アーカイブ: 0_メインテーマ

食用コオロギの養殖・加工のベンチャー企業「グリラス」が自己破産申請、昆虫食への拒否は明確 / 河野太郎の関わる「ワクチン・マイナンバーカード・コオロギ食」は国民の大迷惑

 ついつい「グリス」と言いそうになる「グラス」、徳島市にある食用コオロギの養殖・加工のベンチャー企業ですが、自己破産を申請したようです。同じく食用コオロギの養殖事業を手がけるクリケットファームも今年2月に破産しており、世の中の昆虫食への拒否がはっきりしました。
 日経の記事では、「ニュースに反応した人々がネット上で昆虫食への嫌悪や安全性への批判を繰り返し、商談が相次いで立ち消えた」「SNSでの炎上の影響が大きかった」と伝え、まるでネットのいい加減な情報で有望なベンチャー企業が潰されたかのような書きぶりです。まさに河野太郎の「これも多分意図的にやってる奴らがいるんだろうと思うんですが(中略)日本政府がコオロギ食をどうこうしようというわけではありません。」という、すぐバレるウソと同じです。日本政府がムーンショット目標として昆虫食をゴリゴリ推進していたことを人々は知っていました。その上で、国民はまともな食料安全保障を求めているわけで、この度のグリラス破産は、常識的な民意の表れだったと思います。
 ワクチン・デマで悪名を馳せた河野太郎ですが、グリラスのコオロギ研究を生んだ徳島大学は「コオロギを活用した新型コロナウイルスの経口型ワクチンの開発を進めていた」とあり、この男の関わっている「ワクチン・マイナンバーカード・コオロギ食」は、いずれも国民の大迷惑にしかなっていません。今後もキッパリ拒否していこう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
食用コオロギのグリラス、自己破産申請 ネット風評響く
引用元)
食用コオロギの養殖・加工を手がけるグリラス(徳島市)は事業を停止し、徳島地裁に自己破産を申請した。負債額は約1億5000万円。同社はコオロギの乾燥粉末を使い、菓子やパン、調味料などを商品化してきた。徳島県内の高校が2022年度に粉末入りの給食を提供したところ、インターネット上に批判的な意見が集中し、業績が悪化していた

徳島大学でコオロギの発生メカニズムを研究する渡辺崇人氏らが19年に設立した。20年に「無印良品」のせんべいに粉末が採用されて注目を集め、21年に自社ブランドを立ち上げた。

業績悪化は県内高校が粉末を給食に使ったことがきっかけになった。食糧危機や昆虫食に関する授業を開き、甲殻アレルギーへの注意も促した上で希望者だけに提供した。だが、ニュースに反応した人々がネット上で昆虫食への嫌悪や安全性への批判を繰り返し、商談が相次いで立ち消えた

渡辺氏は「SNSでの炎上の影響が大きかった」と話す。飼料向け事業の拡大を図ったが、設備投資に必要な国の補助金が受けられず事業の継続を断念した。23年5月期の売上高は約3800万円だった。
————————————————————————
配信元)



今日本で闇バイトが関わる強盗事件が多発している理由 ~日本全体に大きな問題がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“日本は世界的に見ても治安はいい方だとは思うんですけど、最近はそうでもないかな。闇バイトが関わる強盗事件というのが、今日本で多発していて、戸建てとかで富裕層ものんびり余生を過ごすとか、そういうことが難しくなってきてるかなっていう風に思います(22秒)”と話しています。
 闇バイトに関しては、パソコン博士Taikiさんのこちらの動画で、“最近の闇バイトによる空き巣や広域強盗事件、怖いですよね。…「本当にここは日本なのか?」と言いたくなる凶悪な手口が増えてきておりますが…皆さんもご存知の通り、指示役は海外に拠点を置いていて、その海外からどこを狙うのかという計画を立てて、日本で闇バイトを雇い、実行犯に仕立て上げ犯行に及んでいるわけですよね。…なぜ海外にいて決めることができるのでしょうか。それは皆さんの情報をダークウェブから手に入れているということらしいんですね。…普段我々が見ているインターネットの世界の奥底には、限られた人しか見ることができない裏社会のインターネットというものが存在するんです。ここでは様々なものが売られていて、拳銃・危険なドラッグ・クレジットカード情報・殺人依頼など、とても表の世界では販売することができない様々なものが数多く売られているんですが、その中で1番取引量が多いものに、個人情報というものがあるんですね。そこに書かれている内容とは、皆さんの住所・氏名・電話番号・メールアドレスだけではなくて、勤務先や貯金額・資産状況まで書かれていることもあるんです。…これを購入した指示役はその情報から、まずGoogleマップで皆さんの家の外観を調べるんですね。本当にお金はありそうなのか、侵入はしやすそうか、このあたりの目星をつけた後に、現地の下調べグループに指示を出し、下見をさせては、より詳細な家族構成や留守の時間帯、周辺の人通りなどを調べさせる。このような流れでターゲットを決めているらしいんですよ。ターゲットが決まったら、ケースによってはですが、その家にリフォーム業者や中古品買取り業者と名乗らせた調査部隊を訪問させ、間取りや金庫などのありかを調べあげることもあるようです。怖くないですか?”と話しています。
 闇バイトが増えている理由について、冒頭の動画の4分23秒で、“やはり景気が悪いからなんじゃないかなと思います。特に若者が生活に困窮していて、それでこういった闇バイトを始めてしまうわけです。…こういった事件が複数起こっている原因としては、もしかしたら日本全体に大きな問題があるんじゃないかという風に、やっぱり厳しく捉えないといけないですね。…先進国で唯一、30年間平均年収が上がっていない国というのが日本なんです。一方で大企業とかでは円安によって輸出企業とかが業績を上げているとか、過去最高益を出していたりとか、株主への配当っていうのも増えていたりとか。一方で、そういった資産を持たない若者とかに関しては、闇バイトみたいなのに手を出してしまうと。そういった構造が生まれているのかもしれません。”と言っています。
 こちらのツイートには、「日本国債イールドカーブの1990年から現在をプロット」した動画があるのですが、これを見ると1990年以降の日本の凋落ぶりがよく分かります。
 ツイートのリンク先の記事『東京へようこそ:アジアの新しいセックスツーリズムの首都?』には、“日本の経済ブームの黄金期には、日本の男性は貧しい国の女性が提供する不法な出会いのスリルを求めて外国の海岸に足を運んだ。しかし今日、状況は一転し、円安と貧困の増加により、外国人男性が「セックスツーリズム」のために東京に集まっている。”とあります。
 日本の女性の場合は、ホスト依存が売春をしているケースが多いのですが、「闇バイトもそうだけど経済的貧困よりも先に知能の貧困、理性の貧困は到来してるよな。」とか、「女子を厳しく躾ける親も学校も無いからだろうね。あんまり親が家庭教育をしない世代なのかもしれないが。」という意見がありました。
 私は、幼い子どもを保育園にいれて、スマホに子守りをさせるような、子供の真の要求(両親、とくに母親の愛情)を無視した子育てが、「知能の貧困、理性の貧困」を生み出していると思います。
 また、そうしなければ暮らせないような社会にしたことが大きいわけです。日本を、そして世界をどの様に変えていけばよいのかというハッキリとした価値観を持つことが大事です。
(竹下雅敏)
————————————————————————
治安が良いと言われた日本はもう終わり。日本が治安悪化している原因と富裕層たちも絶対に対策するべき資産防衛について教えます!
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

[X]音楽を楽しんでいるワンコ.. 😊

編集者からの情報です。
ひざの上の至福。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発、その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある

 Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics(アークトゥルス・セラピューティクス)社の日本における足場と言えます。
 In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
 記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「(大手製薬会社が)撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります
 ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元)
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」

アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA (アメリカ食品医薬品局)により承認されたことが報じられています。

興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、

「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」

となっていることです。

わざわざ「パンデミック」と付けている

記事は以下のように書かれています。

商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局(FDA)が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。

ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。

businesswire.com


ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
(中略)
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。

ネイチャー・コミュニケーションより

フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。

nature.com


要するに、「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ということになりそうです。
(中略)

» 続きはこちらから

ベン・ノートン氏「トランプが…省庁を監督する長官を発表した今、例外なく全員が戦争推進派であり、その多くがネオコンであることがわかります。」 / トランプ新政権で要職に就くシオニストたちの思想

竹下雅敏氏からの情報です。
 1933年、アメリカ合衆国第32代大統領に就任した民主党のフランクリン・ルーズベルトは、選挙中から「決して戦争はしない」という公約を掲げていたのですが、日本が真珠湾を奇襲攻撃したことで日本に宣戦布告をしました。今ではアメリカが参戦するために、ルーズベルトは日本を奇襲攻撃に追い込んだことが分っています。
 トランプは選挙中から「戦争はしない」と言っていましたが、この男が嘘つきなのはこれまでの経緯でよく分かっているので、私は彼の言葉をまったく信用していません。
 ひとつ目の動画の冒頭で、調査ジャーナリストのベン・ノートン氏は、“ドナルド・トランプの多くの支持者は、彼が戦争に反対し平和候補者であると主張しました。さて、トランプが…省庁を監督する長官を発表した今、例外なく全員が戦争推進派であり、その多くがネオコンであることがわかります。”と言っています。
 その人事からトランプが戦争に反対していると考えるのは馬鹿げていると言っています。そして、“彼が実際に終わらせるかもしれない唯一の戦争はウクライナの戦争です。…彼の言葉や彼が任命したネオコンの言葉を聞けば、全員が同じことを言っています。彼らは、中国に対する戦争を遂行するためにロシアとの緊張を緩和すべきだと言っています(4分)。…ドナルド・トランプの国防長官、CIA長官、国務長官、国連大使、国家安全保障顧問の指名者の発言を聞けば、全員が中国に対する遥かに攻撃的な政策と最終的には戦争を推進しています(4分48秒)”と話しています。
 5分30秒のところで、トランプが大統領であった時の外交政策を振り返っています。“彼はイエメンでの戦争を含む複数の戦争を拡大しました。彼はアフガニスタンから軍を撤退させませんでした。彼はシリアを軍事的に占領していることを誇示しました。彼はまた、イラクの違法な軍事占領を維持しました。彼はイランの最高指導者カセム・ソレイマニ将軍とイラクの最高司令官を暗殺しました。彼はイラン、キューバ、ベネズエラ、ニカラグア、その他の国々に対する違法な制裁と経済戦争を大幅に拡大しました。彼は中国に対して貿易戦争を行いました。彼は中国に対する新たな冷戦を大幅に拡大しました。彼はベネズエラ、ニカラグア、キューバ、ボリビアでのネオ植民地的なクーデターの試みを支持し、それらの政府を転覆させようとしました。彼はボリビアの民主的に選ばれた左翼政府を転覆させることに成功しました。…ちなみに、彼はウクライナにも多くの武器を売り、オバマよりも多くの武器をウクライナに送ったと誇っていました。そしてドナルド・トランプは、アメリカが以前にロシアと署名した2つの異なる軍事協定を破棄して、ウクライナでの代理戦争の可能性をより高めました。”と話し、「戦争を終わらせると言っているのは、票を得るためのシニカルレトリックにすぎません」と言っています。
 ふたつ目の動画は、トランプ新政権で要職に就くシオニストたちが、どのような思想を背景に持っているのかを理解する上で役立ちます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)