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[AE911Truth]911:爆破の証拠-専門家は語る
〜理解しようと努めること〜 【第四回】

竹下氏からの情報提供です。
 心理学の専門家によると、アメリカ国民が9.11の真実を受け入れることができないのは、“国が我々を守り、我々を安全に保つ、アメリカは良いものだ、という信念を攻撃”するからとしています。そして、そのようなアメリカ人は、他国と違ってアメリカには「罪悪とは無縁の指導者がいる」と信じているようなのです。しかし、いくらそう信じてみたところで、9.11が残した傷は癒されません。“最大の癒やしのプロセス”は“真実と向き合い、それを…受け入れることを通して”なのだと思います。
 「世界で一番洗脳されているのはアメリカ人、その次が日本人」だと竹下氏が指摘していますが、9.11、3.11の事実が明らかになったときのその反動たるや相当なものだと思います。ここに出てくるDorothy Longさんは、その衝撃をこう表現しています。

“親みたいな保護者だという見方が打ち砕かれてしまい、荒野の中に姿を消していくように感じました。…私は何度も何度もしゃくりあげました。足元の大地が完全に消え去るように感じました。”

 真実が明らかになっていく段階で、こうしたプロセスは避けて通れないものだと思います。怒りが爆発して暴動や殺人まで起こるかもしれません。しかし、東ティモールのように真実和解委員会を開いて、国レベルで怒りと悲しみを乗り越えた国もあります。日本人の監督が作った『カンタ!ティモール』という映画を見ましたが、とても感動しました。東ティモールで起こった奇跡が、世界規模で起こることを望みます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9/11: Explosive Evidence - Experts Speak Out | 日本語字幕 (Free 1-hour version)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[フルフォード氏]11月5日に“アメリカ東海岸が大規模津波に攻撃される可能性” / “マレーシア航空370/17への攻撃を正確に予想した情報源”:FEMAが強制収容所を開所する

竹下雅敏氏からの情報です。
 予想した通り、9月には大きなことは起こりませんでした。かなりの人が9月28日の赤い月を警戒していたので、彼らは何も出来なかったようです。
 今回のフルフォード情報では、11月5日に“アメリカ東海岸が大規模津波に攻撃される可能性”があるとのこと。警戒に越したことはありません。多くの人がこうした計画を前もって知ると、“これらの計画を停止せざるを得なくなる”からです。
 中東情報では、米国防省はロシアに対しISISについて“正確な状況を提供している”とのこと。イランの6か国核協議の合意以降、ハザールマフィアは資金源を絶たれ、追い詰められているようです。
 それゆえ、津波、核テロといった手段を用いる可能性が高くなっているようです。記事には、“マレーシア航空370/17への攻撃を正確に予想した情報源”が、FEMAが強制収容所を開所すると伝えたようです。フルフォード氏はほとんど確実にはったりだと見ていますが、これは十分にあり得るので警戒した方が良いはずです。
 最後に日本でも動きがあるかも知れないとのことですが、これらの動きと私がこれまで一連の説明をして来た八咫烏との関連は定かではありません。八咫烏には、ポジティブとネガティブがあり、板垣英憲氏が接触している吉備太秦はポジティブな方で、時事ブログで取り上げた八咫烏とは無関係です。
 忙し過ぎて、残念ながらこうした細かい分析がまだ出来ていません。ネガティブな方の八咫烏に関しては、近いうちにもう少し詳しい説明が出来ると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(10/5)
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[AE911Truth]911:爆破の証拠-専門家は語る 〜グランド・ゼロ‐犯罪の現場〜 【第三回】

竹下氏からの情報提供です。
 ビル火災で鋼鉄を溶かす熱が生まれることはないのですが、溶けた鋼鉄についての多くの証言と写真があります。政府がそれを一切認めようとしないことからも、鍵を握る物的証拠であることがうかがえます。
 鋼鉄を溶かすほどの熱源は、焼夷弾としても使用される「テルミット」と呼ばれる”酸化鉄とアルミニウムの混合物で、着火されると極めて強い発熱反応を起こし、…わずか2秒で…2480℃”に達する物質が使われたことが指摘されています。
 実際に崩壊跡地(グラウンド・ゼロ)で、それを裏付ける「ナノテルミット」と呼ばれる通常のテルミットよりもさらに強力なハイテク焼夷物質が、独立した研究者・学者グループによって発見されます。これはWTCビルが制御解体された決定的な証拠だと思います。専門家たちは、これだけの証拠を突きつけ、政府に実質的な再調査を要求しています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[Sputnik]スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた 〜NWOを目論む連中の理想の社会と思い上がり〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 NSAが行っていることは、明らかに国家犯罪です。国家が行っている犯罪の証拠を提出して人々に暴露すると、罪になるようで、スノーデン氏はロシアに亡命するよりなかったわけです。
 “米国と英国の諜報機関は…メールを読むことが出来…リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできる”とのこと。もちろん、本人の位置をピンポイントで割り出せると思います。
 将来、もっと科学が発達すると、密教の行者が呪詛によって人を殺すことが出来るように、科学の力で、特定の個人を暗殺出来るようになると思います。要するに、支配層に逆らった者は、刑を宣告されることなく処刑されるのです。これがNWO(新世界秩序)を目論む連中の理想の社会だと思います。
 私が彼らのことを愚かだと思うのは、神々はこれをずっと簡単に行うことが出来るということです。彼ら支配層は自分たちが神々を越えた存在だと思い上がっているのかも知れませんが、そのような愚か者は全て滅ぼされました。彼らには魂が無く、もはや転生することはありません。肉体の死と共に、彼ら自身もその一族も皆消えて行くのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた
転載元)
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米国と英国の諜報機関、米国家安全保障局(NSA)と英政府通信本部(GCHQ)は、「情報と引き換えに技術サポートを提供する」という原則に従って協力していた。元NSA職員のエドワード・スノーデン氏が、英テレビ局のインタビューで語った。リア・ノーヴォスチ通信によると、スノーデン氏が英マスメディアのインタビューに応じたのは、今回が初めて。

スノーデン氏は、「GCHQは、自分たちの全ての課題において、NSAの『娘』だった。NSAは、技術、チェック、指導を提供し、GCHQは引き換えに、英国で収集した情報へのアクセスを提供した」と語った。

スノーデン氏によると、米国と英国の諜報機関は、協力の枠内で、市民を監視するための無限の可能性を持っていた。なお市民の監視は、彼らの携帯電話を利用して行われていたという。スノーデン氏は、「米国と英国の諜報機関は、皆さんのメールを読むことができる。そして、もし彼らがそれを行うことを望めば、皆さんがそれを知ることはない」と語った。

スノーデン氏はまた、米国と英国は携帯電話を通して必要な情報を何でも得ることができると指摘した。スノーデン氏によると、通話者やメールの送信者あるいは受信者の名前、発着信の時刻、また居場所なども分かるほか、NSAとGCHQは、スマートフォンに接続して、リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできるという。スノーデン氏は、米国と英国はそのために大金を費やしたと指摘した。

スノーデン氏はまた、米諜報機関の秘密を大量に暴露したことによる米国政府からの迫害について、刑務所を恐れてはいないが、公正な裁判には期待できないと述べ、次のように語った-

「公正な裁判は行われないだろう。スパイに関する法律は、それが正しかろうが正しくなかろうが、機密情報を暴露したあらゆる人の自責の念を規定している。情報を暴露した理由を陪審員に説明することも許されない。問題は、情報を公開したか、それともしなかったかにある。もし公開したならば刑務所へ送られて、そこで一生過ごすということだ」。

[sputnik]TPP実現で文明間の軍事衝突に発展する恐れ 〜TPPは経済崩壊と共に粉砕〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、“TPPは米国にとってはBRICSを抑止する手段”で、米国がこのままTPPを用いて米国主導の覇権を守ろうとすると、最終的に軍事的な対立が起きてしまうと論じています。
 確かにその通りですが、欧米の経済がこのまま持つとは考えられません。要するに、TPPを含め経済崩壊と共に粉砕されてしまうというのが、私の考えです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TPP実現で文明間の軍事衝突に発展する恐れ
転載元より抜粋)

562837-2

5日夜、アトランタでの環太平洋連携協定(TPP)交渉が最終ラウンドで大筋にいたった。これを受けてロシアでは、先ごろウィキリークスが公表した暴露情報に言及がなされている。情報はTPPは米国にとってはBRICSを抑止する手段であるというものだった。 

モスクワ国際関係大学軍事政治調査センターのアレクセイ・ポドベレズキン所長は、TPPの本質はウィキリークスの暴露が無くても明白として次のように語っている。

© FLICKR/ BACKBONE CAMPAIGN TPP交渉 大筋合意

© FLICKR/ BACKBONE CAMPAIGN
TPP交渉 大筋合意

「米国は環太平洋連携協定を策定し、その長期的戦略の導入ステージにこぎつけた。これにより広範な経済金融連盟が出来上がるものと思われている。ついで言えばこれはもちろん将来には巨大な市場を管理することのできる軍事政治連盟ともなるものだ。問題はこのパートナーから様々な政治的な理由づけでロシア、中国ほか一連の諸国が締め出されているということだ。つまり、これは米国がライバル視している諸国であり、協定のパートナー関係はまさにこれらの国に対抗するものなのだ。」

「スプートニク」:ロシア、中国およびBRICS諸国の報復はどんなものになりうるか?

「これはWTOに対し、なぜある一定の諸国だけに対し、非常に特化した特恵政策が形成されるのか、こういう質問状を送らねばならない。ロシア、中国、ブラジルなど、環太平洋連携協定や大西洋貿易投資パートナーシップからはずされている諸国は新たなパワーの中心だ。これらはWTOのなかで自分たちを環太平洋連携協定や大西洋貿易投資パートナーシップに通さない政策と戦うか、自分たちでそれに代わるものを作り出す必要性に駆られてしまう。 私は、ロシア、中国、インドはユーラシア的協力関係を発展させ、シリアスな軍事政治的協力の要素を加えた一種の地域経済政治陣営を形成すると思う。とはいえ、現段階ではロシア、中国、インドはそうした可能性を否定してはいるが。

「スプートニク」:ということは世界は再び対立する2つの陣営に分かれるということか?

今のところ、米国主導の唯一のパワーの中心が築き上げられている。だが今、この覇権は中国、ロシア、インド、ブラジルと他のパワーの中心が出現することで客観的に疑問を呈する状態となっている。ところが米国は力を行使し、連合国の戦略を用いて米国中心の唯一のパワーの中心という覇権を守りたい。敵対は高まるだろう。私はこれが遅かれ早かれ軍事的な対立に発展することを恐れている。」

「スプートニク」:それを逃れる手段は?

「残念ながら、ない。そのためには米国は、自分たちが一方的な優先を得たこのシステムが不公平であり、変えねばならないことを理解しなければならない。もし米国がこれに向かう覚悟があれば、対立の軍事的局面は回避可能だ。だが、もしこの不公平なシステムを軍事力をも借りて守る構えであれば、対立は、軍事的なものも含めて起きてしまう。

そうなれば、国際社会にどう訴えたところで何の助けにもならない。客観的な経済、政治、軍事上の利益というものが存在する。この利益のために米国、日本、豪州、ニュージーランド、欧州と、ひとつの西側文明に所属する国々は 自分たちに利益となる基準や規則の保持に努めるだろう。だが今他の諸国が勃興してきている。この国々はどうして1ドル当たりわけの分からない金を10セントも支払わねばならないのだと尋ねている。なぜ我々はあなたが西側の利益を遵守し、自らのそれを無視せねばならないのだ? 

西側はこう答えている。あなた方はそうせねばならない。しないのであれば、あなた方の鼻に一発食らわせてやると。あなた方は選択を行なうことができる。おとなしく降参し、西側の決めた規則に従うか、それともこの規則を変えるよう試みるかだ。こういうことは実生活においても政治においてもいつの時代もあったことだ。」