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東大を懲戒免職された大澤昇平氏が「東大クビ事件の真相」を暴露!〜 WHOと共に、結果として新型コロナウイルスのパンデミックに一役買った東大!

竹下雅敏氏からの情報です。
 東大を懲戒免職された大澤昇平氏が、爆弾を投下して来ました。大澤氏は昨年の11月20日に、「(大澤特任准教授の経営する)弊社Daisyでは中国人は採用しません」とツイート。12月1日のツイッター上で、氏はこの発言を謝罪しましたが、12月13日に「東大で論文を書いていた所、突然教員達が押しかけてきて、強制的に部屋から追い出された」ということです。
 氏の「中国の研究所から漏れたウイルスで周囲がバイオハザードになっているらしいという噂は昨年の10月から東大の教員の間では周知の事実だった」という今年の3月30日のツイートは知っていたのですが、“噂の域を出ないレベル”のため、スルーしていました。
 今回、氏は「東大クビ事件の真相」を暴露。これはまたとんでもないシロモノで、“これからたくさんの国民が死ぬかもしれない”殺人ウイルスの情報を、“世界に先立って、いち早く開示すべき”と主張する氏に対し、「頼むから、これ以上ネットで中国への言及をするのは避けてくれ」という事だったらしい。氏がこれを拒否すると、突然の「懲戒免職」。詳しくは引用元で全文をご覧ください。
 東大は「中国のスポンサー」と微妙な関係にあることから、氏は「東大が国益よりも組織の利益を取ったのは明らか」だとしていますが、新型コロナウイルスは、中国共産党が「初期段階で情報を隠蔽したから世界に広まった訳」で、WHOと共に東大は、結果としてパンデミックに一役買ったのは間違いないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東大クビ事件の真相 ―― ガラパゴス化した日本で、息を潜めて小さく生きるのか
引用元)
(前略)

中国は 10月から新型コロナウイルス問題を把握していた

あるとき私は、調査の過程で中国の研究所から漏れた殺人ウイルスで周囲がバイオハザードになっているらしい」という情報をベテランの教員(「X教授」)から耳にする。

だが、後日これをツイッターに書いてもよいかとX教授にカジュアルに質問したところ、途端に教授の顔色が変わり、絶対にやめるよう叱責された。

(中略)

以下は、朝のMTG でX教授に資料を突き付けたときのやり取りだ。

私「東大の姿勢は明らかにおかしいと思います。世界に先立って、いち早くこの肺炎の脅威に関する情報を開示すべきでは。
X「我々はWHOの方針に合わせる。前例がないことに対して行動は起こせない。」
私「たとえ、これからたくさんの国民が死ぬかもしれないのにですか?」
X「頼むから、これ以上ネットで中国への言及をするのは避けてくれないか。

(中略)

(以下略)
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配信元)




最新発見! 新型コロナウイルスよりも「遙かに悪性の攻撃を続け、炎症を伴う過剰免疫反応を起こして肺を破壊する」原因は、このウイルスに感染したプレボテラ細菌!〜 病状の行く末を決めるのは腸内環境!

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月14日の記事で、現在のイタリアでは「抗炎症剤」と「抗生物質」が使用されているという情報に対して、“ウイルスに効かない「抗生物質」を使用するのは何故でしょう”とコメントしたのですが、さっそくその回答と言える情報が上って来ました。
 フランス、米国、中国の複数の研究チームの最新発見によると、新型コロナウイルスは、呼吸困難を引き起こすことで知られているプレボテラ細菌に侵入し、感染したプレボテラ細菌は、新型コロナウイルスよりも「遙かに悪性の攻撃を続け、炎症を伴う過剰免疫反応を起こして肺を破壊する」というのです。
 なので、新型コロナウイルスの感染初期から「ヒドロキシクロロキン」と共に抗生物質の「アジスロマイシン」を使用することで、感染したプレボテラ細菌を叩く必要があるわけです。
 状況が分かるにつれ、腸内環境が病状の行く末を決めるということが分かって来ます。普段の食事が、いかに大切かが分かります。これまでの情報からは、やはり伝統的な日本食が優れているということになるかと思います。
(竹下雅敏)
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配信元)





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新型コロナでネットカフェ難民となった人々を「貧困ビジネス」に送り込む福祉事務所 〜 厚労省の通達と、政府言いなりの東京都の運用が感染拡大リスクに

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京都内には、ネットカフェに寝泊まりし、そこが事実上の住み家になっている人が4000人にも及ぶそうです。東京都が国の緊急事態宣言を受けて休業要請した対象施設にはネットカフェも入っていました。そうなると4000人もの人々が行き場を失ってしまいます。小池都知事は代わりの宿泊ホテルを用意するとの支援策を表明し12億円の予算も計上しました。
 ところが、ネットカフェを出て都の支援を頼みに福祉事務所を訪ねた人は、次々に無料低額宿泊所(通称・無低)に送り込まれていることが明らかになりました。無低とは恐ろしく環境の悪い相部屋の宿泊所で、しかも入居者の生活保護費のほとんどがむしり取られ、容易には抜け出せなくなる「貧困ビジネス」として批判されてきたものでした。よもや役所が勧めるなど信じられない施設です。そもそも感染拡大を防ぐ目的でネットカフェを閉じたのに、代わりに3密の無低に送られてしまうと、そこでの感染リスクはさらに悪化すると見られています。
 都はビジネスホテルを用意すると発表したのに、なぜこんなことが起こったのか。
田中龍作ジャーナルではこの施策を「厚労省が進めている」と指摘しています。厚労省が各自治体に出した通達では、現状の宿泊施設が「不足した時に」ホテルや旅館を勧めています。これを受けて東京都は社会福祉事務所に対して、まずは従来からの保護施設、無低の利用を指示していたのでした。
 れいわ新選組の山本太郎代表が東京都に対して「このような運用で感染拡大を防ぐことが可能か」質問したところ、回答は「厚労省からの指示を超えることはできない」の一点張りだったそうです。しかし山本代表は都が国の方針と異なる施策をしている例を挙げ、「政府が何を言おうが、本当に必要ならば地方自治体のトップの判断で実行すれば良い」と叱咤し、同時に、れいわ新選組としても厚労省に対しての働きかけをしました。4/16「ネットカフェ難民の人たちに個室を提供する申し入れ」を手渡そうとする山本代表から、加藤厚労大臣はあたふた逃げていました。
 4000人のうち非正規社員は76%、最も多いのが30歳代で若い女性も少なくないそうです。彼らは会社の倒産や派遣の雇い止めなど誰にでも起こりうる理由でネットカフェにたどり着いた人々だということを忘れてはなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ福祉のダークサイド、ネットカフェ難民が追いやられた「本当の行き先」
引用元)
(前略)
今、いちばんの問題はネットカフェから出されて福祉事務所に助けを求める人たちが、次々に無料低額宿泊所に送り込まれていることですそこがどういう所かの説明も受けず、『迎えの車が来てるから、さぁさぁ』と連れていかれ、契約書にサインをさせられています

 無料低額宿泊所

 聞きなれない言葉だが、小林さんの説明によると、無料低額宿泊所、通称・無低は、生活保護受給者を中心に受け入れる、施設で、良心的な施設もいくらかはあるものの、その多くは、悪名高き「貧困ビジネス」の場になっていることが多いという。大部屋にぎっしり二段ベッドを並べたり、6畳ほどの部屋を3つに区切って敷きっぱなしの布団に寝かせるだけといった、劣悪な環境に人を収容する施設が多く、以前から問題になっている
(中略)
 それでは感染防止のためにネットカフェをクローズした意味が全くない。東京都はビジネスホテルを2000室確保して、ネットカフェから追い出された人たちを無償で泊まらせると発表したのではないか。

 そもそも元からその無低を家として住んでいた高齢の人たちのところへ、もしや無症状で感染しているかもしれない新規の若い人たちを送りこむことは、感染リスクを高める最悪のやり方だ。クラスターになりえる
(中略)
 この新型コロナウイルスを生き抜くには、自分だけが助かればいい、では成り立たない。今は会えない人たちとも心の手を結び合い、物心共にシェアしていく以外、この時代を築いていくことは無理だ。自己責任論は最も忌むべき敵だと思う。

「コロナ禍を転機に、福祉を正常化させましょう。今後はネットカフェに暮らすような人がいない社会にしましょうよ」
と、小林さんは言う。
(以下略)

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新型コロナウイルスに感染した患者には、肺以外にも脳や肝臓、目、心臓、腸、血管など人体のほぼ全域に大きなダメージ! ~重症化すると深刻な後遺症が残る

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスに感染した患者を調べると、肺以外にも脳や肝臓、目、心臓、腸、血管など人体のほぼ全域に大きなダメージがあったということです。重症化すると深刻な後遺症が残るものと思われます。ツイートには「軽症者という概念はやめたほうがよく、誰でも重篤化し得る」とあります。
 高熱が10日以上続いた「軽症者」が、その体験をツイートしていました。たまたま、免疫力、体力が病原体に勝ったということでしょうか。「誰でも重篤化し得る」というのは恐いです。
 ただ、私が名前の出ている感染者を調べたところ、1項目(体外)、2項目(体表)のドーシャが、どちらもカパ(カファ)でない人は、 軽症ですんでいるように見えます。もっともまだ41名しか調べていないので、断定は出来ないのですが…。
 自分が「カパ(カファ)体質」だと思う人は、特に警戒が必要だと思います。「ビタミンC」をしっかりと服用して、予防に努める必要があるでしょう。フランスでは、パリ病院公共支援局の職員300人に「ヒドロキシクロロキン」を用いて、コロナ予防治療テストを実施するという報道があるようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナウイルス、肺以外の臓器も攻撃と報告!重症患者の最大4割に腎不全 脳や肝臓、血管、心臓、腸など
転載元)
新型コロナウイルスが人体のあらゆる臓器や部位を攻撃するとの報告が入ってきました。
 
これはアメリカのサイエンス誌「Science|AAAS」に掲載された情報です。研究者らが新型コロナウイルスに感染した患者を調べてみたところ、肺以外の臓器にも大きなダメージがあったことが確認され、その範囲は脳や肝臓、目、心臓、腸、血管など人体のほぼ全域に及んでいたとのこと。
 
そのため、体全体に負荷が掛かるような肥満や糖尿病は病状を加速的に悪化させる恐れがあり、肺以外の臓器でも複合的なダメージが発生するとまとめられていました。

更に重症患者の2~4割が腎不全を併発し、アメリカでは透析機器の確保も緊急課題になっていると報告されています。
 
新型コロナウイルスは肺炎として注目を浴びていましたが、肺はあくまでもウイルスが増殖しやすい場所の1つに過ぎず、悪化すると人体の何処でも肺と同じような攻撃を受けるリスクがあると見たほうが良さそうです。
(中略)
新型コロナ重症患者2~4割に腎不全 透析機器確保も課題に―米紙
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020041900132

【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は18日、腎臓専門医の話として、新型コロナウイルスの重症患者の2~4割が腎不全を患っており、緊急透析を必要としていると報じた。重症患者の多くは肺炎で死亡しており、人工呼吸器の不足が問題にされてきたが、透析機器の確保も緊急課題になっている。
(以下略)
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配信元)


 

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動画「自分で考え いのちを守れ! 」4/8時点ですでに東京都の院内感染の隠蔽を指摘し、医療崩壊の可能性を訴えていた / 緊急事態宣言は富裕層のためのもの、国民が自分の命を守るには「社会全体を守るリーダーが必要」

竹下雅敏氏からの情報です。
 小池東京都知事の「やってるふり」に騙されてはいけない、都内の医療崩壊はすでに起こっていると4/18時事ブログで伝えました。今回取り上げたgero-NO MORE ABEさんの一連のツイートは、現在のお手上げの事態を予告するような動画を紹介されています。4/8時点ですでに内部の人には当然のように見えていたのでしょう。「国民側の利益」となるはずの検査は「権力側の利益」とはならず、東京都が3月末から起こっていた都内の院内感染を一貫して隠そうとし、政府がいかに検査を阻止してきたかが具体的に語られていました。医療崩壊を起こすと脅されていたPCR検査は、全国にある機械でたちまち数万件をこなすことができるのに所管を理由に文科省がどんどん閉鎖していることや、厚生省発表の数字の出し方の杜撰さを聞いていると、連中は偉そうな看板の下でこんなことをやってたのか、と呆然とします。この動画を知ると、安倍官邸の感染対策、そして東京都の隠蔽が犯罪であることがよく分かります。
 市井の人々が自分の命を守るには、社会全体を守るリーダーが必要と説かれています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自分で考え いのちを守れ! 新型コロナと闘う その先の未来へ200408
配信元)


《書き起こしの要点》6:21〜

[東京都の実態]
 初期の屋形船の感染者を受け入れて病院中に感染させ、感染源となってしまった永寿総合病院。
ここは、慶應病院など周りの地域医療に感染を広げてしまった。4/8現在も感染をまき散らし続けている。
さらに問題なのが、東京都が院内感染を隠そうとしてきたこと。大分、和歌山は厚生省の検査制限を問題にせず実施した。(しかし)東京都から「病院の中の感染の実態」が明らかになることはほとんどない
ところが研修医が感染すると、被害者である研修医に責任を負わせ「あたかも罪人であるかのような」記者会見を行った。

 4/8時点で、東京都は、世界一ひどい日本の中で一番ひどい検査制限をしてきた。
専門家会議の大曲医師の「検査が医療崩壊を生む」という自己利害による議論を、あたかも感染症の専門家の意見のようにマスコミが広めた。そうした検査制限の結果、永寿総合病院の院長以下、永寿に勤務していた慶應病院の医師は、患者も系列の慶應病院に移り、慶應に大感染を持ち込んだ。
ところが永寿の院長は一度も記者会見をしていない。マスコミが悪者として追いかけているのは感染の被害者になった研修医だった。
しかし患者、医師ともに相当な数の感染者を出している永寿の実態はマスコミは全く報道しない
永寿で断られた患者が、周りの台東区、東大病院や順天堂やその他に殺到し大変なことになっている。
DP号と同様、永寿の中での検査を行った結果、多数の感染者が判明し、診療外来を止めただけで、何科で感染が多かったか、その人たちがどこの病院へ転院したか、どんなところが問題か明らかになっていないまま、感染の人数がダラダラ出るだけだ。

[医療崩壊は起こるか]10:19〜
 基幹病院の崩壊はなぜ起こるか。病院は中の患者が感染してるかどうかが分からなければ、内部から崩壊する。「内部に入り込むから崩壊する」つまり診察前検査が必須で検査制限は犯罪だ
ひとたび院内感染が起こると、膨大な検査が必要になる。例えば慶應病院の研修医15人の感染に対しては、2696人の職員の検査が必要となり、このような基幹病院が外来新患、救急を中止させる事態になった場合、周りの多くの病院とネットワーク化している現代では医療崩壊を起こしてしまう。報道されている永寿や慶應病院以外にも同様の病院がある可能性が高い。ポイントは2つ。開業医の外来診療が日本の第一線の診療であり、一般病院の院内感染を防ぐことが一番大事。次に基幹病院を守ること。
ところが専門家会議の方針は、
 発熱外来より検査室
 ホテル隔離病室
 ECMO(新型コロナウイルス患者の「最後のとりで」とされる、ECMO(エクモ)と呼ばれる体外式膜型人工肺)
一番大事な一般病院への対策がゼロだ

[抑え込みは可能か]13:17〜
今の政府は、実は細かいことを何もやっていない。ドローンの時代に戦艦大和の感覚の政府だが、今から全力できちんと検査をやれば、大分や和歌山のように抑え込める可能性はある。
愛知は感染者の12.8倍の検査を実施したし、検査にこそ全力を挙げるべきだ。

PCR検査を増やすことは簡単
検査実施する人は看護師でも検査技師でもできる環境になっている。しかし、全国のPCRの機械を持っている大学、研究所を文科省がどんどん閉めている。萩生田文科相は不作為に徹している。「やらない、閉じろ」「検査するな、機械は厚労省のもの」。
これまで検査機器開発と言って予算を山のように取りながら、感染症が起こった途端に何も協力していない

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