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スマホが脳に与える悪影響を明かした「スマホ脳」、使用を減らすだけで症状が改善する一方、教育現場に配備される学習用タブレット

パータ様からの情報です。
 スマホの危険については、時事ブログの読者の方々から「もうよく知っています」と言われそうです。電磁波被曝の危険、依存症の危険を始め、かんなまま様は幼子に現実の体験ではなくバーチャルな刺激を与えることの危険を訴えてこられました。そこにパータ様から興味深い情報が届きました。
 今、とても読まれている「スマホ脳」と言う本があります。スウェーデンの精神科医アンデシュ・ハンセン氏が著したデジタルメディアの危険を訴えるものです。目次を見ただけでもショッキングでした。
スマホは「サイレントモードでポケットに入れているだけで認知能力が落ちる」「最新のドラッグと言えるほどの依存性」「1日2時間を超えるスマホ使用は、うつのリスクを高める」「学習現場では、スマホを傍らに置くだけで学習効果、記憶力、集中力が低下する」と、まあ散々な結果が出ています。またスマホで簡単にコミュニケーションが取れるSNSは使うほどに孤独になり、幸福感が減っていくという調査結果が出たそうです。さりとてもはや手放すことのできないスマホであれば、せめて使用時間や回数を減らすことで顕著な改善があるといいます。IT企業のCEO達は我が子にはデジタル・デバイスを厳しく禁じているという話はよく聞きます。
 悩ましいことに、これからの時代にスマホやタブレットと無縁で生きていくことは現実的ではありません。公的サービスも含めスマホでの手続きは増加しそうです。やはりパータ様から「子ども達が心配です」と届いた情報では、東広島市が小中学校の生徒に1人1台の学習用タブレットを配備する、というものでした。教育委員会としては、文具の一つとしてタブレットの機能を利用して学習に役立てる、またネット上のモラルの学習もするという取り組みを進めるようです。
 必要なツールとして、その危険性と対策も含めて、大人も子供も一緒に学んでいく必要がありそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「スマホ脳」強い依存性に警鐘 ベストセラー著者の精神科医に聞く
引用元)
「スマホをポケットに入れているだけで学習効果が著しく下がる」「1日2時間を超えるスマホ使用は、うつのリスクを高める」――。脳科学に関する世界中の研究結果をもとに、スマホなどデジタルメディアの悪影響を告発する「スマホ脳」(アンデシュ・ハンセン著、久山葉子訳、新潮新書)が話題だ。本書によると、スマホは依存性が高く、脳内のシステムを支配してしまうという
(中略)
 こんなエピソードがあります。フェイスブックの「いいね」機能を開発した人物は、その依存性の高さに気付き、自らスマホ使用を制限するためのアプリをインストールしました。iPadを開発したアップル社の創業者、スティーブ・ジョブズ氏は「自身の子供のそばにはiPadを置くことすらしない」と話し、マイクロソフト社の共同創業者、ビル・ゲイツ氏は子供が14歳になるまでスマホを持たせませんでした
(以下略)
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1人1台タブレット 東広島市は2021年1月から使用。どんな授業になっていくの?
(前略)
ものさしやコンパスなどと同じような 「文具」という感覚が近いですね。
例えば、職場では「文章を書いてください」と言った場合、鉛筆や消しゴム、ボールペンなどを使う時もあれば、パソコンを使う時もありますよね、それと同じように、学校でもタブレットを当たり前のように使っていくというわけです。
(中略)
タブレットは文具の一つなので、毎回そればかりを使用することにはなりません。先生にとっても教具の一つなので、パソコンを使うことが子どもたちや授業において適切かどうかを判断しながら進めていかないといけないですね。
(中略)
現在でも、情報モラルに関する教育は行っています。また、学校では、さまざまな機会をとらえて「人の気持ちを考える」ことを学んでいます。対面でもネット上でも、相手を思いやる、相手の気持ちを想像することは大切です。また、タブレットを使用するときに必要なアカウントは他人に教えてはいけない、他人のアカウントを勝手に使用してはいけない、といったことも話をしていきます
(以下略)
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配信元)

入院拒否するコロナ感染者に100万円以下の罰金刑を検討している菅政権、入院したくともできない現状が見えていないのか?

パータ様からの情報です。
 日本政府は、どこまで国民が憎いのでしょうか。政府がコロナ対策強化のために準備した「感染症法改正案」が報じられましたが、その内容に絶句です。感染者が入院を拒否した場合、100万円以下の罰金を科す案だそうです。その他、療養中に抜け出すなどの行為にも刑事罰を検討しているようです。感染者を犯罪者のように扱い、監視をさせ、市民の間に疑心暗鬼を生むような法案を出して来るとは、菅政権らしい冷酷さではあります。多くの人々がこの報道に驚愕し、そもそも「入院すらできない現状」を先に解決すべきだと怒りの声をあげています。昨年の政府方針「37度台であれば4日間自宅療養」を国民に押し付けた上に、諸外国のように豊富な自宅療養キッドや十分な補償を支給して安心して休める対応もせずに放置して、ついに命を落とした方々への責任も取らぬうちに、今度は罰金刑を持ち出すという狂気の発想です。最後に載せた倉持医師のツイートは、一人の「入院」に関係者がどれほど無理を重ねているかを訴える叫びでした。入院したくともできない国民に政府は100万円支払いたまえ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ入院拒否に100万円以下の罰金検討 感染症法改正案の政府原案が判明
引用元)
 新型コロナウイルス感染症の対策強化に向け、政府が月内に通常国会に提出する感染症法改正案の原案が判明した。軽症・無症状者で自治体による宿泊・自宅療養の要請に応じない人に、都道府県知事が入院を勧告できるようにする。入院の勧告や、強制入院させる措置にも従わない場合は罰金を科す。罰金は「100万円以下」とする案を軸に検討している。陽性者が無断で出歩き感染を広げかねないケースが出ているため、強制力を担保して療養を徹底したい考えだ。

(中略)

(以下略)
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配信元)

トランプ潰しを背後で操っていた黒幕は、軍産複合体とバチカンであることが判明 ~1月6日までに起きたことはトランプ陣営が見事に仕掛けた罠に敵が嵌ったということ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・デイビッド・スティール氏、チャーリー・ワード氏、サイモン・パークス氏の動画の概要を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが伝えてくれています。この動画の内容は非常に重要なので、引用元で全文をご覧ください。
 「1月6日までに起きたことはトランプ陣営が見事に仕掛けた罠に敵が嵌ったということです。」と言っています。“クリスマスの日にイタリア政府はレオナルドダビンチと呼ばれる複数のサテライトをバチカンに貸し出した”と言う事なのですが、“イタリアのLeonardo SpA社は…米国情報当局者の指示の下…衛星の1つを利用して、操作された票をフランクフルトのサーバーに戻し、米国に送信した”とのことです。こうした事実から、“トランプ潰しを背後で操っていた黒幕は、軍産複合体とバチカンであることが判明”したという事のようです。
 1月6日にワシントンDCの国会議事堂に乱入したアンティファには、軍部の捜査員が潜入していたらしく、この時にナンシー・ペロシらのノートパソコンが押収されていたという事です。冒頭の動画では、“トランプ陣営が仕掛けたもう一つの罠は、1月6日に、ワシントンDCの国会議事堂に仕掛けられていました”とあるので、「どうやらパソコンを回収したのはトランプ側らしい」という事のようです。
 今後、民主党議員の犯罪の証拠が、次々と上がってくることでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Robert David Steele, Simon Parkes and Charlie Ward.
配信元)
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反トランプのクーデターの本当の黒幕は
引用元)
(前略)
1月6日までに起きたことはトランプ陣営が見事に仕掛けた罠に敵が嵌ったということです。トランプ陣営はパズルを完成し、誰が政府的腐敗(反トランプのクーデター、不正選挙)の真の黒幕かを発見しました。

トランプ側は既に米国の政治的腐敗に資金を提供し裏で操作していたのはソロス、ゲイツ、オバマ、クリントン財団、その他の腐敗した者たちであることは知っていましたが、真の黒幕(全ての資金源)についてはわかっていませんでした。そして今回やっと真の黒幕を特定したのです。それはバチカンです。トランプ側はカネの流れを突き止めようとしたのです。

トランプ陣営が仕掛けたもう一つの罠は、1月6日に、ワシントンDCの国会議事堂に仕掛けられていました。国会議事堂の中にトランプ支持者らも押し入りましたが、彼らは静かに平和的に行動していました。彼らが前へと押しながら進んでいるときにアンティファ集団も押し入ってきたのです。同時にトランプの熱狂的な支持者らも押し入りました。そして彼らは議事堂内から12台の民主党のノートパソコンを押収することに成功しました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 
 

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トランプ大統領のツイッターが永久凍結! ~トランプ大統領「私はこうなる事を予測していました。…近く大きな発表をしますが、独自のプラットフォームの構築も検討しています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、これまでの流れが良く分かります。2倍速あたりでご覧ください。トランプ大統領のツイッターが永久凍結されました。マイケル・フリン元大統領補佐官、シドニー・パウエル弁護士、リン・ウッド弁護士のアカウントも凍結されたとのことです。
 このため「保守が大量にParlerに流れた」のですが、「GoogleはParlerを一時停止し、Playストアからダウンロードできないようにします」とのことです。“完全なる「言論封殺」”と表現している人がいました。
 ただ、こうした事は予測されていたわけで、OSAISENMANさんがトランプ大統領の最後のツイートを翻訳してくれていますが、トランプ大統領は、「私はこうなる事を予測していました。私は他の様々なサイトと交渉し、近く大きな発表をしますが、独自のプラットフォームの構築も検討しています。」と言っています。
 カバールの上層部は既に降伏していますし、今は中間管理職以下が抵抗している状況ですが、本当に死に物狂いで、見ていておかしいですね。これから1カ月で世界が激変しますが、日本の主要メディアでは相変わらずコロナ騒ぎに終始しています。
 「銀河連合」「光の銀河連邦」といった悪しき宇宙人はもういません。彼らは既に自由意志のないロボット人間になっており、ブラックキューブ(人工知能666)が彼らを支配しています。かつてのハイアラーキーで、今は第1システムの国津神に従う「銀河国際連合」の宇宙人が、地球連合(アライアンス)を援助しています。勝負はとうの昔についているので安心してください。
(竹下雅敏)
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💥【 01.07 役.情最前線】💥米議会がバ.イデン候補の勝利を認証 ト.ラン.プ大統.領には沈黙強.制💥ポンペオ氏:米国連大使の台湾訪問を発表 💥消されたト.ラン.プ大統領のメッセージ
配信元)
〈再生速度の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「再生速度」をクリックし、希望する速度を選択(2倍速の場合「2」)
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配信元)
 
 
 

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助けになるかもしれません 〜 特例的に拡充された制度「大企業の雇用調整助成金の助成率100%」と「国保のコロナ向け傷病手当金」

 大企業の従業員と聞くと福利厚生がしっかりしているイメージがありますが、例えば「大手の飲食店やカラオケ店など」の現場では非正規でシフトを組んで働く人々も多いそうです。会社の都合で従業員を休ませた場合の休業手当は、中小企業の場合だと国の助成は最大100%ですが、大企業の場合は最大75%で企業の負担部分が申請への歯止めになってしまいます。大企業で働く人は泣き寝入りというケースが国会でも取り上げられていました。
 今回の緊急事態宣言の対象地域という限定はありますが、時短要請に応じ、解雇者を出さなかった大企業は助成率100%とするという決定が出され、何かと最近ナイスな厚労省が良い動きを見せました。アルバイトやパートで働く人の助けになりますように。
 もう一つ、傷病手当金は「被保険者が病気またはケガのため仕事ができない場合に、給与の3分の2を支給する制度」ですが、市町村の国民健康保険では任意給付で、これまで給付実績がなかったそうです。しかし今のコロナ禍にあって特例的に「新型コロナウイルス感染症に感染、または発熱等の症状があり感染が疑われる人で、仕事を休んだ従業員」には支給が可能になりました。
具体的な要件や申請手続きは各市町村のHPなどで確認が必要ですが、助けになるかもしれません。こうした制度を積極的に使うことで感染抑止にも繋がる可能性があります。
 日本の支援策は全体に、間口を狭く条件をつけて、申請は煩わしく、給付は上から施される感じがつきまといますが、国民が困った時の制度は当然の権利として、もっと身近に使いやすくなれば救われる人は増えます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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大企業の休業手当助成率、最大100%に 雇用調整金
引用元)
企業が働き手に払う休業手当を助成する雇用調整助成金について、厚生労働省は8日、大企業の助成率も最大100%に引き上げると発表した。新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言の対象地域で、営業時間の短縮に応じた飲食店などが対象。田村憲久厚労相は企業に対し、休ませた働き手には、きちんと休業手当を払うように呼びかけた。
(中略)
今後は、緊急事態宣言が出された東京・埼玉・千葉・神奈川の1都3県で、知事の要請に応じて営業時間の短縮などに協力し、かつ解雇者を出さなかった場合は、大企業でも助成率を100%にする。1人あたりの上限額は、1日1万5千円で変わらない。他の地域も、緊急事態宣言が出れば対象になる見込み
(以下略)
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国民健康保険「傷病手当金が支給される」ことをご存じですか?
引用元)
傷病手当金は、被保険者が病気またはケガのため仕事ができない場合に、給与の3分の2を支給する制度で、会社員等の健康保険加入者に支給されます。自営業者などが加入する国民健康保険では任意給付であり、市町村の国民健康保険では給付実績はありません

この度、特例的に新型コロナウイルス感染症に感染、または発熱等の症状があり、感染が疑われる人で、仕事を休んだ従業員に、国民健康保険からも傷病手当金の支給が可能となりました
(以下略)