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新型コロナウイルスの感染経路として空気感染が支配的であることが明らかに ~爆発的な感染拡大を防いだ最大の要因は「マスクの着用」

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事のタイトルにあるように、新型コロナウイルスの感染経路として空気感染が支配的であることが明らかになったとのことです。新型コロナウイルスは「空気感染」するということを、時事ブログでは何度かお伝えしましたが、多くの人が、“新型コロナウイルスは、エアロゾル感染はするが空気感染はしない”などという意味不明なことを言っていました。正しくは「エアロゾルを介した空気感染」が新型コロナウイルスの感染経路として支配的だったのです。なので、マスクの着用で感染数を大幅に減少させることが出来るということらしい。
 日本政府の感染症対策が支離滅裂で、世界最低水準であったことは、今や世界の常識です。にもかかわらず、日本での死者数が欧米ほどの水準にならなかったのは、どうやら国民の民度の高さ(皆がマスクを着けていた)によるもののようです。もちろん、お辞儀の文化、靴を玄関で脱ぐという生活様式、ウォシュレットの普及という側面もあると思います。高齢化社会にもかかわらず、この程度ですんだのは、日本食の影響が大きかったのではないかと思います。しかし、爆発的な感染拡大を防いだ最大の要因が、マスクの着用であったという論文の主旨は、その通りだと思います。
 日本で、まだそれほど危機感のなかった2月上旬に、マスクとゴーグルをしてゴミ出しをした時、秘かに私の姿を見ていた人が、まるで宇宙人を見るような目つきをしていたのを思い出しますが、今では外に出る際にマスクをしていない方が変態扱いです。
 このように、日本人の主体性の無さというか、皆がそうしているから自分もするという行動様式が、結果として感染爆発を防いだようです。アメリカの場合は、トランプ大統領のように、“俺にマスクは必要ない”という人がかなりの割合で居ると思うので、日本のようにはいかないのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19の感染経路としての空気感染の確認
引用元)
(前略)
COVID-19の伝播経路としては、空気伝播経路が高病原性であり、支配的であることが明らかになった。(中略)… その結果、顔を覆うことが義務付けられている場合と義務付けられていない場合の違いが、パンデミックの傾向を決定づける要因となっていることが明らかになった。この保護措置は感染数を大幅に減少させる。米国で実施されている社会的距離感などの他の緩和策では、それだけでは国民を保護するには不十分である。
(中略)
2020年1月23日から5月9日までの中国・武漢、イタリア、ニューヨーク市での傾向と緩和策を分析することで(中略)… パンデミックの傾向を形成する決定要因は、顔を覆うことが義務化されている場合と義務化されていない場合の違いであることが明らかになった。この防護策だけで、イタリアでは4月6日から5月9日までに78,000人以上、ニューヨークでは4月17日から5月9日までに66,000人以上の感染者数が大幅に減少しました。
(中略)
直接・間接的な接触による感染は近距離で起こるが、エアロゾルを介した空気感染は長距離・長時間に渡って起こる可能性がある。
(以下略)
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配信元)
 
 

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「国会を閉じるな」政府与党の実態と野党の働きを可視化できるのは国会があるから 〜 自民党議員1人200万円無申請・素早い・非課税の「給付」とは?

 未だに国民の3割にしか届いていない10万円「特別定額給付金」、廃業するか倒産するかの瀬戸際で待たされている「持続化給付金」とは対照的に、いち早く「給付金」が届けられた人々がいました。自民党議員へ1人200万円、支部交付金という名目で、使途に制限はなく非課税です。このお金の元は国民1人あたり250円の税金による政党交付金です。自民党議員がマジメに仕事をしているのであればまだしも、ここ数日の国会中継を見ると「ドロボー!」と言いたくなります。分かりやすい動画から、まず蓮舫議員に質問された北村大臣をご覧ください。あの態度。しかも何がマズかったのか官邸は勝手に大臣の肩書きまで改ざんしたらしい。野党議員の鋭い質問の際には決まって茂木大臣のドスの効いたヤジが飛び、内閣の仕事を国会に承認していただく、という姿勢ではありません。11日には茂木大臣の踏ん反り返って放り出した足に高市大臣がつまずくシーンもありました。12日に内閣府から出た資料によると、電通の社員が複数名内閣府の職員になっており、そのうち1人は「政府広報室」で「野党議員の発言の監視と誹謗中傷を組織的に行なっている」らしい。電通が政府にオーバーシャドウですか。その結果、経産省から溢れ出た巨額の税金は、電通の各組織に「トリクルダウン」していました。トンネル会社を抜けるとそこは全部「電通」です。
 さてあべぴょんは国会を閉じてしまいたくて仕方がないようですが、野党は「国会を閉じるな」と訴えています。安倍政権の悪行が出てくるのも国会が開いているからこそです。11日、12日と素晴らしい質疑や討論がありました。短い動画になっているものだけを取り上げましたが、まず、国民の記憶から消し去りたい「黒川検事長問題」を小西洋之議員が気迫で追求し、安倍総理が全て周りの責任に押し付け自分は承認しただけ、と狂ったように繰り返すところを逃さず、「黒川氏の5900万円の退職金を止めるのは総理自身の責任」であることを国民に知らしめました。12日の山添拓議員の質問も各分野とも見事でしたが、とりわけ経産省・前田泰弘氏と電通・平川健司氏との癒着を胸がすくように問い詰め、安倍総理には電通と自民党との癒着を突きつけました。あべぴょんの言い訳が見苦しい。また第2次補正予算の採決に当たって、共同会派代表の森ゆうこ議員の賛成討論も最近の野党議員の仕事をよく映し出しました。10兆円の予備費など予算案の内容には反対意見ですが、一刻も早い予算執行のための賛成でした。
 野党がここまで追い詰め、現政権の犯罪を暴いている。選択するのは国民です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自民党議員に税金から200万円支給、申請不要で即時振り込み
引用元)
(前略)
 ところが、である。総理会見の翌26日、衆参の自民党議員にはいち早く「給付金」が届けられていたのだ。それも1人あたり200万円の大盤振る舞いだ

「5月26日に党本部から各政党支部に200万円の支部交付金が振り込まれた。通常の支部交付金は年6回に分けて総額1200万円が配られるが、今回はそれとは別枠の臨時の活動費という説明だった」(自民党ベテラン秘書)
(中略)
 自民党が配った支部交付金の原資は政党交付金。国民一人あたり250円の「税金」から捻出されたカネである。
(中略)
国民が各種給付金の複雑な手続きに悪戦苦闘している間に、こっそり「申請不要、即時振り込み」の支給がなされていたわけだ。
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配信元)

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我々の生活に関わる、極めて憂慮すべき「5G」がもたらす有害性 ~メディアはその利便性のみを語り、有害性に触れることはない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は「我々の生活に関わる、極めて重大な情報」が含まれています。ご覧になる事をお勧めしますが、時間のない方は12分30秒~15分10秒をご覧ください。
 ワイヤレスの電磁波がもたらす有害性は8分50秒~10分46秒で、ガン、酸化損傷、DNA損傷、DNA障害、記憶力の低下、めまいや緊張、物忘れ、頭痛、鼻血、認知問題、疲労、心筋症、集中力の低下、遅延反応、筋肉の収縮から生じる背骨やアゴのずれ、乳がん、免疫障害、ストレス・タンパク質の変化、不妊症、精子の減少、精子のDNA障害、脳腫瘍、唾液腺腫瘍、アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症、パーキンソン病などが示されています。
 「5G」は、このように極めて憂慮すべきものなのですが、メディアは利便性のみを語り、有害性に触れることはありません。今の状況では、「5G」の電磁波による心身の不調も、「新型コロナウイルス」の後遺症としてとらえる方向に進むのではないかと思えます。
 ただ、Eriさんのツイートによれば、“5Gの不純物を除去し無害な高周波無線波を生成する革新的な技術”があるとのことです。ここでも問題は「人々の覚醒」にかかっているようです。
 私は将来的には、「5G」の問題は解決されると思っています。コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)や彼らに繋がる「銀河連合」を含む宇宙人たちは、ソーラーフラッシュからポールシフトを引き起こし、一握りのお気に入りを残して、人類を一掃しようとしているわけですから、「5G」で人類が苦しむことなど気にも留めないでしょう。というよりも、彼らが「光の銀河連邦」の宇宙人を通して、ディープステートによって、このような陰謀を推し進めながら、自分たちはあたかもカバールと対峙する救世主を演じ続けながら、地球人を騙し続けています。
 この愚かな連中が理解していないことは、近い将来自分たちが仕組んだワナを、何十倍の規模で自分たちが経験することになる事です。その仕組みをここで公開することは出来ませんが、既に手を打っていて、彼らは自分たちの愚かさを思い知ることになるでしょう。
(竹下雅敏)
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『5G』~人類への最終兵器~
配信元)
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配信元)
 
 
 

トランプ大統領の再選を阻むための情報操作と、新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月27日の記事で、郵送投票は「実質的に不正」であり「不正選挙」につながるとするトランプ大統領のツイートを、ツイッター社が咎めたことに対し、トランプ大統領が激怒し、“ツイッター社は「言論の自由」を完全に妨害している。そして大統領として私は決してこれを許さない!”と発言したことをお伝えしました。
 5月30日の記事では、SNS企業に認められている免責条件を狭める「オンライン検閲防止に関する大統領令」にトランプ大統領が署名したとのことでした。
 グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターなどの巨大企業は、2020年大統領選挙でトランプ大統領の再選を阻むための情報操作を行っています。日本の大手メディアは、アメリカと同様にディープステートの道具ですから、トランプ大統領のイメージを悪化させる報道ばかり行っています。
 さて、一連のQドロップを見ると、これらの事柄と、“新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連”が説明されています。
 「新型コロナウイルス騒ぎ」で人々の恐怖を煽り、投票所での感染をおそれるように方向づけ「郵送投票」に誘導する。民主党としては「NSAが不正電子投票を止めたので、次は郵送投票で不正」をするしかなかった。ところがトランプ大統領がツイートで、郵送投票での「不正選挙」の方法を暴露してしまったという訳です。
 ブラック・ライブス・マター(BLM)は「黒人に対する暴力や構造的な人種差別の撤廃を訴える、国際的な積極行動主義の運動」ということになっているようですが、Qドロップによると、民主党が選挙資金をかき集めるための詐欺団体だということです。アンティファの行動を見れば確かにこの通りでしょう。
 こうした情報を人々に知られては困るため、ツイッター社はQアノンの活動を妨害しているということです。
(竹下雅敏)
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引用元)

世界的なバッタの大量発生にパキスタンがエコな手作業の対策 〜 いつの日にか殺虫剤を使わない対策を

 世界的なサバクトビバッタの大量発生が報道されています。CNNではインドやパキスタンへの襲来を伝え、特にインドでは農作物への対策としてトラクター100台での農薬散布作戦を展開したとあります。サバクトビバッタは1日に最長150kmも飛び、体重と同じ量の2gの野菜を食べるそうです。1km四方に8000万匹の成虫が群れをなし、それが数km四方にも及ぶとなると農作物への被害は甚大です。以前に中国のアヒルさん軍団が迎え撃つというニュースも見られましたが、どうなったのかしら。
 そんな折、目をみはる情報がありました。パキスタンの殺虫剤を散布していない地域でのバッタを大量に捕獲し、国が買い取って乾燥粉末にし、養鶏の飼料として利用するというものです。日の出前のバッタは大人しく、動画では面白いようにホイホイ手で獲れるようです。住民も頑張って20tものバッタを集め、収入につながりました。バッタの被害と同時に「殺虫剤散布の被害にも頭を悩ませていた」パキスタンはこのプロジェクトを拡大する計画とのことで、良い流れだと思えました。
 まのじが初めて「サバクトビバッタ」という名前を知ったのは、バッタ博士・前野ウルド浩太郎氏の「バッタを倒しにアフリカへ」という本からでした。農薬などを散布せずにバッタ被害を抑える研究をすべく単身アフリカのモーリタニアへ向かった前野博士の、その地での泣き笑いの活躍と限りないバッタ愛が綴られていました。
今回のパキスタンのニュースを見てバッタ博士はいかに?と探してみると。
「バッタを鎮める一手を編み出すため」日夜研究に励んでおられるようで嬉しかったです。薬剤などに頼らない調和的な対策が見つかりますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インドでバッタ大量発生 約30年ぶりの規模
引用元)
ニューデリー(CNN)/ 新型コロナウイルス感染拡大との闘いが続くインドで、バッタが約30年ぶりの規模で大量発生し、農務当局が対応に追われている
国連食糧農業機関(FAO)によると、大量発生しているのはバッタの中でも移動や繁殖が早く、特に大きな被害をもたらすサバクトビバッタという種類。成虫は1日に最長150キロの距離を飛び、その間に2グラム前後の体重と同じ量の野菜などを食べる
(中略)
ラジャスタン州では長さ7キロ、幅1.5キロほどの区域がバッタに覆われ、トラクター100台と消防車20台を使って水と農薬をまく作戦を連日展開。中央政府から提供された無人機を使った農薬散布も行われ、7割前後のバッタを駆逐したという。
(以下略)
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配信元)
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大量発生したバッタを飼料に 食料危機直面パキスタンの試み
引用元)
AFP時事
【ラホールAFP=時事】バッタの大群による被害で食料供給危機に直面するパキスタンで、対策の一環としてバッタを養鶏の飼料とする試みが行われている(中略)
 パキスタンのイムラン・カーン首相は、穀倉地帯パンジャブ州での実証実験の拡大を承認している

 過去25年で最悪とされる蝗害(こうがい)に見舞われた同国では、農業の中心地で農作物が壊滅的な被害を受けており、農家らは収入の確保に奔走している。
 バッタを飼料として利用するプロジェクトは、食糧安全保障・研究省のムハンマド・クルシード氏と生物工学学者のジョハール・アリ氏が始めたもので、紛争で荒廃したイエメンで飢餓対策にたんぱく質豊富なバッタを食べるよう推奨した取り組みを参考にしている

 実験では村人たちが集めたバッタを当局が買い取り、乾燥して粉末状にし、飼料に混ぜる。場所は、バッタが飼料用に適さなくなってしまう殺虫剤を農家が使用していなかったことから、パンジャブ州オカラ地域が選ばれた
(以下略)

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