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[X]虫🐝とコンタクト💞

ライターからの情報です。
おおおおおおおおお!
(メリはち)
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配信元)

ぴょんぴょんの「偽装された原爆投下」 ~日本政府は、原爆投下を演出するために共謀させられた?

 前回取り上げた討論会の最後の方(3:12:16)で、林千勝氏はこんな発言をしていました。
「今日は触れませんけど、広島と長崎の原爆は偽装原爆であり、100%そうです。このことが公にならない限り、私は日本の独立はないと思っています。」
 今日8月6日は、広島に原爆が落とされた日です。8月9日は長崎に落とされました。
 日本は世界で唯一の被爆国として、核根絶を訴える立場です。
 その日本に落とされたのが、原爆じゃなかったとしたら?
(時間表示は動画、ページ数は「偽装された原爆投下」のものです。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「偽装された原爆投下」 ~日本政府は、原爆投下を演出するために共謀させられた?

日本への原爆投下は偽装だったと主張するパルマー博士


※画像の全てはクリックしてご覧ください

トンデモ本?

いや、まじめな本だ。しょっぱなに、こう書かれている。

先の大戦を終結させたという爆弾、1945年8月に広島と長崎に投下された爆弾が、実は原子爆弾でなかったとしたら‥‥、この本の著者であるミヒャエル・パルマーは、それを証明するエビデンスを入手できるかぎり集めてまとめました。よく研究されているうえに、非常に読みやすく書かれています。
「何だって、いったい何を言ってるんだ」
おそらく誰もが信じられないことでしょう。しかし、もしそうであっても、まずはこの本を読んでください。そうすれば、あのマンハッタン計画の成果が、史上最大の偽造であった可能性に気づくでしょう。(ⅱページ)

最初っから偽造ありきで、引いちゃうんだけど?

とは言っても、読んでみるとかなりおもしろい。こんな説、あってもおかしくないと思わせるほど、エビデンスもゴロゴロあるし。特に第1章の、「なぜ広島と長崎への原爆投下を疑うのか?」は、赤線だらけで真っ赤になっちまった。

たしかに、どんなトンデモに対しても、つねにニュートラルで柔軟でいることは大事だね。日航機123便も、911の真相も、東日本大震災の人工地震説も、最初は信じられなかったけど、今じゃほとんど定説になりつつあるし。だけど、広島・長崎の原爆の話となると、日本人的には身構えちゃうな。

生まれてこの方ずっと信じこまされてきた、固定観念が壊されるからな。

どんな人が書いてるの?

著者はミヒャエル・パルマー博士。ドイツ人、医学博士で科学ジャーナリスト。現在は、コロナのmRNAワクチンのリスクを探求していると言う。

mRNAワクチン? そこら辺のことがわかる人が書いているとなると、おもしろいかも。

パルマー博士は、「まえがき」にこう書いている。

本書では、広島と長崎への原爆投下に関する物理学的および医学的エビデンスを再検討します。そして、原爆は爆発しなかった、それはナパーム弾やマスタードガスなどの通常兵器によって偽造されたものだった、という結論に至ります。(ⅴページ)

長岡空襲で使用されたナパーム焼夷弾
Author:稲崎[CC BY-SA]

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習近平の失脚と中国経済崩壊の危機 ~中国とアメリカが不況に陥れば、世界恐慌になりかねない

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の板垣英憲氏の記事を先にご覧ください。私は、本物の習近平は2021年8月に死亡していると思っています。私たちが最近目にしているのは替え玉です。
 こちらの写真は本物の習近平で、こちらの写真は替え玉です。鼻の形が違うので、すぐに別人だと分かります。
 私は、替え玉の習近平も死亡しており、現在はゲロゲーロ、いや、張又俠(ちょうゆうきょう)が実権を握っていると思っています。
 中国でクーデターが起きたわけですが、詳しい内容は6月11日のぴょんぴょん先生の記事をご覧ください。
 板垣英憲氏の情報によれば、“習近平は近く(来月)、健康上の問題を理由に全ての役職を辞任し、失脚するだろう”とあります。習近平派は政敵を粛清するために、上海などの大都市でロックダウンを強行しました。粛清によって西側の影響力を排除したわけですが、経済にツケが回ってしまいました。現在の中国経済は崩壊の危機にあります。ゲロゲーロは軍人なので、急速に悪化する経済を立て直すことができるのかは未知数です。
 『25/7/28 フルフォード情報英語版』には、“中国では、李強首相がヤルンツァンポ川下流域での水力発電プロジェクトの建設開始を発表した。総投資額は約1兆2000億元(約1678億米ドル)と見込まれている。これにより、中国は膨大な雇用を生み出し、大型トラックなどの機材需要をもたらし、安価なエネルギーを確保できるようになる。”とありました。膨大な数の失業者のために、巨大な公共事業が必要だということでしょう。
 中国経済が急速に落ち込んでいることは、二つの動画をご覧になると良く分かります。経済崩壊の危機はアメリカも同様です。関税の影響は先に中国にあらわれ、アメリカでは今月末頃からハッキリしてくると思っています。
 フルフォード氏は先のレポートで、“長らく先送りにされていた行動が9月に開始されるとの情報が入ってきている”と言っていましたが、これが実行に移されるとアメリカ経済は失速すると思われます。
 中国とアメリカが不況に陥れば、世界恐慌になりかねません。エドワード・ダウド氏は、「これはブラックスワンではない。ホワイトスワンだ。見えている。予測可能。避けられない。」と言っているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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経済崩壊の連鎖:中国で480社/日が消滅・民間経済が完全停止・100日で4人の社長が飛び降り・3.4億元の借金を抱えた経営者が「血を売って生き延びる」現実 |中国を読み解
配信元)
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上海から人が消える? 約500万人が流出
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[Instagram]偽ラマとホンモノラマ

ライターからの情報です。
胡散臭さを見切ってる、ラマ、さすがです。
(メリはち)
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配信元)

NHK「メガバンク3行がATMの共同化へ向け検討」〜 「真の狙いはATMの台数をまとめて減らし、現金廃止のCBDCへ」

読者の方からの情報です。
 読者の方から「メガバンク3行がATMを共同化」の情報を頂きました。おそらく2025/8/2時事ブログの「世界80カ国以上の中央銀行が、今『デジタル通貨』の開発を進めている。その本当の目的は、完全統制経済の実現にある。デジタル通貨を導入するには、すべての銀行のシステムを統一する必要がある」の関連情報と思われます。三菱UFJ銀行と三井住友銀行は2019年からすでにATMの共同化を進めていましたが、これにみずほ銀行が加わり、3行共同のATMを検討することになります。
 記事では、社会のキャッシュレス化によってATMの利用者が減る一方で、ATMの維持管理の費用が銀行の大きな負担となっているとあり、銀行はATMを削減する方針です。3行のATM共同化によって重複エリアのATMの数は確実に減少します。またATMを製造する富士通は、2028年には提供を終えると発表しました。
 これらの動きについて「keepon」氏は、メガバンク3行のATM共同化の真の狙いが「ATMの台数をまとめて減らすこと」「スマホ決済に移行させられ、現金は使う場が大幅に減る。 」「現金廃止のCBDCへの布石だ」と指摘されています。「ATMが削減されれば、現金引き出しが面倒になり、嫌でも電子マネーに移行せざる得ない。」富士通のATM事業からの撤退も「事実上『新しいATMは作られない』ということ。 既存のATMが壊れたら修理もできない。 つまりATMは消滅していく運命にある。」と見ています。
ちなみに「CBDC」とは「中央銀行デジタル通貨」のことで、日銀では「誰でも24時間365日使える現金をデジタル化したような支払決済手段」と説明しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メガバンク3行がATMの共同化へ向け検討
引用元)
三菱UFJ銀行、三井住友銀行、それにみずほ銀行のメガバンク3行がATM=現金自動預け払い機の共同化に向けて具体的な検討に入ったことがわかりました。
維持管理のコストを削減することなどがねらいで、ATMの設置場所や台数で利便性を競ってきた金融サービスはキャッシュレス化で大きく様変わりしそうです

ATMをめぐっては三菱UFJ銀行と三井住友銀行が2019年から共同化に乗り出していますが、関係者によりますと、これにみずほ銀行が加わり3行での共同化に向けて具体的な検討に入りました。
(中略)
キャッシュレス化が進む中、銀行の間では、ATMを削減する動きが広がっています
(中略)
また、ATMを製造するメーカーでも、大手の「富士通」が2028年3月末で提供を終えると発表するなど、キャッシュレス化が進む中、銀行側、メーカー側ともATMのあり方を見直す必要性に迫られています。
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中央銀行デジタル通貨とは何ですか?
引用元)
(前略)
Q 中央銀行デジタル通貨とは何ですか?
(中略)
A 一般に「中央銀行デジタル通貨(CBDC:Central Bank Digital Currency)」とは、次の3つを満たすものであると言われています。(1)デジタル化されていること、(2)円などの法定通貨建てであること、(3)中央銀行の債務として発行されること

中央銀行デジタル通貨は、誰でも24時間365日使える現金をデジタル化したような支払決済手段が主に想定されます。なお、わが国でこうしたデジタル通貨を導入するかどうかは、内外の情勢も踏まえ、今後の国民的な議論の中で決まっていくものと考えています。日本銀行としては、その前提になるものとして、しっかりと検討を進めています。
(以下略)

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