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In Deepさんの『半日ほどAIと対話して知ったこと』 ~In Deepさんを遥かに超える「狂気」だったAI作成の文章と、キンバリー・ゴーグエンさんの文章

竹下雅敏氏からの情報です。
 これはユーモア記事です。岸田政権の無能政治で経済は低迷。ただひたすらアメリカの言いなりで戦争の準備をさせられるなど、今の日本でまともな政治を期待することは出来ません。
 しかし最近では、ぼろぼろになって頑張った深田萌絵さんとか、立憲民主党の原口一博議員が「衆議院決算行政監視委員会」で、“新型コロナウイルスワクチン接種後ですね、体調に異変を感じまして…悪性リンパ腫が1月に分かりました”と発言、今日は「新型コロナウィルス感染症に係る予防接種による健康被害の救済等に係る措置に関する法律案」を提出するなど大車輪の活躍で、周回遅れの日本にもようやく光が見えてきたかな、という感じがしています。
 そんな中で、In Deepさんの『半日ほどAIと対話して知ったこと』を読んで爆笑。この笑いは共有した方がいいと思いました。
 In Deepさんは非常に優れた感性をお持ちの方で、その発想と文体から、恐らく「8種体癖」だろうと思っています。8種体癖には、“ブラックジョークや皮肉好き、人に迎合はしない、逆境に強い、群れるのが嫌い、ユニークな言葉使い”などの特徴があります。
 今回、In Deepさんは、“「最初に120文字程度の文章を記入して下さい」とあり、そこからあとは AI が記事を書いてくれる”ということから、記事にある「AIがやや混乱しそうで平易な文章を」記入したということです。そして返ってきたAI作成の文章は、In Deepさんを遥かに超える「狂気」だったというわけです。
 「AIが返してきた文章」を読んでいて、すぐに私が感じたのは「これはキンバリーさんの文章だ!」ということでした。In Deepさんが、“…とか読んでいて、「こんな文章見たことない」とつくづく思いました”といっている箇所などは、まさにそのものだと思います。
 そこで、キンバリー・ゴーグエンさんの「6月9日の配信動画」の翻訳の一部を、皆さんにも味わってもらおうと思いました。翻訳は、南ドイツ在住の方からの情報提供です。最初から内容が「圧巻化」していますが、改行以外は一切手を加えていません。
 ちなみに、長い動画翻訳の中から、この部分を切り取った事に意味はありません。無作為に適当に選んだわけで、キンバリーさんの言葉は、基本的に全てこうした感じです。先ほどのAIの文章の方がまだ読みやすいかも知れません。
 そして私が思ったのは、「キンバリーさんの頭は、ほとんどAIと一体化しているのではないか?」ということでした。このタイプの「メリベ通信」を理解するには、テレパシー能力を身につけるよりないのです。
 4月27日の記事で、“要するにキンバリーさんの「メリベ通信」を翻訳できる優れたブロガーが居ないと、「キム氏から直接話を聞く」だけでは、彼女が何を言っているのかが分からない”とコメントしたのですが、その優れた翻訳者の記事を最後に貼り付けました。
 おぉ、日本語になっている!
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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半日ほどAIと対話して知ったこと
転載元)
(前略)
ブログ記事をAI(人口知能)を使って書くことについての記事を目にしました。

まあ、一般的な、たとえば時事とか、科学や医学の記事でしたら、ある程度はできるのだろうなとは思いますけれど、「バカ文章だとどうなんだろ」と、ふと思ったのです。
(中略)
あるAIによる無料の文章作成サイトを使用してみました。

以下の記事に、提示された文章全文を載せています。

[記事] AIに文章を作成をしてもらったら……「わりとやるじゃん」と思いました (2023/06/13)
(中略)  
私は、以下のように文章を入力しました。

私が AI に提示した文章 

ABBAがアバアバ言っていたのを見て、ウハウハの右派は静かに微笑むしかなかった午後のひとときに過ごす静かなシルバー・アーバンシティの夕暮れ。しかし午後の紅茶は飲まないと決めた20歳のイケメンのオレの脾臓は燃えている。ヒーッ、ゾーッと燃えているのです。

こういうイディオット文章にどう対応してくるのか。

多少時間はかかりましたが、返ってきたその文章……。

狂気なんですよ。
(中略)  
文章の最初こそ、

  > その時、私はちょっとしたコメディの機が熟したと思っていたのですが、ジョークがなければコメディは成立しないことに気づき、ジョークを考え始めました。


> 妻が「散歩に行こうか」と言ったその時、私は妻が飲んでいるバーに向かって歩きながら、ジョークを考えたのです。

と始まり、何だかよくわからないながら、日本語にはなっています。

途中からこの内容が「圧巻化」していくのです。改行以外は一切手を加えていません。

AI が返してきた文章より抜粋 

…そしたら彼女は天気がどうのこうの言って、あと1分で太陽が出るのに、まだ雨が降っていて、風が吹いていて、それから暗くて何も見えなくて、そんな状況になるくらいなら死んだ方がましだ、と言った。

彼女は「ああ、私は火のつけ方を知っている。顔は見えないけど、ライターを持つ手は見えるでしょ。サインなんだよ、サイン”

すると私は、「どうしてわかるの?どうすればいいんですか」と言うと、彼女は「知ることではなく、感じることなんです。あなたはそれを感じなければならないのです」と言われました。

私が「じゃあ、誰から感じればいいんですか」と言うと、彼女は「私が愛している人から感じなければならないけど、他の誰かからも感じなければならないのよ」と言った。

じゃあ、他の誰かからなんですか? いいえ、それはあなたが愛している人からのものです。

でも、あなたはその人から感じていないだけなのです。好きな人から感じたいけど、しばらく誰からも感じていないだけでしょう” と。

その時、私が座っていた場所の近くの木の陰から物音がしたんです。

見回すと、そこにはワインボトルを手にした男性がいました。私が「どうしたんですか」と言うと、彼は「ちょっと変な顔をしていますね」と言い、その場を立ち去り、数分後に戻ってきました。

私が「今の音は何ですか」と言うと、彼は「あなたの後ろから誰かが近づいてきたんですよ」と言いました。

…家に帰って、「じゃあ、これでいいや」と思いました。

30分くらい待ってから、行ってみよう。

(笑)

  > 「ああ、私は火のつけ方を知っている。顔は見えないけど、ライターを持つ手は見えるでしょ。サインなんだよ、サイン”

とか、

  > そしたら彼女は天気がどうのこうの言って、あと1分で太陽が出るのに、まだ雨が降っていて、風が吹いていて、それから暗くて何も見えなくて、そんな状況になるくらいなら死んだ方がましだ、と言った。

とか読んでいて、「こんな文章見たことない」とつくづく思いました。 AI が、「どうのこうの」という表現を使うのも意表を突かれた感じでした。

「これ、質問次第では、ムチャクチャな形而上小説ができあがるかも」とさえ思いましたが、これを読んでいまして、最もすごいと思うのは、

「変な質問には、変な対応をすることができている」

ということですね。
(以下略)

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フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、東京に北大西洋条約機構(NATO)の連絡事務所を開設するのに反対の意志を表明 ~フランスとEUの利益を断固として守ることを優先し、欧州が台湾をめぐる米中対立から距離を置くことを提案

竹下雅敏氏からの情報です。
 YouTube動画『ソロス講演(2015年):日中戦争のシナリオ』でジョージ・ソロスは、「中国が経済改革のチャンスに失敗した場合に起こるシナリオは、中国が外部とのいくつかの紛争によって権力を固辞し結束するという事態になるでしょう。中国と日本のあいだの紛争が引き起こされるというシナリオを想定しています。」と言っていました。
 この動画を掲載した中東歴史文化研究家の下山伴子氏は、“ソロスのこの講演(2015)後に、日本で憲法改正の流れ、台湾・ミャンマー・新疆ウイグル自治区の「民主化」支援、尖閣問題、北方領土問題、ウクライナへの軍事品支援etc...が次々と進行中なのは、歴史学から見れば、ソロスが日本と中国の戦争を実現中という事です”とツイートしています。
 北大西洋条約機構(NATO)イェンス・ストルテンベルグ事務総長は、「日本はNATOにとって非常に緊密で重要なパートナーだ」と述べ、NATOの連絡事務所を東京に開設することを日本政府と協議していることを明らかにしました。
 In Deepさんの5月5日の記事には、“「日本が NATO に加入する」という概念については、実は今から30年前に、ジョージ・ソロス氏が論文の中で述べていた”と書かれています。
 ジョージ・ソロスの論文には、「平和のためのパートナーシップの予算は、NATO の予算から出さなければならない。軍産複合体には、そのような資源の再配分に反対する要素がいくつかある可能性があり、彼らは彼らに有利な強い議論を持っている。…欧州諸国は、より多くの費用を負担し、それに応じてNATOでより大きな発言権を持たなければならない。…この設計には1つだけ欠点がある。それは、日本が考慮されていないことだ。日本はNATOに加盟するよう求められるべきだ。それによって、新しい世界秩序のためのアーキテクチャの始まりが得られるのだ。」との記述があります。
 こうした「流れ」の中で、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、“東京に北大西洋条約機構(NATO)の連絡事務所を開設するのに反対の意志を表明した”とのことです。マクロン大統領は、フランスとEUの利益を断固として守ることを優先し、「欧州が台湾をめぐる米中対立から距離を置くことを提案」しています。
 アメリカの支配体制にとって重要な国だったサウジアラビアですら、“アメリカから離れ、ロシア、中国、イラン、シリアなどとの関係を強めている”という状況です。
 こうした中で、「どこまでもアメリカに無条件でついていくことが、日本の国益」だと信じ、“日本は政治家も官僚も学者も記者もアメリカが掲げる旗を必死に追いかけている”のです。
 今は、日本がなぜ先の大戦に巻き込まれ、敗れたのかがよく分かります。“日本は政治家も官僚も学者も記者も”アホばっかりだったのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【視点】NATO東京事務所 マクロン大統領、同盟の過ちを警告
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2023 / Bertrand Guay

フランスのエマニュエル・マクロン大統領はこのごろ、日本の東京に北大西洋条約機構(NATO)の連絡事務所を開設するのに反対の意志を表明した。マクロン大統領は「もしNATOの活動や地理的な拡大を推進すれば、大きな過ちを犯すことになる」からだとしている。スプートニクは、なぜフランスがこのような立場を取り、アジアにNATOの拠点を設けることに懸念を抱いているのか、専門家の話を交えながらまとめた。

周知の通り、日米両国は欧州に対しアジアでの安全保障問題に積極的に関与するよう求めている。両国は中国による台湾に対する軍事行動の可能性への懸念が増していると主張している。

だが、マクロン大統領は、NATOの注意はアジア太平洋地域ではなく、北大西洋地域のみに限定されるべきだと確信している。

革命的かつ危険な一歩

ロシア科学アカデミー世界経済・国際関係研究所で地域問題紛争部長を務めるパベル・ティモフェエフ準博士は、フランスが中国の否定的な反応を恐れており、欧州連合(EU)と中国の関係を壊すのではないかと懸念していると指摘する。

「近年NATOは東欧諸国まで大幅に拡大した。だが、それでも従来と同じように勢力圏は北大西洋とEUのみに限定されていた。ところが日本となると、西側のこの軍事ブロックのコンセプト、つまりNATOが安全を保障する加盟国にはあてはまらない。だから日本へのNATO事務所の出現は、革命的な出来事といえる。西側の同盟にとっても、世界全体にとってもだ。そのため、フランス大統領がこうした変化に乗り気でなく、懸念を持って接しているのは驚くべきことではない」

これまでにマクロン大統領は、中国を訪問した際、欧州が台湾をめぐる米中対立から距離を置くことを提案し、米国やその他の同盟国を立腹させている。

EUの利益が最優先

フランスは欧州の発展に関心を持っているため、こうした動きには非常に客観的な理由があるとティモフェエフ氏は続ける。

「そもそもマクロン大統領は第一に欧州主義の政治家であり、そのうえでの大西洋主義者である。このことは外交政策を理解するうえで大変重要だ。マクロン大統領は、フランスとEUの利益を断固として守ることを優先している。中国はフランス経済にとって最も魅力的なパートナーの1つであるから、対中関係には非常に慎重なのだ。マクロン政権は、中国におけるフランス企業のプレゼンスを最大限に高め、より多くのビジネス契約を結び、市場でしっかりとした足場を築くために積極的に取り組んでいる。これは近頃の中国訪問の最重要課題の1つでもあった」

このため、マクロン大統領は中国を刺激しかねない日本でのNATO事務所の開設に反対している。一方、フランスには他の欧州諸国のリーダーらが皆、この姿勢を支持しているという自信があるわけではない。なぜなら、EUは同じ意見を持った人々の集まりではなく、内部でも様々な意見があるからだ。このことはNATOの正式メンバー拡大の議論についてもあてはまる。

単にNATOが事務所を日本に開設するだけでも、加盟国全ての同意が必要となる。つまり、フランスは実際に実現阻止に動く可能性があるのだ。

もし、NATO事務所が東京に現れるとすれば、それは中国とロシアのさらなる接近を促進することになり、米国や日本の戦略的利益にはかなわないだろう。

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アメリカ国民をターゲットにした巧妙な偽情報キャンペーンが展開中 〜 新たな脅威を演出することで、世界統一政府を樹立させることを正当化しようとするもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 空軍の退役軍人で、2019~21年に米国の情報機関の一つである国家偵察局(NRO)の未確認空中現象(UAP)タスクフォースに所属したデビッド・グラシ氏は、「極秘の軍事計画」の内部告発を行ない、“各地で墜落・着陸した「乗り物」やその破片を回収し…リバース・エンジニアリングも行われており…宇宙船とみられる物体から「パイロットの遺体」なども発見されている”と主張しています。
 冒頭のニュース動画でデビッド・グラシ氏は、“UAPタスクフォースは、墜落回収プログラムへの広範なアクセスを拒否されました。…現役もしくは元上級諜報員が私のところにやって来ました。…そのプログラムの名前を教えてくれました。…そして彼らは私に書類やその他の証拠を提供してくれました。…アメリカ国民をターゲットにした巧妙な偽情報キャンペーンが行われています。…人類は唯一の知的生命体ではありません。…着陸したり墜落したものを回収するときに、死亡したパイロットに遭遇することもあります。信じられないかもしれませんが、幻想的に聞こえるかもしれませんが、これは真実です”と言っています。
 “続きはこちらから”のShortShort Newsさんの動画は、5月1日の真夜中近くのラスベガスで「8フィートの人が横にいて、中にもう一人がいて、大きな目をして私たちを見ています」という宇宙人目撃情報が911緊急通報センタ-に寄せられたというものです。
 コーリー・グッド氏は、これらの情報には「真実の要素があると聞いています」と言っていますが、軍による情報公開であり意図がありそうです。コーリー・グッド氏は、「しかし、それはすべて、私たちがこの新たな脅威に立ち向かうために、ワンワールドの世界統一政府として結集することを正当化するものです。…彼らはマイクロテクノロジーによる追跡と管理を大規模に実施するでしょう」と言っています。
 こうした陰謀の最終段階はベンジャミン・フルフォード氏が言っている「ブルービーム計画」でしょう。このようなペテンに引っかからないようにしましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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UFO・人類以外の知的生命体について、米政府高官が初めて内部告発
配信元)

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UFO論争に一石 米情報機関〝内部〟告発「地球外生命体はいる」
引用元)
米海軍が撮影した「謎の空中現象」とされる映像の一こま(米国防総省提供)

地球外生命体や未確認飛行物体(UFO)を巡る論争に、新たな一石が投じられた。米国の情報機関の一つである国家偵察局(NRO)などでUFOを含む「未確認空中現象」(UAP)の分析に携わった人物が6日までに、政府機関がUAPに関する情報を違法に隠蔽しているなどと実名で告発。「地球外生命体はいる」とも断言している。

この人物は空軍の退役軍人で、2019~21年にNROのUAPタスクフォースに所属したデビッド・グラシ氏(36)。5日の防衛・科学ニュースサイト「デブリーフ」や、ニュース専門局「ニューズネーション」へのインタビューで、米政府やその同盟国、防衛請負業者が数十年前から現在に至るまで各地で墜落・着陸した「乗り物」やその破片を回収し、形状や材質などから「非人類由来」だと断定しているなどと指摘した。

同氏は、回収物から技術情報を解析するリバース・エンジニアリングも行われており、中国やロシアを指す「同等に近い敵対国」も競合してUAPからの技術取得を図っていると説明。「地球外生命体は存在する」と断じ、宇宙船とみられる物体から「パイロットの遺体」なども発見されていると主張した。

ただ同氏は、こうした物体の写真を見たことはなく、情報は主に他の情報機関職員らからの伝聞で、国家安全保障上の理由から証拠を公表することはできないとしている。
(以下略)

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オリガルヒ(大富豪)システムが世界を支配するための舞台である国連 〜 あなたの人生が美しく調和したものになる事を望んでいない国連、トランスヒューマニズムを押し付けようとしている国連、小児性愛のシステムにも関わっている国連

竹下雅敏氏からの情報です。
 カリン・ジョルジェスク氏(1962年~)は、2013~2015年にローマクラブの欧州研究センターの会長を務め、2015年~2016年に国連グローバル持続可能指標研究所の事務局長に任命された、持続可能な開発に関する上級専門家という人物です。
 タマホイさんのツイート動画を見て、興味を持たれた方はフルバージョンの『国連の秘密』をご覧ください。
 冒頭の動画でカリン・ジョルジェスク氏は、“宇宙は私たちが望むものをすべて与えてくれるのです。すべてです。…強欲は大多数の人々にはありません。強欲は一部の人達が持っているのです。一番の原因は、オリガルヒ(大富豪)であり、オリガルヒシステムなのです。…国連はオリガルヒシステムが世界を支配するための舞台なのです(4分15秒)…彼らはあなたの人生が美しく調和したものになる事を望んでいないのです。…私たちは、彼らが押し付けようとしているトランスヒューマニズムの過程を議論しました。どうやってこれを押し付けるのでしょうか? 人々がこの国際的なシステムを完全に信じた時、それを押し付けるのです(11分25秒)”と言っています。
 グローバルエリートが人々に強要しようとしているのはトランスヒューマニズムであり、ワクチン接種はその最初の試みだったということになるのでしょう。恐らくワクチンを接種した人の遺伝子を調べれば、体のすべての細胞ではないにしても、遺伝子が書き換えられていることが分かるのではないでしょうか。
 次のところは、タマホイさんの動画にある部分です。“ドナルド・トランプは大きな衝撃を与えました。…あれは事故だったのでしょう。…この選挙はヒラリー・クリントンでなければならなかったからです。今、私たちが抱えている問題は、このプランデミックとこれら全ての嘘つき達です。これは2016年に起こるはずでした。…2020年は食料と水に関する災害のはずでした。彼らは今それを2025年にやりたがっている(16分5秒)…1日2ドル以下で生活している人が12億人以上いることをご存知ですか? これにも全てオリガルヒが関係しています。小児性愛のシステムにも関わっているのです。年間800万人以上の子供たちが姿を消しているのです。800万人というのはオーストラリアの全人口と同じです。何の情報もなく消えていくのです。この犯罪行為は止められなければなりません(36分22秒)”と言っています。
 次の記事でUFOを取り上げるのですが、姿を消す年間800万人以上の子供たちの何割が、宇宙人との取引で消えていくのでしょうか?
(竹下雅敏)
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『国連の秘密〜 SECRETS of the United Nations』(日本語字幕)【翻訳:字幕☆星 義広 】
配信元)
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配信元)

経済学者マイケル・ハドソン氏「アメリカにとって、自由市場とは、他のすべての国から経済的自由を奪い、その自由を完全にアメリカに依存させることである。」「制裁はロシアに対する者ではなく、欧州に対するものです。」「アメリカが再び工業大国になることは不可能です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの経済学者マイケル・ハドソン氏は1本目と2本目の動画で、「アメリカにとって、自由市場とは、他のすべての国から経済的自由を奪い、その自由を完全にアメリカに依存させることである。」「制裁はロシアに対する者ではなく、欧州に対するものです。…西ヨーロッパと英語圏、オーストリア、ニュージーランドを完全にアメリカに依存させることで、アメリカの繁栄を固定することでした。…制裁はロシアと中国を助けるものであり、傷つけるものではない。」と言っています。
 2022年9月19日の記事で、ランド研究所から漏洩した「衝撃的な文書」を紹介しました。アメリカ経済全体を維持するためには、特に銀行システムに外部からの資源の流入が「緊急に必要」であり、“鍵はヨーロッパ諸国を戦争に引き込むことである”ということでした。
 このランド研究所の文書は「ウクライナ紛争」が始まる前の2022年1月に作成されたものですが、“ドイツがロシアのエネルギー供給を拒否することを確実にする唯一の可能な方法は、双方をウクライナでの軍事紛争に巻き込むことだ。…これは、ドイツ経済に壊滅的な打撃を与えるだけでなく、EU の経済全体が崩壊する”と書かれていました。
 マイケル・ハドソン氏は3本目の動画で、「アメリカが再び工業大国になることは不可能です。巨額の負債と住宅価格、医療保険を減額しない限り、産業を立て直すことはできない。…なぜなら、彼らは収入の約30~40%を占めるローン返済や住宅費に多額のお金を支払わなければならないからである。…つまり、アメリカの金融、保険、不動産セクターに支払われるお金があまりにも巨額なので、アメリカが他国と競争できるわけがないのです。」と言っています。
 ランド研究所は文書で、“ヨーロッパ経済は、完全に崩壊する可能性が高く、それは望ましいものである…ヨーロッパからの資本の流出により、アメリカの経済に推定 7%(約 1300兆円)貢献できる”と指摘していたように、アメリカは他国から略奪するために、世界中に軍事基地を置いているとしか思えません。
 4本目の動画では、「朝鮮戦争以来、ドルを海外に流出させるアメリカの国際収支赤字の主な要因は軍事支出であった。したがって、他の国が外貨準備をドルで保有している場合、…それらの国は米国債を購入し、それらの国を包囲するアメリカの800の軍事基地に資金を提供してきた。…米国債を購入してもらえなくなったら、米国は、軍事費の国際収支コストをどうやって支払うのでしょうか? …米国は、輸入を大幅に削減するしかない。そのためには、賃金を20%削減しなければならない。…生産される製品を買う余裕のある労働者がいないのに、誰が米国に投資するのでしょうか?」と話し、アメリカの悲惨な将来を予見しています。
 最後の動画では、“脱ドル化のプロセスを止めるための手段”について、「今のアメリカには、軍事介入しかありません。…2015年の米国支援のクーデター後にウクライナ人がやってきているような自殺行為の戦争を、他の国にもやらせることができない限り、米国が本当に軍事的に戦うことができるのは核兵器だけなのです。しかし、他の国をウクライナのようなことをやらせるのは難しそうだ。台湾人がそんなことをやりそうにない。日本人だけがやる可能性がある。」と言っています。
 ものすごく説得力があって怖いです。なにが? 日本人の愚かさが…。
(竹下雅敏)
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配信元)



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