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[X]テナガザルちゃん

編集者からの情報です。
つぶらな瞳。
(ぺりどっと)
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配信元)

25/8/5 フルフォード情報英語版:カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え

 トランプ関税により、米国経済は確実に悪化してきているようで、「6月の輸入と輸出は前月比でそれぞれ4.2%と0.6%減少した。…年率換算で輸入は50%減、輸出は7%減となった」と言っています。
 大規模な地震や津波を使った彼らの恐怖の演出が失敗に終わったようです。日本、ロシア、東南アジア、トルコでその企てがあったものの、「これらの攻撃はホワイトハットによって無力化された」と言っています。
 ドローンはすでに兵器として主流になっており、その極めて高い有用性について触れています。中国は「ウクライナ側にもロシア側にも戦闘用ドローンを供給」しており、「ウクライナ戦争は今や中国のためのマーケティング・キャンペーンに成り果てている」と述べています。また、「米国政府は中国と交渉を進めており、台湾を巡る米中の偽装戦争を舞台に、ドローンや兵器の新たなマーケティング・キャンペーンを展開しようとしている」ともありました。
 トランプ政権は、「世界経済フォーラム(WEF)の第4次産業革命の計画を加速させており、大手テクノロジー企業と提携して『デジタルヘルスエコシステム』を導入している。」と言っています。また、「完全に管理されるためには、彼らのデジタル監獄に完全に統合されなければならず、このヘルスエコシステムはまさにそれを可能にする」とあります。こうした動きは、日本やEUでも同様に進められ、「国連と世界経済フォーラム(WEF)は、あらゆることにデジタルIDを必要とするようになる…社会信用システムを受け入れなければ、社会から完全に締め出されることになる。」とも言っています。
 CIA長官だったウィリアム・コルビーが暴露した、ハザール・マフィアによる地球征服計画の概要21項目を載せています。「当時は陰謀論として一笑に付された多くの内容が、いまや現実となっている。」と言い、最後に300人委員会とハザール・マフィアの違いに触れて記事を結んでいます。
 以下、その他のトピックです。
  • 悪魔崇拝者ハバド派とその関係者たちは、実際にはいかなる核兵器も掌握していない。イスラエルの核兵器すら無力化されている。
  • 2025年8月4日、イスラエル内閣は検察総長ガリ・バハラヴ=ミアラの解任に賛成票を投じた。彼女はベンヤミン・ネタニヤフ首相に対する汚職事件を監督していた国内最高の法務責任者である。
  • 『ビル・ゲイツ』が米国の作物を遺伝子操作する許可を得た。彼の企業であるテラナ・バイオサイエンシズは、合成RNAをアメリカの作物に散布する承認を受けた。
  • アウシュヴィッツはユダヤ人ではなく、ポーランド人とロシア人を対象とした絶滅収容所であった。1942年夏にアウシュヴィッツから3キロ離れたビルケナウが建設されて初めて、そこでユダヤ人の抹殺が始まった。
  • ロバート・F・ケネディは、すべてのワクチンからチメロサール(水銀)の使用禁止を発表し、政府や大手製薬会社、それに従うメディアの犬たちによる嘘、操作、そして犯罪が2世代にわたる子供たちの毒害をもたらしたことを明らかにした
  • ウクライナでは、【ロシアの】スペツナズ特殊部隊が深夜に海岸へ上陸し、迅速にNATOの司令部へ突入した。そこで複数の英国高官が拘束された。…拘束された者たちは、実のところウクライナ大統領直属の『MI6作戦司令官』だったのだ。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え
転載元)

経済戦争と米国の孤立


Rest well because the cabal hunting season is about to begin
By
Benjamin Fulford
August 5, 2025
28 Comments
Message to readers: We apologize for letting personal matters delay this week’s report.
読者各位――今週のレポートが私的な事情により遅れたことをお詫びする。

The entire world is sick and tired of the current regime in America, run by the likes of Howard Lutnick, using an obviously fake Donald Trump. Fortunately, we keep hearing the sick reality show pretending to be a government will only continue until autumn, when it will be removed. Let us all work to make it so. 明らかに偽物のドナルド・トランプを使い、ハワード・ラトニック【商務長官】のような人物によって運営されているアメリカの現体制には、世界中がうんざりしている。幸いなことに、この病的なリアリティショーのような政府ごっこは秋までしか続かず、そのときには排除されると繰り返し聞いている。我々すべてが、その実現に向けて力を尽くすべきである。

Lutnick, who appears to be the de facto US President after the real CIC Trump vanished in June, is fighting a losing economic war against the world. His tariff announcements against so many countries are, in fact, a sign of US isolation. 6月に本物の最高司令官トランプが姿を消して以降、事実上の米国大統領となっているように見えるラトニックは、世界を相手に敗北必至の経済戦争を続けている。多くの国々に対する関税発表は、実のところ米国の孤立を示すものである。

For example, when “Trump” threatened India to try to force it to buy expensive American oil instead of cheap Russian oil, he was basically told to buzz off. 例えば、『トランプ』がインドに対し、安価なロシア産原油ではなく高価な米国産原油を買わせようと脅したとき、インドは基本的に相手にしないと言い返した。

As economist Jeffrey Sachs points out, “Trump’s threats are unenforceable.” 経済学者ジェフリー・サックスが指摘するように、「トランプの脅しは実効性がない」。


“It won’t hurt India, it’ll push them closer to China and Russia,” chimes in Professor of Economics and Politics Dr. Jack Rasmus. “Trump’s 25% tariff on India is about pressuring BRICS and raising revenue to prop up a strained US military,” he says. 経済学・政治学のジャック・ラスマス博士が同調してこう述べている。「これはインドを傷つけるどころか、インドを中国やロシアにさらに接近させるだろう。トランプのインドに対する25%の関税は、BRICSへの圧力をかけ、逼迫した米軍を支えるための財源を確保することを目的としている。」


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大阪万博パビリオンで相次ぐ未払い問題 ~大阪府の責任逃れに山本景市長「公共工事で今回のような不払い、未払いって、通常では発生しない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 大阪府交野市(かたのし)山本景(やまもと けい)市長が大阪万博の問題点を語っています。
 子供の万博への無料招待では、“大阪府の府知事がお子さん来てくださいと発表しておきながら、実は負担(の大部分)は市町村の予算だった(2分10秒)”という話や、“交野市で走っている市内のバスの運転手さんが、結果としては万博のシャトルバス側に取られちゃった(5分52秒)”という話をしていますが、11分25秒からは大阪万博パビリオンの未払い問題です。
 アンゴラ館4300万円の不払い、マルタ館1億2000万円の不払い、そしてアメリカ館が2800万円(12分12秒)ということですが、深田萌絵氏は、“大阪府が今知らん顔をしているっていうのが、1番おかしいと思うんですよね。(14分5秒)”と話しています。
 大阪府は万博の未払い問題に関して、「業者間の未払い問題は、当事者同士で解決することが基本」という方針です。
 これに対し山本景市長は、“公共工事で今回のような不払い、未払いって、通常では発生しない(14分15秒)。…そもそも不払い、未払いが生じるような事業者が公募であったら入札には参加できない…参加資格を満たせないですね(14分51秒)。…今回でしたら、大手さんゼネコンさんの多くが、海外パビリオンに関しては不払い、未払いになる可能性があるというので、そもそも受けていない。…要は一部の国が、例えば支払いを拒んだ場合、取立てがほとんど不可能に近い(16分53秒)。…困った大阪府や大阪市などは、博覧会協会がそうですけれども、地元の中小の建設事業者に受注を促したという事実があります(17分43秒)。…それで民民かと言われたら、それは民民ではないとは思っています。(18分11秒)”と言っています。
 ルーマニア館、セルビア館、マルタ館の元受け事業者「GLイベンツ」は、フランス・リヨンに本社を置くイベント関連サービスを提供する多国籍企業で、日本では「GL events Japan株式会社(ジーエルイベンツジャパン)」を通じて事業を展開しています。
 その「GL events Japan」は、合計で3億4000万円くらいの未払いを起こしている(20分)わけですが、“そこは何食わぬ顔で、愛知アジア博の640億円分の受注をしているんですよね。これだけの未払いを起こしている会社の下請けに入る会社なんてあるんですかね(20分14秒)”と深田萌絵氏は話しています。
(竹下雅敏)
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市長が万博犯罪を告発「公共工事で不払いはあり得ない!」 維新詐欺行政に鉄槌を! 山本景氏
配信元)
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配信元)

【霊的科学で人生好転】#7 あなたの願望と本当の幸福 〜“願いを叶える”は精神世界の初歩/願望を叶える正しい方法/願望が実現しても幸せは別/恋は願望の投影 愛は本当の自分/幸せになりたいなら目的を手放そう

 竹下氏による霊的な科学の知識をわかりやすく紹介する動画シリーズの第7弾です。
 今回は精神世界やスピリチュアルの界隈で一時期ブームになっていた「願望成就」を取り上げました。「引き寄せの法則」とか、イメージすれば叶うとか、そういった類のものです。竹下氏はこうした情報に対して「あなたが不必要なカルマを積まないようにするためにも、このような方法に頼るべきではありません。」と伝えていました。
 私自身、自分の必要とするものについて、ガヤトリー・マントラには随分お世話になりました。必要以上のものについては、無意識に潜んでいる欲望を手放すほうがよほど心の平安が得られることも学びました。
 今回は願望成就が本当に簡単だということと、幸せは全く別のところにあるということが、よくわかる1本にしました。どうかガヤトリー・マントラの力を正しく用いて、幸せな人生を築いてください。
 切り抜き元の講演「カルマ・ヨーガ」「家族の絆〜親子(4)」全編もぜひご視聴ください! 願望を成就して幸せになれなかった竹下氏の知り合いのエピソードが含まれる一問一答シリーズ第7回もおすすめです。
(シャンティ・フーラ 代表・るぱぱ)
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【霊的科学で人生好転】#7 あなたの願望と本当の幸福 〜 願望を叶える簡単な方法!でも幸せになりたいなら… 〜 竹下雅敏氏の講演より
配信元)
00:00 “願いを叶える”は精神世界の初歩
02:44 願望を叶える正しい方法
11:14 願望が実現しても幸せは別
15:20 恋は願望の投影 愛は本当の自分
25:01 幸せになりたいなら目的を手放そう

[藤江成光氏] 新型コロナワクチンの「副反応疑い報告制度」と「救済制度」の矛盾を突く質問に福岡厚労大臣が回答 〜 報告制度の死亡件数2,295名すら氷山の一角で安全性が大きく揺らぐ

 8月8日の厚労大臣記者会見で、これまでにない動きがありました。
厚労省が新型コロナワクチンを安全だと言い張ってきた根拠は「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の評価によります。現時点で「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告は2,295名あり、(α)因果関係を否定できない2名、(β)因果関係は認められない11名、(γ)情報不足等により評価不能2,282名という内訳から、ワクチンが原因で亡くなったのは2名なので安全だと決めつけてきました。
 これについて藤江成光氏が大臣会見で何度も問いただして来たのは「2,295名という、これ自体が氷山の一角ではないか」ということでした。「新型コロナワクチン副反応疑い報告」は、現場の医師が死亡報告を上げていなければ正確さを欠き、報告制度が機能しません。「氷山の一角のデータしか検討せず、そのうち99.4%も評価不能にしておいて『安全だ』と言えない」というのが藤江氏の訴えでした。
それを検証するために、藤江氏は別制度である「予防接種健康被害救済制度」との照合を質問していました。「予防接種健康被害救済制度」で、厚労省が新型コロナワクチンでの死亡認定をしたのは1,031名です。このうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告に何人含まれているかを聞いたところ、ついに「福岡大臣が調べてくれた」のが8月8日でした。
 結果は、351名が含まれており、約3分の1が報告されていました。逆に言えば、3分の2の680名は報告されておらず、藤江氏がこれまで指摘してきた通り、2,295名の死亡報告は氷山の一角だったことが確かめられました。
浜松市では、接種開始後3年間で、新型コロナワクチン接種の翌日に亡くなった人は46名だったことが市民の調査で判明しました。そのうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」に報告されたのは、たった2名。つまりほとんどのケースで医師が報告を上げていません。ここから見ても、2,295名が氷山の一角だと確認できます。
 藤江氏の「救済制度」と「報告制度」の矛盾を突く質問から、制度の不備が明らかになり、同時に厚労省が「安全だ」と言っていた根拠が揺らぐことになりました。
(まのじ)
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【大臣会見を終えて】遂に・・大きな一歩です。「副反応疑い報告 2,295名〇亡」がぶっ壊れていたことを厚労省が認めました。
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