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[フルフォード氏]FRBが保有する金塊の88.8%の所有権はニコライに遡る / 金塊の全ては中国に行き着いている可能性が強い 

竹下雅敏氏からの情報です。
 文中、“連邦準備制度理事会が保有する金塊の88.8%の所有権は、ニコライに遡る”とありますが、今日の2本目の記事では、“連邦準備と米国財務省は米国としての金備蓄を持っていない”とあります。おかしな話ですが、FRBが民間銀行で国の物でないとすれば、米国は金備蓄を持っていないのかも知れません。
 また記事では、本来ロシアの物である10トンもの金塊を日本はロシアに返していないとあります。金の売買で不思議なことが起こっており、金塊の全てが中国に行き着いている可能性が高いとしています。
 板垣英憲氏によると、すでに天皇の金塊の一部は、中国に配分され、中国を通してBRICS諸国に配分されたということです。ひょっとしたら今回のフルフォード情報の金塊の部分は、板垣氏のこの情報と一致するのかも知れません。
 私もフルフォード氏と同様に、中央銀行は国有化すべきだと思います。リチャード・ヴェルナー氏のような賢明で誠実な人物がお金を作り、人々に配分するべきで、ある特殊な家系や一族が利権に預かるべきではないと考えます。
 しかし物事には段階があり、一気にそのようなレベルには行かないだろうと思います。まず金本位制を確立して戦争屋の息の根を止め、第三次大戦が絶対に起こらないようにすべきで、その後の金融改革は、システムの安定と共に、徐々に金本位制ではなく、GDPに裏付けられた通貨制度に変えて行くべきだと思います。まともな金融システムに変換出来れば、利息を取る必要は無いはずです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(3/9)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[NEW SEED]世界銀行とIMFの理事会は資産の裏付けに基づく通貨制度への移行を宣言

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月9日に、世界銀行とIMFが金本位制を宣言したとのニュースです。“局地通貨の発行は許される”とあり、世界単一通貨の中央銀行制度とは異なり、各国の中央銀行が主権を持てる共通通貨制度なので、良い方向に動いていると思います。この記事の内容は正しいと思います。
 ところで、下の世界銀行東京事務所の表明では、カレン・ヒューデス氏の“一切の主張は偽りであり、信頼すべきではありません”となっています。大いに混乱するところですが、金融システムの移行が、ごく一部の限られた人たちの間で行われているということだと思います。これに関しては、板垣英憲氏の情報が大変参考になります。
 一方でフルフォード氏と協力して動いているニール・キーナン氏は彼女を信頼すべきでないと言っており、カレン・ヒューデス氏はニール・キーナン氏を信頼すべきでないと言っています。私は、フルフォード氏も含め、これらの人々が皆、より良い地球のために新しい金融システムを構築すべく、懸命に働いていると思います。
 全員が一部しか見えていないため、一見異なる動きをしている人物が敵に見えるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界銀行とIMFの理事会は資産の裏付けに基づく通貨制度への移行を宣言
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世界銀行元職員カレン・ヒューデスに関する表明
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[日本や世界や宇宙の動向 他]反モンサントのバイオ農薬が開発 / ワクチン中の水銀とアルミニウムが自閉症の原因と判決

竹下雅敏氏からの情報です。
 この前、病気は血液の汚れから起こるという内容の記事を紹介しました。現状では豆腐、味噌、醤油など、様々な食品に遺伝子組み換え大豆が使われています。加えて農薬、添加物の害があり、これにPM2.5やケムトレイルを含む大気汚染など、私たちの身体は毒物で汚染されています。せめて食生活に気を付けるべきだと思います。
 こうした汚染はグローバル・エリートの人工削減計画に基づく陰謀ですが、これにビル・ゲイツが深く関与していることはよく知られています。彼は不妊効果を持つワクチンにも関わっており、やはり思想の根底に優生学があるようです。
 2つ目の記事では、イタリアの裁判所が自閉症の原因として、ワクチンの神経毒があるとの判決を下したとのこと。製薬会社グラクソ・スミス・クラインの内部レポートには、ワクチンが自閉症の原因になることが明らかにされていたとのことで、実に悪質です。
 こうした陰謀から人々を解放する、救世主とも言える キノコが発見されたとのことで、こちらの情報は、もう少し詳しい内容を知りたいものだと思いました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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反モンサントのバイオ農薬が開発されていたのです。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/what-the-elite-dont-want-you-to-know-has-just-been-made-available-to-the-public-one-man-holds-a-patent-that-will-heal-many-3118866.html
(概要)
3月8日付け:



(概要)

グローバル・エリートらが我々に隠している重大な情報が伝えられました。
この事実が世界的に明らかになると、邪悪なモンサント社の詐欺ビジネスが完全に破壊されます。
我々を苦しめてきた癌や他の様々な病気は、遺伝子組み換え食品、食品添加物、ワクチン、ケムトレイル、水道水に混入したフッ素、その他の有害物質が原因です。

ビル・ゲイツはモンサント社に巨額の投資(2300億ドル)
を行っています。また、彼は世界的な人口削減計画を実施しており、その一環として、遺伝子組み換え食品とワクチンを使った世界的詐欺ビジネスを展開しています。ビル・ゲイツはワクチンと遺伝子組み換え食品により世界人口の15%は削減できると主張しています。
ワクチンには不妊効果があります。また、小児麻痺の原因は小児麻痺ワクチンによるものです。
BBCは、ビル・ゲイツ財団法人が世界的な不妊プログラム(=○○超音波により精子にダメージを与える技術)に巨額の投資を行っていると伝えました。

ビル・ゲイツの父親や祖父はアメリカで優生学活動を行っていましたが、ビル・ゲイツも彼らの意思を受け継ぎ、優生学活動を行っています。

ビル・ゲイツは
神の意思に反した大量殺人を行っています。死刑に値する犯罪を行っています。
ビル・ゲイツは、我々のような一般人は単なる小作人であり、彼らは王族や貴族のような高い地位にあると考えています。
世界中で反モンサント抗議デモが行われました。途上国の農民は、モンサント社の遺伝子組み換え種や農薬を強制的に使わされ、その後、農業が立ち行かなくなり、農民はモンサント社の農薬で自殺をしています。

それなのに。。。なぜか、モンサント社の遺伝子組み換え食品の需要が世界中で高まっています。彼らは有機農法や自然農法で育てた農作物を計画的に市場から追放しています。
ビル・ゲイツとモンサント社は世界の全ての食糧を支配したいのです。

アメリカではビル・ゲイツと米政府が結託してワクチン接種の義務化を推し進めています。
さらに病院に対しては患者にワクチンを勧めるように指示しています。そのため患者はワクチンを受けなければならないと感じてしまいます。

地球には、世界人口を支える上でまだまだ余裕があります。
政府は人口を一か所に集約する必要があると言っていますが、そのような事をする必要など一切ありません。人口の集約化はアジェンダ21の一環であり、多くの人々を一度に殺害できる仕組みを作ろうとしています。

しかし人口削減計画から人類を救う男性(ポール・スドメス?氏)が現われました。彼は数年前に特許を取得しましたが、その特許は人口削減計画を実施しているエリートらに対抗するものです。

彼はある魔法のキノコを発見し、このキノコを使ってバイオ農薬を開発しました。このバイオ農薬は20万種類以上の害虫を永久的に農作物から寄せ付けません。魔法のキノコにより、人々は、癌、認知症を含むあらゆる病気から解放されることになります。

癌、認知症、他の生活習慣病が急増している原因は、ビル・ゲイツやモンサント社の食品、農薬、食品添加物、ワクチンが世界的に普及したからです。

モンサント社はこの情報をメディアからブロックしています。
スドメス氏が開発したバイオ農薬を世界に広めることで世界中の人々を重い病気から救うことができます。
その結果、ビル・ゲイツやモンサント社の人口削減計画ビジネスを崩壊させることができます。

paul-stamets-mushrooms

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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカでは金を持っていても安心できなくなります。 〜 経済崩壊に備えた資産の賢明な保全方法

竹下雅敏氏からの情報です。
 ほらね。これまで言って来た通りの記事が出てきました。金(ゴールド)の値段が確実に上がるので、紙幣を金に換えておくことは、賢明な選択です。しかし長く保有し続けると、政府に没収される可能性があるのです。これまで何回かその事を指摘しました。
 記事にも書かれているように、“欧米諸国の政府は、大恐慌時代に行ったように、人々から金を押収する”可能性が高いのです。過去の歴史をある程度知っていると、こうした予測が立ちやすくなります。
 それで、賢明な人たちは、ずいぶんと前からオークションで金貨を購入しているわけです。オークションなら足がつかないのと、コレクションを政府が押収した前例はないからです。しかし今さら金貨を求めても手遅れです。
 賢明な資産家は、すでに金貨、最高クラスのダイヤモンド、有名絵画などの現物に換えて、資産を保全しています。私たちのような資産の無い者は、食糧を備蓄しておくこと、ロシアのダーチャのように、適切な距離の田舎に菜園付別荘を所有することは、非常に有効な投資です。以前から、いざという時に役に立たない保険よりも、確実な保険として、このダーチャの方式を勧めています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカでは金を持っていても安心できなくなります。
転載元より抜粋)
http://www.gramsgold.com/news/billionaire-warns-that-gold-will-be-confiscated
(概要)
3月6日付け:

億万長者の投資家(20社以上の投資或いは運営)Carlo Civelli氏によると:
ここ数年間、お金をどんどん刷り続けた中央銀行はかなり追い詰められている可能性があります。

最終的に現金融システムは崩壊せざるを得なくなるでしょう。最悪のシナリオでは、金でさえ安全とは言えなくなるでしょう。
金の所有者は、一定期間内に金を中央銀行に返却し、中央銀行はその時の金の価格に合わせて代金を払うでしょう。
しかし忘れてはならないのは、20~30年前は金の価格は35ドルで固定していました。しかし、今回は低価格で金を手渡すことになるでしょう。

金融崩壊が起きると、政府は米ドルも米公債も紙屑化したと伝えるでしょう。そして誰もが保有していた金を使って支払いを行うようになります。
しかし政府や中央銀行は金の所有者をそのまま見逃すでしょうか。


中央銀行は何兆ドルものお金を刷り続け市場に流してきました。欧州中央銀行も同様のことをしようとしています。
金融緩和策から脱出するのは非常に難しいことです。金融緩和策が良い結果をもたらしたのか、そうではないのかの判断はまだできません。少なくとも金融崩壊を遅らせていることだけは確かです。
しかし金利が元のレベルに戻るとどうなるでしょうか。そして市場に流れ出た何兆ドルものお金を引き取ることになったら?
その時に、金の所有者はうまく逃れることができるでしょうか。
そうは思えません。安い価格で金が買い取られることになるでしょう。
欧米諸国の政府は、大恐慌時代に行ったように、人々から金を押収することになります。


特にロシアや中国では大量の金が買いだめされています。しかし彼らが買い占めた金は準備通貨の米ドルと繋がっています。金の価格が上がれば、米ドルの代わりに準備通貨の地位を得ようと、各国は自国通貨を金にペッグさせることになります。そして人々から金を押収することになります。

d10 では、金の所有者はどうしたらよいのでしょうか。。。まず、アメリカで金を購入しないことです。米造幣局は金の販売に関するデータを全てキープしており、金のディーラーや購入者のデータを記録しています。そして購入者が金を買うときには、その人物がテロリスト・リストに載っていないかどうかをチェックします。

ドイツのカラットバーズ・インターナショナル(Karatbars International)社は、経済が崩壊した際には通貨サイズのデノミネーション、グラムで 金を販売することにしています。

この会社は世界中(123ヶ国)に、品物やサービスの支払にカラットバーズ・ゴールドカードを使用できるK交換センター(小売店)を開設しました。そして、1グラムの金にかけられるVATを避けるために1.01グラムの金の延べ棒を用意しました。この会社は金の購入者の名前をどの国にも報告しませんので購入者は社会保障番号を彼らに教える必要もありません。

カラットバーズ・インターナショナル社はドイツで無料で金を預かる保管庫を用意しました。ドイツはEUの経済大国であり、非常に厳しい事業法が存在します。

エコノミストのジム・ウィリー氏によると、ドイツはEUから離脱するそうです。そしてユーラシア連合と米ドルを使わない貿易協定を結んでいます。ドイツの3000~5000社がロシアと貿易を行っています。さらに中国では巨額の設備投資を行っています。
アジア諸国は次々と米ドル抜きの経済協定をドイツと結ぶでしょう。そしてアメリカは数年以内に世界から孤立することになります。

[産経ニュース 他]リッパート駐韓米国大使襲撃事件:韓国・北朝鮮には利益無し、最も利益を得るのはアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 リッパート駐韓米国大使襲撃事件のメディア記事です。“続きはこちらから”以降では、この事件に関する様々な見方を紹介します。
 1つ目の記事を見ても、この事件で韓国が受けたダメージは大きく、韓国の利益は何もありません。また櫻井ジャーナルの解説にもあるように、北朝鮮も何らこの事件で利益を得ることはありません。むしろこの襲撃事件を北朝鮮のせいにされる恐れがあります。
 フルフォード氏は、アメリカ抜きで南北統一に向けて話し合っていたタイミングでこの事件が起きたと言っており、最初の記事によると、この事件が起こる前では、メディアを中心にかなりの反米感情が起きていたことがわかります。そうすると、この事件で最も利益を得るのはアメリカだということになります。
 新ベンチャー革命の見解では、北朝鮮空爆に向けての準備とのこと。昨年末の金正恩暗殺映画の関係を考え合わせると、十分に納得出来る見解だと思いました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米の対韓感情悪化に怯える韓国政府 メディアによる米非難の矢先…「極めて悪いタイミング」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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アメリカ、韓国との関係強化を強調
転載元)
1e386297840c355f370ae1f59e21dac0_XLアメリカが、韓国との関係の強化を強調しました。

中国・新華社通信によりますと、アメリカ国務省のハーフ報道官は、5日木曜、アメリカと韓国の関係は強固なものだとし、「今回の韓国駐在アメリカ大使の襲撃事件で、この関係が妨げられることはない」と強調しました。
また、韓国駐在のアメリカ大使は、顔と手に負った負った傷を治療するためにソウルの病院で治療を受けているとしました。
韓国駐在のリッパート・アメリカ大使は、5日木曜、アメリカと韓国の合同軍事演習に反対する人物に襲われ、刃物で切りつけられました。
ハーフ報道官は、容疑者は現在、拘束されており、アメリカの関係者は、捜査に関して韓国の警察と協力を行っているとしています。

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北朝鮮、米大使襲撃を「罰があたった」と報道
転載元)
© Photo: REUTERS/Kim Ju-sung/Yonhap

© Photo: REUTERS/Kim Ju-sung/Yonhap



北朝鮮の国営のマスコミは韓国駐在のマーク・リッペルト米大使襲撃事件について、軍事演習の実施に対する「罰を受けた」と報じた。ロイター通信が伝えた。

米大使襲撃事件はソウルで、大使が朝食をとりに出かけた瞬間を狙って起きた。犯人は髭そり用のかみそりで大使に切りかかり、南北朝鮮統一を要求した。
米韓は3月2日より合同軍事演習「キー・レゾルヴ」と「フォール・エーグル」を開始している。


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