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[日本や世界や宇宙の動向]ジェイドヘルムとアメリカの金融崩壊について 

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェイドヘルムとその期間のどこかで起こると予想される金融崩壊に関する記事です。これまで紹介して来た記事を総合すると、このようになるでしょう。この記事で描かれている様子は、決して大げさなものではありません。“米経済が崩壊すると多くの米国民が餓死するような状況になるでしょう…10人に1人の米国民が経済崩壊後1年以内に死亡するでしょう”とあります。最悪のケースを想定すれば、これは大げさではありません。
 さて、米国民が餓死するという状況の中で、日本人は大丈夫なのでしょうか。出来れば1年分の食糧の備蓄をしておいて欲しいということを呼びかけているのですが、この忠告がそれほど大げさなものでないということがわかると思います。
 皆さんが現在食べている食事量の1年分を用意しろと言っているわけではありません。うちの場合、夫婦2人で年間60キロの玄米しか消費しないので、夫婦2人で60キロの玄米と塩と豆類少々、油ぐらいは備蓄しておいて欲しいということなのです。1日に1食になるかも知れませんが、飢えて死ぬことは無いでしょう。
 事が起こってからではどうにもなりません。最悪のケースを想定して、準備をしておいて下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジェイドヘルムとアメリカの金融崩壊について
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/politics/2015/05/you-dont-have-a-right-to-know-everything-in-a-separation-of-powers-government-said-congresswoman-norton-2712126.html
(概要)
5月16日付け:

Choppers
テキサス州知事はオバマ政権が真実を伝えることはないと思っています。そして州知事はテキサス州の国家警備隊にテキサス州内で行われる予定の米政府による戒厳令のための軍事演習(ジェイドヘルム)を監視するように指示しました。

米国民は金融崩壊に備えるべきです。
ジョージ・ソロス氏は、もうじき13億ドルの米株が崩壊すると断言しています。
ウォーレン・バフェット氏は、経営難に陥っている銀行が破たんしデリバティブが崩壊すると予測しています。

リビアのベンガジ米大使館の銃撃事件(米大使と3人の職員が銃殺された)に関して、米軍内部の多くの将官らは、これはオバマによる反逆行為であり、オバマは武器をテロリストに売却したと訴えていたのです。


ジェラルド・セレンテ氏は世界経済が崩壊すると世界中がパニックに陥り、経済は回復できないと警告しています。

私は、個人的に、ジェイドヘルムは米経済崩壊時に戒厳令を敷くための軍事演習だと思います。

米経済が崩壊すると多くの米国民が餓死するような状況になるでしょう。
また、その時の死傷者の数は5000人に上る可能性があります。10人に1人の米国民が経済崩壊後1年以内に死亡するでしょう。

戒厳令のための軍事演習(ジェイドヘルム)が行われると、政府は要注意人物としてリストに載せてある800万人の米国民を一斉検挙を開始するでしょう。


さらに、ジェイドヘルムはアメリカ国内に潜伏しているロシア軍による攻撃を防ぐためのものでもあります。しかし彼らは我々の背後で何かとんでもないことを企んでいるのは明らかです。

そしてノートン議員のように米連邦議会の議員らは我々の命などどうでもよいと思っているため真実を伝えることはありません。しかし何かが起きていることは分かります。

CMを通して政府は戒厳令がスタートしたと宣言しましたし、ペンタゴンはジェイドヘルムに対する独自の回答を出しました。つい最近、ペンタゴンがテッド・クルーズ上院議員の質問に答えました。

アメリカでは自分達の身を守るために数百万ドルの豪華な掩蔽壕を造った家族もいます。

一方、アメリカから逃亡し他国に永久的に移住するために多額の税金を支払って米国籍を放棄した人たちもいます。なぜ彼らはそのようなことをしているのだと思いますか。彼らは陰謀論を信じているキチ害ではない
のです。
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米国民が今、最も知らなければならないのは。。。
3人の億万長者(エリート)が金融大災害が起こると我々に警告しています。米国民は金融崩壊に備えるべきです。
金融崩壊後、アメリカでは気の狂った暴徒が人々を殺して食料を強奪するよりももっと恐ろしい現実が待っています。

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[櫻井ジャーナル 他]ボストンマラソンの爆破事件で被告に死刑判決が出たが、証拠もなく、疑問点も多く、冤罪の疑い

竹下雅敏氏からの情報です。
 ボストンマラソンのテロ事件は、当時詳細に解説しました。2013年の9月1日に紹介したこの動画の1分50秒〜2分30秒のところを見てください。犯人とされたジョハル・ツァルナエフ被告が、完全に無実であることがわかる映像です。
 下の櫻井ジャーナルを見ると、ジョハルの弁護士はジョハルを有罪にするつもりのようです。おそらく相当な額の金を積まれているのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ボストンマラソン・テロ、被告に死刑判決
転載元)
340804 

ボストン連邦地方裁判所の陪審は15日、2013年のボストンマラソンのテロ事件犯人、ジョハル・ツァルナエフ被告(21)に死刑判決を下した。 

裁判はテロの犠牲者の親族、被害者が傍聴席で見守る中で行なわれた。判決を下した12人の陪審員は女性7人、男性5人の構成。

陪審員判決は死刑を求め、弁護士らは終身刑の主張に終始した。


2013年4月15日、ボストン国際マラソンの最中に2度の爆発が発生。テロは死者3人、負傷者260人を越す大惨事へと発展した。テロの数日後、容疑者の1人、タメルラン・ツァルナエフは警察との撃ち合いで死亡。もう1人のジョハル・ツァルナエフ容疑者は姿をくらませたが、後日、逮捕された。ジョハル・ツァルナエフ被告にはテロ実行の罪のほか、警官1人の殺人罪も認められた。

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ボストンマラソンの爆破事件で被告に死刑判決が出たが、証拠もなく、疑問点も多く、冤罪の疑い
転載元より抜粋)
 2013年4月15日、ボストンで世界的に有名なマラソン大会が開かれた。そのゴール地点で2度の爆発があり、3名が死亡、その後の銃撃で警官ひとりとタメルラン・ツァルナエフが殺されている。重傷を負いながら生き残ったタメルランの弟、ジョハルに対する判決が5月16日にあり、死刑が宣告された。

 この事件はアメリカのファシズム化を促進することになるが、検察側も証拠がないことを認めている。タメルランとジョハルの母親ズベイダ・ツァルナエバは事件の直後から冤罪を訴えていた。彼女によると、FBIは3年から5年の間、息子たちを監視下におき、彼女にもしばしば接触していたという。

 この事件は当初からおかしいと言われていたが、その理由のひとつは爆破の直前に爆破を想定した訓練があるというアナウンスが流れていたこと。爆破が予告された場所も正確だった。その現場の周辺には大きなリュックを背負った複数の人物がいて、爆破犯だと疑われたサウジアラビア人もいたのだが、なぜかツァルナエフ兄弟が実行したことになり、その友人は捜査の過程で殺されている。逮捕直後に歩いているタメルランだとされる映像もあり、これが正しいなら、拘束されている間に殺されたことになる。負傷者にも不自然な点があり、傷痍軍人がけが人を装っていた、あるいは作り物の血がまかれていた疑いも持たれている。

 ところが、ジョハルの弁護士ジュディ・クラークは有罪を認め、兄に責任を押しつけるだけで、弁護のために呼んだ証人は4人にすぎないことから疑惑の目を向けられているほどだ。ちなみに、検察側は92名の証人を呼んだのだが、決定的な証言はない。

 ツァルアエバ兄弟の周辺にはCIAのネットワークが存在、FBIも監視していた。そうした環境の中にいたツァルナエフ兄弟が爆破事件を起こせばCIAやFBIの存在が浮上してくるのは当然。ズベイダ・ツァルナエバが言うように兄弟は無実なら、実際に爆破事件を引き起こした人物/組織にとってふたりは恰好の「防御装置」になる。

[フルフォード氏]イギリス『不正』総選挙/実体経済の悪化とは裏腹にひたすら上昇する米株価/米・GCC首脳会議でそっぽ向かれたアメリカ/玄永哲・朝鮮国防相の処刑は誤報 …

 イギリスの総選挙は不正選挙との情報が寄せられているようで、“EUの連中の対イギリス工作”によって“本音としてEUを離れない人を総理に入れた”ようです。
 日・米・欧の経済も限界で、いつ崩壊してもおかしくない状況だと言うことが分かります。
 アイキャッチ画像と記事でも使用しているオバマとGCC事務局長の決定的瞬間も面白いです。
 ロシアの戦勝記念日でパレードに出席していたプーチン大統領と習近平主席は、“どっちも影武者”とのこと。
 朝鮮国防相の玄永哲氏が処刑されたとの報道は誤報だったようです。
 その他、盛りだくさんの内容になっています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[櫻井ジャーナル 他]ロシアとの軍事衝突を避ける方向へ舵を切ったオバマ大統領だが、シリアでは不安定な状況が続く / ケリー米国務長官のロシア訪問 

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョン・ケリー国務長官がロシアを訪問するなど、アメリカはロシアとの関係改善に向けて、方向を転換したように見えます。櫻井ジャーナルを見ると、“オバマ政権は…ネオコン離れを明確にしてきた”と書いており、この通りではないかと思います。
オバマ政権である限りは、第三次大戦は起こらないと言って良いと思います。しかし、ネオコンは未だにロシアに対する先制核攻撃を諦めているようには見えません。この連中を地球上から排除しなければ、平和な世界はやって来ないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとの軍事衝突を避ける方向へ舵を切ったオバマ大統領だが、シリアでは不安定な状況が続く
転載元より抜粋)
 アメリカのジョン・ケリー国務長官が5月12日にロシアのソチを訪問し、ウラジミル・プーチン大統領らと会談した。その際、ウクライナでの戦闘を終わらせるためにミンスク合意、つまり2月11日にベラルーシのミンスクでウクライナ、ロシア、フランス、ドイツの首脳が集まって決めた停戦合意を支持する姿勢を明確にし、クリミアやドンバス(ドネツクやルガンスク/ナバロシエ)に関する作り話をすることもなかった。さらに、イランやシリアの問題も話し合ったようだ。すでにバラク・オバマ大統領はネオコン/シオニストの反対を押し切ってイランとの話し合いを進め、シリアでもオバマ政権は別の道を模索しているようで、ネオコン離れを明確にしてきたように見える。

 アメリカ/NATOやペルシャ湾岸産油国から流れてくる話には嘘が多く、状況を把握することは難しのだが、アメリカ/NATOがシリアを直接、軍事的に攻撃する計画を止めたことは確か。

 2013年9月3日、NATOによるシリア攻撃が決定的であるかのように西側で伝えられる中、地中海の中央から東へ向かって2発のミサイルが発射された。このミサイル発射はロシアの早期警戒システムがすぐに探知、明らかにされるが、ミサイルは途中で海へ落下してしまう。イスラエル国防省はアメリカと合同で行ったミサイル発射実験だと発表しているが、ジャミングなど何らかの手段で落とされたのではないかと推測する人もいる。それ以降、アメリカ政府はシリアを攻撃する姿勢を見せず、イランとの交渉に入った。

 ロシアとの軍事衝突は得策でないとオバマ大統領は考えているようだが、ネオコンは「凶人理論」や「狂犬戦術」に固執、脅せばロシアでも中国でも思い通りになると思っているようだ。ネオコンの背後には強大な利権構造が存在するが、オバマ大統領の周辺は利権を手にするより核戦争を避ける道を選んだようだ。そのネオコンに付き従っているのが日本の「エリート」である。

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ケリー米国務長官のロシア訪問 ロ米関係を正常な道筋に戻す試み
転載元)
330521

米国のケリー国務長官のソチ訪問で、長官は、当初ラヴロフ外相にみとの会談を提案していたが、後になって会談は、プーチン大統領も出席するフォーマットで行われた。米双方とも、こうした会談によって突破口が開かれるとは誰も予想していなかったが、会談は画期的なものとなった。

ウシャコフ大統領補佐官の言葉によれば、ロシア政府は、ロ米関係を正常なレールに戻す事に自分達は関心があるとの考えに立脚し、交渉を行った。米国も、ケリー国務長官のロシア訪問を、多くの困難な問題をめぐって進歩を達成するために重要なものとみなしていた。

ケリー国務長官が、前回ロシアを訪れたのは2013年5月で、その時はロ米関係を深刻に悪化させたウクライナ危機は、まだ起きていなかった。今回のソチでのロ米交渉は、4時間を超える長いものとなった。ウシャコフ大統領補佐官によれば、プーチン・ケリー会談は、米国側が強く求めたものだったとの事だ。この会談に先立ち、ラヴロフ・ケリー会談が行われたが、そこで両者は、二国間関係や国際問題を含む、幅広い問題を討議した。この会談を総括して、ラヴロフ外相は、記者団に対し「交渉は『奇跡的』になされた」と述べた。なお双方は、贈り物を交換し合った、ラヴロフ外相は、ケリー長官に(以前長官からアイダホのジャガイモをプレゼントされたのを考慮して)南ロシア・クバン地方名産のトマトとジャガイモを、長官は外相に米ロ関係の実際のポテンシャルを反映していないロシアマスコミの報道を引用したファイル、正確に言えば、自分のファイルのコピーを送った。

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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカはイスラム過激派や反米イスラム教徒によって侵略されつつあります。

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国務省が、中東諸国から大量のイスラム教徒を入国審査なしに入国させているとのことです。記事によると、すでにアメリカの50州すべてがISISに解放されており、190の地方自治体に入植しているとのことです。また、アメリカの到るところで国連軍が目撃されているということですが、これは事実上オバマ政権の私設軍隊で、民兵組織と米軍の敵です。
 こうした準備が着々と整えられている以上、今後アメリカにおいて、何も起こらないとか、オバマ政権に批判的な一般市民の一斉逮捕が起こらないと考えるのは、安易過ぎると思います。真実を伝えるジャーナリストがことごとく逮捕・拘束されている以上、次は一般市民だと考えるのが、理に適っています。
 偽ユダヤの悪魔崇拝者は、ずいぶん以前からキリスト教徒を大量に斬首することを計画していました。ISISがキリスト教徒の首をはねているのはこのためです。彼らの計画は必ず失敗しますが、それは彼らがおとなしく降伏するためではなく、最終決戦の末にそうなるのだと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカはイスラム過激派や反米イスラム教徒によって侵略されつつあります。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/immigration/2015/05/the-un-has-invaded-190-american-cities-with-covert-and-unscreened-jihadists-2451014.html
(概要)
5月15日付け:
国連は、隠れイスラム聖戦士を使ってアメリカの190の地方自治体を占拠しました。

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中東では多くの人々がアメリカをひどく嫌っています。なぜなら、米政府は、金融エリートや石油会社のために、中東諸国を何回も占領し、中東諸国の政府を巧みに操り、その地域の資源を略奪し、何百万人ものイスラム教徒を殺害したからです。
CIAはテロリスト組織に活動資金を提供していますが、アルカイダ、ハマス、ISISなどのテロリスト組織に加入する人が後を絶ちません。

つまり中東の人々はアメリカ人を嫌っているということです。反米イスラム教徒らをアメリカに入国させることで、国内の多くの地方自治体と市民を危険にさらしています。
オバマの大量移民受け入れ政策はアメリカの自殺行為です。


現在、アメリカが引き起こした戦争で破壊された中東諸国から大量の男性イスラム教徒が入国審査を受けずにアメリカの190の地方自治体に入植しています。彼らは良いアメリカ人は死人しかいないと信じているほどアメリカ人を嫌っています。

このようにアメリカは密かにイスラム教徒らによって侵略されています。政府も彼らの個人情報や入国目的を一切把握していないことを認めました。

中東ではあらゆる方法で多くのキリスト教徒がISISなどのイスラム・テロリストらによって虐殺されていますが、オバマは彼らを救おうとはしません。

オバマ政権自らが生み出した敵は罪のないキリスト教徒らに仕返しをしています。

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専門家のスペリー氏によれば、移民審査に携わったFBI高官は、FBIはアメリカの地方自治体を隠れテロリストらから守ることが許されていないと証言しました。そして米政府が中東から誰を何の目的でアメリカに入国させているのかも分からないと言いました。

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