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原田武夫氏が述べる『「第四の神器」を所有する鎌倉に住む紳士(真の天皇)』とは 〜竹下氏のコメント:真の裏天皇の可能性が極めて高い〜

 とても興味深い情報です。原田武夫氏が英文ブログで「IBOE」という天皇の金塊を担保とする天文学的金額の債券があることを紹介しているようです。そして、この「IBOE」を保証している人物の一人が『「第4の神器」を所有する鎌倉に住む紳士』であり、また「第4の神器」とは茶匙のことであり、この茶匙を所有するものが日本の真の天皇であるということのようです。
 時事ブログでは、幕末に天皇のすり替えが起こり、本来、明治天皇になるべき睦仁親王が初代裏天皇になり、替わりに大室寅之祐が表向きの「明治天皇」になったことが指摘されています。また、裏天皇には真と贋があり、初代裏天皇・睦仁親王、2代目・堀川辰吉郎、3代目・前田ゴロウはすべて贋の裏天皇であることが指摘されています。
 なぜ贋なのかというと、初代裏天皇となった睦仁親王は、伏見宮貞教と鷹司積子との子を養子としてもらい受けた人物であり、純粋な日本人の血筋である孝明天皇の血を引いていないからです。一方、真の裏天皇は、孝明天皇の血を引く純粋な日本人の血筋であり、ホツマの神の血筋ということになるようです。
 原田武夫氏がブログで指摘している“我が国の本当の権力の中心”というのは、『鎌倉に住む紳士』であり、真の裏天皇を指している可能性があると思います。
 ※竹下氏からのコメントがありましたので追記しております。
(編集長)

 この鎌倉の紳士は、恐らく孝明天皇の血筋で、真の裏天皇の可能性が極めて高いと思います。
 驚きの情報です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原田武夫氏が8月7日の英文ブログ記事で述べる『「第四の神器」を所有する鎌倉に住む紳士』とは何者なのか?
引用元)
(前略) 

今日8月8日午後3時に今上天皇が生前退位に関連すると思われる声明を公表することになっている。それを前に原田武夫が興味深い情報を発信し続けている。それは、

①世界は表・裏・闇の三階層からなり、実質的支配は「闇=王族」による。
日本の皇室は簿外資産として膨大な金塊を保有しており、それを世界救済基金として拠出することで今後世界を救う。それによってパックスジャポニカ=日本の世界覇権が成立する。

(中略) 

8月7日に原田武夫氏は「ベルサイユの亡霊」という英文ブログ記事を開陳しており、そこで「IBOE」という謎の債券について触れている。これはどうやら天皇の金塊を担保とする天文学的金額の債券であり、第一次世界大戦後のベルサイユ条約(少なくとも表向きは世界覇権国が英国から米国に切り替わった条約)によって米国が大統領選挙のある4年ごとに発行することになっているらしい。つまり、皇室の拠出資金によって20世紀(1919-2016)の米国の世界覇権が維持されてきたということになる。IBOEとはInternational Bond of Emperor(天皇の国際債券)かImperial Bond Of Edo(江戸の皇室債券)の略では無いかと想像する。(中略) 

ただ、8月7日の原田武夫氏の英文ブログは、IBOEを保障する人々の中には、「第4の神器」を所有する鎌倉に住む紳士が含まれる、と述べている。そして、7月16日の英文ブログ記事では、その第4の神器が茶匙(tea scoop)であること、奈良の正倉院にあった木片で作られていること、その茶匙を保有している者が真の日本の天皇であることが書かれている。つまり、日本の真の天皇は皇居ではなく鎌倉に住んでいるというのだ。私はこの謎に迫りたいと思う。

そのような重要な茶匙であるならば、有名な茶道家、つまり茶道の家元が保有していると思われる。そこで鎌倉に住む茶道家元を探すと、茶道宗徧流の山田宗徧が該当する。現在の当主は11代で、10代当主(1971-1987在任?)から鎌倉本拠という。本拠は唐津から大阪を経て鎌倉に移動したという。

(以下略)

[Sputnik]プーチン大統領、クリミアのテロ防止についてコメント 〜米国の意思で行われたキエフ政権のクリミア爆破計画〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 クリミアの“観光業を殺す”ために、工作員らによる爆発計画をウクライナのキエフ政権が実行に移そうとして、失敗したようです。記事では、上陸した工作員とロシアFSBの特殊部隊の銃撃戦があり、拘束された工作員は、ウクライナ国防省と協力し、上陸訓練も受けたと言っているようです。
 この件で、ウクライナのポロシェンコ政権は、テロ国家の烙印を押されることになりました。ウクライナは国として崩壊の寸前であり、今回のテロをプーチン大統領は、“経済的困窮から自国民(ウクライナ人)の注意を逸らす”目的のテロだと述べています。テロの失敗によって、ウクライナは崩壊を早めたと言えます。
 ウクライナ軍は確か米軍が訓練していたはずですが、どう考えても今回のテロは、米国の意思で行われたとしか思えません。米国は最悪のテロ国家です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領、クリミアのテロ防止についてコメント
転載元)

© Sputnik/ Aleksey Nikolskyi

© Sputnik/ Aleksey Nikolskyi



ロシアのプーチン大統領がキエフにより準備されたクリミアにおけるテロの防止についてコメントし、安全保障のため追加措置が取られるだろうと述べた。

10日、ロシアFSBは、クリミアで、ウクライナ国防省情報総局により準備されたテロを防止した、と発表した。

「自分たちの国の国民の大多数の経済的窮状から自国民(ウクライナ人)の注意を逸らすことを除いて、このような行動をとるいかなる意味もない」とプーチン氏。クリミア市民の意見はテロで変更されることはない、と述べた。

「もちろん、このような条件で、ノルマンディーフォーマットで、それも中国で(G20サミットで、ということ)会談しても無意味だ。どうやら、キエフで政権を奪取し、それを維持し続けている人々は、妥協を求めたり平和的解決への道を探す代わりにテロの実行に移行したようだ」。プーチン大統領がアルメニア大統領セルジ・サルキシャン氏との会談後の記者会見で述べた。

8月7日にかけての夜、7人からなる工作員のグループがアルミャンスクから遠くないところへ上陸、FSBの特殊部隊のグループがこれを発見。銃撃戦で特殊部隊員1人と工作員2人が死亡。残りの5人は生還した。ほとんどがクリミア市民で、何人かはロシアのパスポートを所持していたが、本物かどうかは確認を要する。

拘束された者はウクライナ国防省中央総局と協力し、そこで上陸訓練も受けた、と述べた。また、彼らはクリミアに向けられたいくつかの同様のグループの一つに過ぎなかった、と述べた。工作員らは人命の損失を出さずに半島にパニックを広げ「観光業を殺す」ための一連の爆発を計画していたという。

先に伝えられたところによると、ルガンスク人民共和国で共和国長の車が爆破された。

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ウクライナを国連とOSCEから締め出すことが提案される
転載元)
クリミア自治共和国のルスラン・バリベク副首相はウクライナを国連および欧州安全保障協力機構(OSCE)から除外する必要性を言明。理由としてバリベク副首相は両組織ともテロを奉ずる国を加盟させてはならないからと説明している。

「我々は全ての文明国に対し、ウクライナ政権を非難するにとどまらず、この国を国連およびOSCEから即刻除外するよう一丸となって声を上げるよう呼びかける。なぜならこれらの組織世界の安全を支持する使命をおうものであり、キエフ政権が行なうような民間人に対する暴力を許してはいないからだ。」

バリベク副首相はウクライナがクリミア領内でのテロを準備するため、工作員を潜入させた事実は全世界にウクライナ指導部の真の姿を見せ付けたとして、さらに次のように語っている。「キエフ政権の使節らがクリミア市民にむかって、いかに『ウクライナがクリミア市民を愛し』、いかにウクライナの政治家らが市民に『配慮しているか』を語る姿を見てみたいものだ。あの者らは眠りながら我々の(クリミア)半島が打ち捨てられ、無人の姿になることを夢見ているのだ。これこそ、あの者たちの見果てぬ夢なのだ。」

[Sputnik]日本、守るにとどまらず攻撃の準備を開始したのか? 〜ほとんどの日本人が気づいていないわが国の危険性〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアは"日本が核爆弾製造の準備"をしていると見ています。そしてこれは"中国、北朝鮮、日本と核兵器の脅威のトライアングルが出来てしまう"としています。続けて、中国と日本の紛争が激化すれば、"あらゆる事が想定できる"として、核戦争の可能性を示唆しています。
 問題なのは記事の文末にある指摘。これまで時事ブログは同様のことを何度も示しました。常識なら、"日本は自ら自国の安全をリスクにかけることなど"出来るはずがありません。ですが現政権は精神に異常のある人たちの集団なのです。そして、ほとんどの日本人がわが国の危険性に気づいていないのが恐ろしい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本、守るにとどまらず攻撃の準備を開始したのか?
転載元)
2015年初め、日本政府は420億ドルあまりという史上最大の防衛予算を採択。軍産複合体の発展、軍事機器の輸出などに課されていた一連の制限が撤廃され、米国との軍事コンタクトが強化された。

それだけではない。日本政府は海外での軍事行為を許可する法案を承認。つまり根本から安全保障政策を変えている。これについてロシア人軍事専門家のコンスタンチン・シフコフ氏はスプートニクからのインタビューに答え、日本は今日国を守るだけでなく、積極的な攻撃を行う準備ができているとして、次のように語っている。

「日本は今日最も近代的な装甲軍事機器を有している。陸上自衛隊も大規模な攻撃作戦を行えるだけの隊員数を十分有している。また航空自衛隊も強力で国防のみならず戦闘爆撃機も十分に有している。海上自衛隊など防衛に徹する事は党の昔に止めている。今日日本の海上自衛隊は日本の要求で刷新された米駆逐艦を有している。これは世界でも最強クラスの船だ。だがそれよりもすごいのは日本自身が完全なる空母を造船し始めたことだろう。これを日本はヘリ輸送船と呼んでいるが、排水量3万7千トンで垂直離陸着陸が可能なステルス機F-35を20-30機搭載することができる。こうした空母は日本の海域ではなく遠い海洋での攻撃上の課題のソリューションにはっきりと必要なものであることは間違いない。」

日本政府はことあるごとに、核兵器を持たず、作らず、持ち込ませずの非核三原則を強調してきた。だがこの原則は法的拘束力をもたず、政府の宣言に留まっているため、内閣によって廃止、ないしは見直しを受ける可能性は否めない。今年4月に日本政府は、憲法は最低限国防に必要なポテンシャルを有す事を許容していると明言。これは一国会議員の質問に対する内閣からの回答として公的文書に書かれ、流布された。日本政府は広範な原子力施設網とプルトニウムを抱えている。だが、軍事目的にも適切なプルトニウムも十分に所有しうると考えることはできるだろうか? シフコフ氏はこれについて、次のように語っている。

「核燃料はウランないしプルトニウムの濃縮レベルを20%におさえねばならない。だが核爆弾の濃縮レベルは90-95%だ。原発にはこんな濃縮レベルは全く必要がないどころか、施設内で核爆弾のように爆発する恐れがあり、非常に危険だ。このため日本が90-95%の濃縮レベルのウランを有していたとすれば、これ核爆弾製造の準備を示す。こうした場合、そうした行為は憲法に甚だしく違反するものであるため、遮断する柵がとられるべきだ。日本は核拡散防止条約も調印している。そしてこれは極東、東南アジアにおいて深刻な核の脅威を生むだろう。これにより中国、北朝鮮、日本と核兵器の脅威のトライアングルが出来てしまうからだ。特に中国と日本のラインが危ない。この両国の紛争が激化した場合、あらゆる事が想定できる。

オバマ米大統領はワシントンでの安倍首相との会談で日本の安全保障を「絶対的」なものと語り、それが及ぶ範囲を日中の係争水域である尖閣諸島にまで広げた。ところが米国はすでに再三にわたってこの地域での領土論争では幕裏にひっこんでいたいという姿勢を表している。しかも相手が中国ともなればなおさらだ。専門家のなかには、米国内にはユーラシア、そして太平洋での紛争をけしかけたいと狙う勢力があるにちがいないという見解が聞かれる。紛争の火をつけておいて、しかも米国はその先頭に立たない形でいるというパターンだ。米国のこうしたプレーで実際の駒として操られる国はベトナム、フィリピン、インド、日本など、中国の国力伸張を快く思わない諸国だ。米国の策略からの構想ではそこで主役を演じるべきは日本だ。だが日本は自ら自国の安全をリスクにかけることなどできるのだろうか?

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配信元)



[Fair Finance Guide]大手金融機関と「死の商人」のつながり!? ~非人道的兵器への投融資実態~

 核兵器やクラスター兵器を製造している企業に対して、日本の大手金融機関(三菱UFJ、みずほ、三井住友、三井住友トラスト)がどれだけ投融資しているのか調査したところ、約1.4兆円もの投融資を行っていたことが明らかとなりました。また、私たちの年金を運用しているGPIFも核兵器・クラスター兵器製造企業の約3873億円の株式、約15億円の債券を保有していることが明らかになりました。
 原発と核兵器は一体で、原発施設の地下部分は核弾頭製造工場になっているという話もありますが、核兵器製造企業に電力会社を加えると、大手金融機関もGPIFも電力会社の株式や債券を大量に保有しているので、金額はさらに跳ね上がると思います。
 巨大地震が懸念されるなか、伊方原発3号機(使用済みの核燃料からプルトニウムを取り出すプルサーマル発電)が再稼働される不合理も、地下に保管にされている核兵器の"プルトニウムを5年以下の周期で交換しなければならない"からだと考えると説明がつきます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Fair Finance Guide 第 4 回ケース調査報告書 大手金融機関と「死の商人」のつながり!? ~非人道的兵器への投融資実態~
引用元)
(前略) 
核兵器・クラスター兵器製造企業(中略)に対する主要4金融機関の投融資状況を調査した。
結果、三菱UFJフィナンシャル・グループ(三菱UFJ)、みずほフィナンシャルグループ(みずほ)、 三井住友フィナンシャルグループ(三井住友)、三井住友トラスト・ホールディングス(三井住友トラスト)の4機関で計136億6900万ドル(約1.4兆円)の投融資を行っている実態が明らかとなった。各企業への投融資額は以下の通りである。

表2:核兵器及びクラスター兵器製造企業に対する投融資状況 
名称未設定 6 

(中略) 

巨額な公的資金運用を行う年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、7月29日に保有全銘柄を公表したことを受け、GPIFによる核兵器・クラスター兵器製造企業への投資額を調査した。結果、約3873億円の株式、約15億円の債券を保有していることが明らかとなった。

表3:年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)による核兵器・クラスター兵器製造企業への投資額(2015 年 3 月末時点) 
名称未設定 6

[世界の裏側ニュース]全従業員の最低賃金を上げ、自分の給与ほとんどを還元したCEOに驚きのプレゼントが

竹下雅敏氏からの情報です。
 シアトルを拠点に金融関連企業を立ち上げたCEOが、自らの年収を100万ドルから5万ドルへと減給し、全従業員の最低賃金を引き上げたそうです。その結果、会社の売り上げは急上昇。従業員は職場に近いところに引っ越して、勤務時間を短くし、会社に貢献するようになったようです。このCEOは、従業員から感謝の徴として、テスラ社の自動車をプレゼントされたとのこと。
 動画で、このCEOと従業員の表情をご覧下さい。地球の5次元の波動に同調している人たちは、このような人たちなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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全従業員の最低賃金を上げ、自分の給与ほとんどを還元したCEOに驚きのプレゼントが
転載元)
(前略) 

(画像YouTube)

(画像YouTube)



シアトルを拠点にする金融関連企業グラビティ・ペイメント(Gravity Payments)を立ち上げたダン・プライス(Dan Price)氏はある日、一人の男性従業員が憂鬱そうな顔をしていることに気が付きました。そこで本人に話してみると、その男性は毎月の生活に必死だと愚痴をこぼしたのです。

(中略) 

それに嘆き悲しんだプライス氏は、2015年に革命的なことをすることを発表しました。全従業員の最低賃金を2016年には60,000ドルに、そして 2017年までには70,000ドルに引き上げることにしたのです。彼の意向を発表した直後、同社の最低賃金は即座に50,000ドルに引き上げられました。

他の企業のCEOは従業員の平均賃金の257倍の給与を受け取っており、この賃金格差は2009年以降、50%も拡大しています(2014年AP通信)。しかしプライス氏はそれとは全く反対のことを実行したのです。

(中略) 

同社が120人の全従業員に5桁の年収を公約してから離職率が改善されて同社の設立以来最低となり、一方で売り上げは急上昇したためにさらに50人の従業員が雇用されました。

中小ビジネス向けにクレジットカード上の取引を処理している同社は、クライアント向けの取引量が30%増加しました。
契約する企業の数が増加したために結果として、利益は350万ドルから650万ドルと前年の約2倍になっています。

会社に忠誠を尽くしている者に対して気前よく報酬を与えることで、プライス氏が受けた恩恵はビジネスの好調だけではありませんでした。最近では、 従業員から夢の テスラ社の自動車 をお礼として贈られた、この先見の明のあるCEOは驚きを隠せません。

(中略) 



(中略) 

その自動車の上にはメッセージが書かれた飾り額が乗せられていました。

プライス氏へのメッセージ「いつもあなた自身よりもチームを優先してくれて、ありがとう!
これはあなたが自分を犠牲にしたことで、私たちにどれだけ感謝しているかを表した贈り物です」


グラビティ・ペイメント社の創始者プライス氏は自らの1,000,000ドル近くあった給与を減給させ50,000ドルまでに引き下げ、全従業員の最低賃金を引き上げたのです。

動画の中での従業員アリッサ・オニールさんの言葉:
「これは『ありがとう』という気持ちを伝える最高の方法だったと思います。

彼は私たちのために新しいことに取り組んでくれたプライス氏に、何かいいことをしようと決めたのです」


職場でのこのような友情はとても心が温まるものです。昨年の給料引き上げによって、従業員は職場に近いところに引っ越して通勤時間を短くし、会社に貢献することで退職金口座の額を130%まで引き上げることができました。

最低賃金引き上げを決めた際のプライス氏の言葉:
「この会社にいる人みんなが、家か車を買えるようになってほしいと思います」

「シアトルの生活は高額です・・・私は政府が給与の引き上げを強制化させるのを待たずに、自分が最低賃金を決めたかったのです」

参考:
http://www.latimes.com/nation/nationnow/la-na-seattle-ceo-pay-20150415-story.html

http://www.trueactivist.com/ceo-who-gave-70000-minimum-wage-is-surprised-with-a-70k-tesla-for-his-b-day-watch/?utm_source=Facebook&utm_medium=TMU&utm_campaign=ceowhogave70000minimumwageissurprisedwitha70kteslaforhisbdaywatch

http://www.inc.com/magazine/201511/paul-keegan/does-more-pay-mean-more-growth.html