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「ケムトレイル」が「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場 ~問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ケムトレイル」は長年陰謀論とされてきたが、「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場したらしい。
 “コロラド川は…20年以上にわたって大規模な干ばつによって脅かされていました。しかし、SF映画…のような超能力が私達にはあります。それは「天候改変」または「クラウド・シーディング(雲の種まき)」と呼ばれます…現在、アメリカ西部で42の「雲の種まき」プロジェクトがあり、ユタ州では、フレアを取り付けたこのような飛行機で撒いています。…水滴が雨や雲として地面に落ちるのに十分な重さになるまで結合するための磁石のように機能する粒子。…そして、空からの雲の種まきだけではありません。…手前に見える小屋は、地上の「雲の種まき機」です。出てくる低い炎は、小さなヨウ化銀の粒子を空に上げています。…そして自然状態よりも多くの雪を降らせます。…ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています。事業者は、将来的に地上では少なくとも200の雲の種まき機が増えると予想しており、連邦政府は260万ドルを約束しています”と言っています。
 “ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています”などと、本当かどうか分からないことを言っていますが、主流メディアがウソばかり言っていることはコロナ、ワクチンの例で明らかです。
 もっと問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないことです。「ヨウ化銀には毒性がある」ようです。ウィキペディアには、“結晶構造が氷に似ているため、水が結晶する際の種となりやすい。そのため、ヨウ化銀(I)の粒子を大気中に散布すると、それを核にして雲が発生する。そのため、人工降雨の用途に使われている。ヨウ化銀(I)には毒性があるが、人工降雨に使用される量は非常に微量であり異常摂取でもしない限り人体に影響を与えるほどではない”と書かれています。
 主流メディアが「クラウド・シーディング(雲の種まき)」を報じたのは、人工的に気象操作をしていることが隠し切れなくなったために、「ケムトレイル」で撒かれていると噂される有害物質ではなく、「ヨウ化銀、塩化ナトリウム、ドライアイスの散布」であることを伝え、ケムトレイルをケムに巻くつもりなのでしょう。
 Maxさんの「ケムトレイル総まとめ」をご覧ください。「ケムトレイルで散布されるバリウム塩は、ヒトの神経系には鉛の1万倍の毒性がある」とのことです。また、軍事産業従事者の内部告発では、「ケムトレイルとは統合された大気兵器システムの一部であり、それは、気象操作、人口管理、高度な監視、生物兵器、人工知能など複数の目的がある」ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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[キンバリー・ゴーグエンさん]ディープステートは、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考え、金融システムを破壊しようとしている / 暴落に対するパラディン氏の4つのアドバイス

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月20日の記事で、キンバリー・ゴーグエンさんは中央銀行デジタル通貨(CBDC)の前段階である即時決済システム「FedNow」ですら、「それは決して実現しません」と言っていたことをお伝えしました。
 今回は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)についてキンバリーさんが何と言っているかを紹介します。
 「彼ら(ディープステート)は、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考えています。」と記事に書かれているように、ディープステートは金融システムを破壊しようとしています。シリコンバレー銀行の破綻はその始まりです。
 「金持ち父さん 貧乏父さん」の著作で知られるロバート・キヨサキ氏は、“銀行危機は終わっておらず、次のフェーズでは、世界中の中央銀行が金利を引き上げた結果、デリバティブ市場が急落し、デリバティブに多額の融資をしている日銀が今後破綻する最大の金融機関となるだろう”と予想しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ホワイトハットレポートで知られるパラディン氏は、「企業および政府機関との契約のバックグラウンドを持つ法廷金融調査官です。」ということですが、「2023年3月のアップデート」の記事の中でパラディン氏は、“トランプですが、ご存じのように、彼の大統領在任中、私は光栄にも、何度も何度も彼から電話で相談を受けていました。彼は2度、私を最高裁判事候補に考えてくれたのですが、その話はまた別の機会に。”と書き込んでいます。
 「ホワイトハットレポート 下巻」には、パラディン氏による序文があり、“2012年2月16日は、ホワイトハットの記念日でした。デビッド・ジェームズ卿がロンドンの貴族院で歴史に残る演説を行い、FRB(連邦準備制度理事会および連邦準備銀行)が正貨準備(gold reserved)によって15兆ドルの不正行為を犯したことを明らかにしたのです。FRBはその正貨準備を所有しておらず、それは記述されたとおりに存在すらしていませんでした。その日は、現在「ホワイト・サーズディ(聖木曜日)」として知られています”と書かれています。
 歴史に残る演説をおこなったデビッド・ジェームズ卿は、ブラックヒースのジェームズ卿と呼ばれる人物です。
 コブラ情報の『光の勢力と闇の勢力』の中で、ポジティブグループに分類されている「テンプル騎士団員」は、“ファクション2(Faction 2)とか、たまにホワイトハットと呼ばれています。このグループは、ロスチャイルドによってほとんど壊滅させられた、古いヨーロッパ貴族を起源としています。彼らは米国(海軍)、英国、ヨーロッパ大陸に強い基盤を持っています。彼らの公式な窓口はブラックヒース卿です。現在彼らは、134ヶ国が協定を結ぶ新金融システムの創設に深く関わっています。彼らはポジティブミリタリーと協力しています。彼らの主な動機は連邦準備理事会を潰してロスチャイルド――彼らの仇敵――を破滅させることです。”と書かれています。
 これでホワイトハットのパラディン氏の素性が少しわかったと思いますが、パラディン氏は「まだの人は、生活必需品を買いだめして、現金も下ろしておくといい」とアドバイスをしています。ここまでは分かるのですが、“おもちゃの紙幣(不換紙幣)は間もなく無価値になる”ということに同意しながら、「私はおもちゃの紙幣は全部銀行に預けました」と言っているので、訳が分からないのです。
 「2023年4月アップデート」の記事では、パラディン氏の4つのアドバイスが出ています。最優先事項である「すべての負債を返済すること」のハードルが高いのです。現在、マイホームのローンが残っている人にとって、これは非常に厳しい条件です。残りの3つのアドバイスは最優先事項がクリアできれば何とかなりそうです。
 要するに、ディープステートが計画している米ドルの暴落が起れば、ほとんどの人は家を銀行に差し押さえられることになり、預金も紙くずになるので現物資産を持っていない人は一文無しになるのです。
 また、In Deepさんはこちらの記事で、「預金封鎖・財産税を免れるために、実物資産としてゴールドを持つという方法をすすめる人もいる。これはおすすめすることができない。なぜならば、ゴールドでもっていたとしても、いずれは通貨に換えなければ役に立たない。…しかし、預金封鎖・財産税が実施されているような状況で、金が自由市場で簡単に売買できるはずはない。」という一文を引用しています。
 このように米ドルの暴落は大混乱をもたらし、最大の被害者は一般の人々になるのです。自給自足が可能な人達以外は、負債の免除と引き換えに中央銀行デジタル通貨(CBDC)を受け入れるよりない事態に追い込まれるのです。
 しかし、もしもキンバリー・ゴーグエンさんの情報が正しければ、中央銀行デジタル通貨(CBDC)は実現しないということです。また、キンバリーさんはドルの暴落を防ごうとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.4.3】アヌは今回、ディープステートの窮地を救うために死から蘇ったのだろうか?|シリアでの儀式はアヌを蘇らせず、代わりにドラゴン騎士団のメンバーを何人か抹殺した|ディープ・ステートの$のクラッシュと中央銀行デジタル通貨の設置計画は、すべて死人を出すことを前提にしています|ホールオブレコードとアカシックレコードがひとつになったG.O.L.D.協定締結のためのすべてのステップが完了に近づいています!
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏による状況報告は、2023年4月3日にユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたもので、UNNの購読者向けに公開されているものです。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/03-apr-23-news
(中略)
ディープステートの誤った思い込み

1.彼らは、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考えています。ただし、その場合にも割り当て番号が必要で、主要統合通貨システム(Key Integrated Monetary System:KIMS)を経由する必要があります。
 
2.デジタル通貨を導入すると予想されている国の多くは、まだ電気すら通っていない地域が多いのです。だから、まだ実現しないのではないか、彼らは何をしているのでしょうか?
 
3.彼らは、どのような形であれ、中央銀行デジタル通貨を実装するためのインフラすら持っていません。彼らは、実際に世界中のグローバル通貨を運用するために持っていると言っている、いかなる種類のコンピュータプログラムも量子コンピュータも持っていません。
 
4.彼らはいつも、自分たちのシステムではない別の量子システムにおんぶにだっこでした。彼らは協定によってその使用を許可されていましたが、その協定は10年前に終了しています。唯一延長されたのはキム氏からの10年間で、昨年もその話をしましたが、それも期限が切れてしまいました。

(以下略)
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【キム・レポート2023.4.12】キムがJPモルガンに移した大量の現金はどうなったのか?|米国に到着した台湾人、中国に占領されると主張する|NSA、政府・軍部は依然として中国からの命令を受けている|中国ディープステート、国家元首のマッカーシーを売り込むのに大忙し|キムは中国のディープステートに約束『このままでは人民元を暴落させる』彼らは彼女の警告に耳を傾けるか?
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏の状況報告は、2023年4月12日にユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたもので、UNNの購読者向けに提供されています。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/12-apr-23-news-2
(中略)
銀行のコントロール

一言で言えば、1800年代後半から1900年代前半に銀行を作った人たち(一部)が、今銀行の支配権のほとんどを持っていて、その人たちが連銀を香港に移したいから、アメリカの銀行が全体として生き残ることを阻止しているのです。キム氏は2013年にそれを聞いています。彼らは米国をクラッシュさせたいが、連銀を解散させず、むしろ連銀を香港に移し、自分たちの支配下に置いて、そこから運営できるようにしたいのです。それゆえ、中央銀行のデジタル通貨に関する新しい協定を「記録の殿堂」に登録しようと繰り返し試みているのです。彼らは、これが良いアイデアだと世界に信じ込ませようとしている間、絶えずそれを行っているのです。
 
IMFと世界銀行、世界共通のデジタル通貨を提唱する論文を流通させる

さらには、IMFと世界銀行から、世界共通のデジタル通貨を作ろうという論文まで出回っています。それは決して実現するものではありませんが、現在、中国のディープステートにとって便利なツールであることが証明されつつあります。 彼らは今、「エリート」企業に新しいUSデジタルドルの財布を売りつけているのです。これはかなり詐欺的です。彼らはエリート企業からお金を盗んでいるのです。エリート企業は、決して使えないモノポリーのお金と引き換えに、本物のお金、米ドルを渡しているのです。そして残念なことに、中国人は今、お金がないので、そのお金を使って事業を運営しているのです。
(以下略)


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[Twitter]ネコもびっくり!

竹下雅敏氏からの情報です。
ネコが驚愕するレベル。
(竹下雅敏)
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配信元)

サウジアラビア等の国々の離米が起きている理由について、経済学の視点から見たマイケル・ハドソン氏の解説 / キンバリー・ゴーグエンさんが説明する「サウジアラビアと中国が計画する中東支配」の驚くべき情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの経済学者マイケル・ハドソン氏は、サウジアラビア等の国々の離米が起きている理由について、“1980年代のマーガレット・サッチャーとロナルド・レーガンの時代以来、米国の富裕層である10%は、工業的手段よりも金融的手段の方がはるかに多くのお金を稼ぐことができることを発見しました。企業の雇用主は…生産施設を中国やアジアの他の国に移し、低賃金で生産する方が簡単であることに気づきました。したがって自由貿易の全体的な考えは…米国の産業労働者をアジアなどの産業労働者に置き換えようとする試みでした。…クリントンの下では、金融部門の規制緩和も行われています。…デリバティブ、金融株の購入、会社の売買での金融ギャンブルをするようになりました。マネーは工業企業を超えて稼がれるようになりました。…そして、気づいたら、実際に世界の生産を行なっている他の国々に米国が依存している状況を招きました。現在、世界人口の85%、75から85%の国という、臨界点を超えた国々がこう言い出したのです。…ドル、アメリカ、ヨーロッパの資本家は何のために必要ですか? 自分たちで信用を作りだせるのなら、アメリカの信用は何のために必要なのでしょうか?”と話し、アメリカとヨーロッパが実際に世界の生産を行なっている国々に提供できることは、「(欧米の指示に従っていれば)リビアやイラク、シリア…を空爆したように、あなた方を空爆しない」という提案だけだ、と言っています。
 アメリカは、“民主主義を世界に教えること”を明白な天命としています。しかし、J Sato氏のツイートにあるように、アメリカの言う民主主義は「金融資本家による寡頭政治のこと」であり、アメリカの言う専制政治は「金融資本家による寡頭政治を阻止しようとすること」です。
 「金融資本家による寡頭政治」とは、300人委員会による世界支配のことです。この力の源泉は「ドル覇権」に基づいた「軍事力」です。
 しかし「軍事力」では、NATOはロシアに勝てないことがウクライナ紛争でハッキリとしました。ロシアは裏付けのある金融システムを準備して来ました。「ドル覇権」も終わろうとしています。サウジアラビアは明らかに勝ち馬に乗ったのです。
 マイケル・ハドソン氏の解説は、あくまでも経済学の視点から見たものです。“続きはこちらから”をご覧ください。キンバリー・ゴーグエンさんは2022年9月30日の時点で、「サウジアラビアと中国が計画する中東支配」を説明しています。
 サウジアラビアの真の国王であったドナルド・ラムズフェルドが2021年6月に死亡したことで権力の空白が生じ、“2022年7月、サウジアラビア政府関係者が BRICs 会議に出席し、ロシアと中国が同国を口説き落とした。中国はサウジアラビアに、2022 年末までに中東全域の支配権をアメリカから奪い、サウジアラビアがその地域全体の舵取りをすると約束した”というのです。
 この驚くべき情報は、その後の展開を見れば正しかったとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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オール・オア・ナッシングの外交政策
引用元)
(中略)
1:06:22~
マイケル・ハドソン:そうですね、2つのことが言えます。それは中国だけでなく、ロシアも同じです。サウジアラビアは長年、米国から何よりも望んでいたのは軍備でした。特にスンニ派の指導者がシーア派のイランとの軍事戦争を考えていたときはそうでした。

だから、サウジアラビアが米国の産業に依存していたのは、軍需品、特に飛行機だった。ここ数カ月、サウジアラビアはロシアから武器を購入するようになった。アメリカの軍産複合体は、高価格の軍需品で莫大な独占賃金を得ていたのですから、これがどれほど動揺したかは想像がつくでしょう。

そして他の国々は「ペンタゴン資本主義」のような高コストを持っていない。
(中略)
サウジアラビアは、すべての卵をひとつのカゴに入れることはできないと判断しています。サウジアラビアは、ロシアも含めて多様化を進めているのです。
(中略)
しかし、あなたの本当の質問は、なぜ米国ではなく中国が先行したのかということだと思います。

中国は、19世紀後半に米国が行っていたこととまったく同じことを行って先行しているのです。積極的な政府部門を使って、基本的なニーズを補助することで先行しているのです。
(中略)
アメリカでは、公共部門が民営化され、切り刻まれ、解体されました。その結果、コストは大幅に上昇しました。そのため、アメリカでは民営化された医療がGDPの18%を吸収しています。
(中略)
中国は基本的なインフラを公有化しただけでなく、最も重要な公共事業である銀行も公有化しました。

中国銀行が信用を作り出しているのです。中国銀行の役割は、企業を買収して解体し、雇用を減らすための買収融資のために公的信用を作り出すことではありません。経済成長を助けるためなのです。

政府が管理する銀行の機能は、経済の基本的なニーズを満たすために、設備投資や雇用を増やし、住宅の建設を行うことである。

まあ、それが中国や他の混合経済計画に従っている国々が米国を凌駕することを可能にしているのですがね。アメリカはこれを「独裁」と呼び、中国は独裁だと言っています。
(以下略)

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【ワクチンメーカーの内部告発者】コロナワクチンは、プラセボ、猛毒ワクチン、その中間(比較的毒性が低い)の3種類のロットに分かれている ~長尾和宏氏「死ぬロットと死なないロットがあるってことはもう厚労省は知ってるんです。だから厚労省の職員は打たないです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“私はかつて、ワクチンメーカーの内部告発者と会話を交わしたことがある。その際に、コロナワクチンは実際には3種類のロットに分かれていると告げられた。一つはプラセボ、もう一つは猛毒ワクチン、そしてもう一つはその中間のものだ(比較的毒性が低い)。…ちなみに、現在推進中のブースター接種用ワクチンは、すべてが非常に致命的で、既に全国に割り当てられている”と言っています。
 “コロナワクチンは3種類のロットに分かれている”という内部告発者からの情報は、二つ目のツイートのグラフから正しかったことが分かります。In Deepさんの『ファイザーワクチンの「最も有害なロット」は全体の4.2%だということを示したデンマークの研究…』という記事に、日本語を付け加えた分り易いグラフがあります。
 長尾和宏氏は、“EX3617何かわかりますか?…コロナワクチンのロット番号なんです。…実はですね、81人そこから死亡ということが分かっています。…実は当たるロットと当たらないロットがあって…極端です。この厚労省の資料見るともう明らかです。死ぬロットと死なないロットがあるってことはもう厚労省は知ってるんです。だから厚労省の職員は打たないです”と言っています。
 京都大学の宮沢孝幸氏は、“コロナワクチンはスパイクタンパク量によって免疫誘導能(抗体量)と健康被害が変わる。…そして厚労省は製品(ロット番号)によって、スパイクタンパク量にバラツキがあることを認めた。そのデータも持っていることも認めた。しかし厚労省はデータがあるのに出さないから私は怒ってる。…厚労省はファイザーとの契約で公表できない”と言っています。
 ツイート動画の再生がうまくいかない場合は、こちらのYouTube動画「ロット差について:連続講義第3回」の31分55秒の所からご覧ください。
 “「危険ロット番号がある」は誤り。他に、プラセボを混ぜて治験をしているという話もあるが、これも全くのデマ”と言っているファクトチェック記事から、逆に「危険ロット番号がある」ことと、「プラセボを混ぜて治験をしている」ことが分かります。
 ファクトチェッカーがデマ情報ばかり流しているのは、こちらの記事『「治験が終わっていない」は誤り』を見ても明らか。記事には、“治験とは承認の為の臨床試験なので承認時点で終了”と書いてあります。
 これがデマ情報であることは、『治験は継続中でもワクチンが承認される訳とは? - 新型コロナワクチンの安全性評価について専門家が解説』という記事がYahoo!ニュースから出ています。また、“ファイザーの新型コロナワクチン治験終了予定日は2023年3月24日”という情報もあります。
 しかし、最大のデマ情報の発信元は厚労省です。
(竹下雅敏)
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配信元)



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