システムの大変革が必要なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米銀行の破たんは確実のようですが。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2015/12/jim-willie-the-trigger-event-that-will-cause-bank-breakdowns-has-occurred-2779024.html
(概要)
12月2日付け

最近では銀行にお金を預けるのも危険になってしまいました。引当金は積立金のほんの一部でしかなく、連邦保険預金会社は預金額の5%も保障できません。
さらに、昨年成立した法律により、銀行預金は銀行が所有し、預金者は銀行の債権者となり、お金を預けている銀行が破たんするときは預金者は銀行を救済することになります。
しかも銀行にお金を預けても利子がつきません。
このような状況下で銀行にお金を預けるメリットなど何もありません。
さらに悪いことに、銀行は既に一文無しですから、銀行は預金を銀行の救済金に充てることになるでしょう。

ジム・ウィリー氏によると、既に欧米の銀行は破綻間近であり、実際に破綻すると新興国市場が債務不履行に陥ります。5兆ドルから10兆ドルの規模です。既にそれが始まっています。

米ドルが崩壊すれば大手銀行の多くが苦境に立たされます。新興国市場が崩壊すると同時に米国内では石油ヘッジが崩壊します。

ドミニカ共和国では物価が25%もUp
しています。そのうちの18%は通貨安が原因です。残りの7%は物品販売税が増税されたためです。新興国では増税と共にドルが流通しているために物価がかなり上昇しています。
今後数ヶ月以内に、新興国で2兆ドルのデフォルトが発生するでしょう。

新興国市場が破綻するとFRBはイングランド銀行と共に新興国市場の救済に関して非常に難しい立場に立たされるでしょう。これは、ウォール街の担保付債権を補てんしたときと同じ状況です。

米国内では石油ヘッジが崩壊し、海外では新興国市場の崩壊によりドルの管理者(米銀行?)は大きな打撃を受けることになります。
銀行は破たんすることになりますが、彼らの損害額は隠すでしょう。
リーマンショックでも大手銀行の破綻で損失額が明らかになりました。破綻するということは資産より負債が多いということです。銀行は、資産よりも負債が多ければお金を貸そうとはしません。銀行とは中が空洞の高層タワーなのです。

大手銀行はデリバティブを行っています。銀行は数兆ドルの損失を出した恐ろしいエネルギーセクターの有価証券を抱えています。
しかし銀行はあらゆる方法で巨額の損失を隠そうとしています。銀行は利益しか公表しません。
しかし、銀行の損失は利益を上回っています。

アメリカでは新たなサブプライムローン問題が銀行を直撃しています。今回は自動車ローンと学生ローンです。現在、学生ローンは1.5兆ドルまで増えています。しかし大卒者の30%~40%が仕事に就けません。そのため彼らは卒業後に自己破産に直面しています。

不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間、不景気が続きます。
銀行は、悪いサブプライム融資を止めるどころか、さらに拡大しています。

近い将来、銀行が破綻することは確実のように思われます。

[THE NEW CLASSIC]1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真 / もう一つのアフガニスタン戦争 〜邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アフガニスタンは、ブレジンスキーの陰謀によってソ連が侵攻する以前は、地上の楽園と言われるほど美しい国でした。写真は1960年代のものとのことです。
 以下に、アフガニスタンが戦乱に巻き込まれるようになった経緯を示す記事を取り上げました。記事をご覧になると、アメリカという国がいかに腐っているかがよくわかるだろうと思います。CIAの工作により、ソ連をアフガニスタンに介入させます。戦争によって疲弊したソ連は崩壊し、資源の宝庫と言われる中央アジア地域の国々が独立します。このタイミングを狙って、西側の石油企業がアフガニスタンを通過するガスパイプラインを計画します。しかし、タリバンがアメリカの言いなりにはなりませんでした。アメリカはタリバン政権に対して、言う事を聞かなけば爆弾の雨を降らせると脅したのですが、タリバン側は徹底抗戦の構えを見せました。不思議なことにこのタイミングで9.11テロが発生するのです。以下は記事をご覧下さい。
 要点は、文末の赤字部分ではないでしょうか。アメリカはアフガニスタンから完全に撤退すべきです。そうすれば、アフガニスタンの人々が自らの努力で以前の美しい大地を復興させるでしょう。野望の実現が全てで、アフガニスタンの人々の人権などまったく顧みないというこの邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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「アフガンのイスラムはワシントンが作り上げた」ブレジンスキー氏が認める
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[マスコミに載らない海外記事]“対テロ戦争”はウソであることを、これらの表が証明している

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月28日の記事ですが、“イラクは混乱状態にあり、さらなる外人戦士たちが日々イラクに押し寄せている”とあります。シリアでの空爆を逃れて来た者と思われます。いずれイラクへの空爆が始まり、外人戦士たちは中央アジアへと逃げ込むことになるのだと思います。
 記事をご覧になると、対テロ戦争とは名ばかりで、現実には、彼らに資金、武器を援助し続けテロを拡大して来たということが実証されていると思います。
 文末には、テロを打倒するには“テロを…生み出す者に対する戦いを始めるべき”とあります。ロシアは、アメリカ、イスラエル、サウジアラビア、カタール、トルコなどの国々に対して、テロとの戦いと称してアサド政権などの自分たちにとって気に入らない国を打倒するために、テロリストを利用するというダブルスタンダードを止めるように警告しています。まさにこういった国々がテロリストを意図的に養成し、自分たちの野望の実現に利用していたのです。
 もちろん、その野望とはNWO(新世界秩序)の実現です。まさしく、テロを“生み出す者に対する戦い”をロシアは今、始めたのだということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“対テロ戦争”はウソであることを、これらの表が証明している
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ずっと昔“対テロ戦争”で世界はより安全になると言われたものだ。ところが永久戦争の14年後、世界中のテロ攻撃は、6,500%と驚くほど急増した。

テロを終わらせることが目標だったのであれば、“対テロ戦争”は絶望的な失敗だ。2001年に開始されて以来、テロ攻撃と、それで殺害された人々の数はうなぎ上りだ。

2000年-2014年の国別テロ死者数
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平和研究所が発表した、『2015年世界テロ指標』からのものだ。この指標は、昨年のテロによる全死者の78%が、5か国だけで生じていると書いている。イラク、アフガニスタン、ナイジェリア、パキスタンとシリアだ。

1. イラク

イラクが指標第1位で、2014年、テロ死亡者は衝撃的な9,929人 - 全ての国の中で最高記録だ。下記の図(指数の数値に基づく) イラクでのテロ攻撃の増加が、2003年の侵略直後から始まっていることをはっきり示している。(青は件数、赤は死者の数)
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2. アフガニスタン

第2位は、アフガニスタンで不朽の自由作戦が、9/11から数週間後に開始され“対テロ戦争”の最初の標的となった国だ。作戦の目的の一つは、アフガニスタンが テロリストの温床になるのを防ぐことだった。ところが、14年間の介入で、テロ事件は、2002年の30件から、2014年の1591件へと、5,000%以上増えている。
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3. ナイジェリア

年々、300%以上、テロ死亡者数が増加している、ナイジェリアは、指数で第3位だ。ボコ・ハラムとISILによる死者の合計は、2014年の世界テロ死亡者の半数を越える
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[Before It’s News]エリート層は重大な何かのために準備をしている:ソロスは数百万ドルの株を売り、金に替えている。

 ジョージ・ソロスや金融有力者が株を安く売り、大量の金を購入しているようです。金融ジャーナリストによるとそれは"すぐにもやってくる大きな金融崩壊の標識である"とのことです。また最近、銃弾が大量に購入されていることが紹介され、"米国の社会事業で174000発のカートリッジを購入し41箇所に分割された"とのことです。金の大量購入については下の記事でも確認が取れます。ジョージ・ソロスを含むヘッジファンド業界は下落している金を買い増した結果、430トンの金塊であふれ返っているとのことです。中には約429億9765万円を金に新規投資したファンドマネージャーもいるようです。
 今年の2月にアラン・グリーンスパンが“ゼロ金利政策を止めなければならい時には、市場では大事件が起きる”と警告を出していましたが、ロイターの記事によると12月に利上げされる確率は70%とのことです。今日からその12月ですが、食料やエネルギーの備蓄を再確認しておいたほうが良いのかもしれません。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[日刊ゲンダイ]空爆1回1億円 「イスラム国特需」でほくそ笑む各国軍事産業 〜民主主義を求める民衆 VS 新世界秩序に移行したい権力層〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 対テロ戦争を第三次大戦として世界規模に拡大したい者たちにとって、こうした戦争がどんなに儲かるかがよくわかります。単に儲かるだけではなく、彼らはNWO(新世界秩序)推進者なので、TPPと合わせて各国の主権を放棄させたいわけです。
 国境を取り除き、支配層以外を奴隷扱いにしたい者たちにとって、民主主義や国家の主権、国民の権利、銃などを手放さない者は、テロリストの扱いとして弾圧したいわけです。最も抵抗すると思われるのは米国民でしょうか。フランス国民も自由をそう簡単には手放さないでしょう。こうした国々で、必ずと言って良いほどテロが起こり、支配層は戒厳令を敷きたがるのです。
 民主主義を求める民衆と、NWO(新世界秩序)というファシズムに移行したい権力層との戦いだということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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空爆1回1億円 「イスラム国特需」でほくそ笑む各国軍事産業
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