小林教授が、日本会議に所属する人々について説明していますが、彼らは戦前の“日本に戻したい…明治憲法下でエスタブリッシュメントだったひとたちの子孫”とあります。これはわかりやすい。当時の貧富の格差は今をはるかに超えるもので、ほんの一握りの連中が、他の圧倒的多数を奴隷として使役している状態です。娘を売らなければ貧しい家庭は生きていくことが出来ない、そのような社会でした。
　今もそうした社会に近づきつつあります。現在では女性がその最後の手段である性を売っても、3500円程度にしかならないとのこと。もう少し先には、財政破たんからギリシャの方がまだましという状況にまで追い詰められるのでしょうか。
　安倍政権を背後で支えているのは、武器で儲けようとしている三菱財閥です。彼らは様々な組織を通じて、日本をファシズムへと誘導しています。日本会議もそうした組織の１つです。彼らの方針を見てください。天皇を国家元首とする憲法改正、侵略戦争論の否定、そして徴兵制。本当にこんな国になっていいのですか？ 彼らの頭の中に人権の概念は無いと思います。
　グローバリズムと同様、それを推進している者たちは、支配層は法に従う必要は無いと考えているはずです。これほど宇宙の法、すなわちヤマ（禁戒）・ニヤマ（勧戒）に反する思想もありません。態度を改めなければ、近く滅ぼされることになるだろうと言っておきます。　
　何度も言っているように、神による裁きによって、不法を働く者は突然うつ状態になります。しばらくして著しい体調不良となり、それでも悪事を止めなければ、発狂して廃人となります。警告を甘く見ない方が良いでしょう。一旦うつ状態に落ち込むと、そこから自力で元の状態に戻る術はありません。
　唯一救済されるとすれば、心から反省して悪事から手を引き、カルマ軽減の祈りとガヤトリー・マントラの除霊と浄化の祈りをセットにして、状態が良くなるまで繰り返すことです。救済方法を明示しているのは、警告にも関わらず愚かな行為を止めない者たちに対する哀れみからです。

　パナマ文書に、法人が少なくとも270、個人も約400名記載されているとのこと。
　下の動画は、ちょうど1時間4分51秒から始まると思いますが、ここから1時間8分55秒のところをご覧下さい。パナマ文書に登録されている日本企業の調べ方を解説しています。例えばこのリストの中に、NIPPON MARINE INTERNATIONALという企業があります。これをグーグル検索にかけると、検索画面に新日鉄エンジニアリング株式会社の報告書が出て来ます。この報告書を見ると、実は先の会社は新日鉄の子会社であることが報告書の中に記載されているのです。動画ではその辺りのことがわかりやすく説明されています。
　ネット上では、パナマ文書に電通やNHKの名前が見られるということで騒ぎになっていますが、朝日新聞デジタルの記事では、名前の似た別企業で風評被害であると言っています。アグネス・チャンも今回のパナマ文書ではなく、以前に流出したリストの中に似た名前があるとして話題になりましたが、本人は別人として否定しています。
　果たして、パナマ文書に記載されているこれらの企業、そして個人の中に、電通、NHK、そしてアグネス・チャンの名前があるのか否か、いずれ正確な情報が上ってくるはずです。