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人類に昆虫を食べさせるために必要な「仕組まれた食糧と貧困の危機」 ~コオロギミートやゴキブリのミルクが用意されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コオロギミート! なんか脚みたいなのが見えるんだけど...気にしすぎかな。人類を救う「ゴキブリのミルク」…ゴキブリの母乳がいつの日かあなたの食卓に並ぶこともあるかもしれない。
 “あいつら、ゴキブリを食わすつもりだ…。”と予想していましたが、キッチリ予想通りでしたね。“まずは給食から”ですかね。
 これまでの暮らしが続くなら、誰も昆虫を食べようとはしないでしょうから、くらうすしゅわぶがみんなにむしをくらわすには、「仕組まれた食糧と貧困の危機」が必要なのです。そこで、“アントニオ・グテーレス国連事務総長は、ウクライナ危機をきっかけに「飢餓のハリケーンと世界の食糧システムのメルトダウン」を警告した。”ということです。こいつら、本当に分かりやすいな。
 “現在、食料は十分にあり、世界的な食料供給不足のリスクはない”にもかかわらず、「グローバルな食糧システムの操作」により食料価格を操作することは簡単です。“(ビル・ゲイツが投資した)巨大アグリビジネス企業の製品がなければ世界が飢えるから…”との理由で、私たちにはコオロギミートやゴキブリのミルクが用意されているわけですね。
 しかも、“昆虫に含まれる「キチン」という成分などが、様々な病気の原因になる”とあっては、やつらは前のめりになりますよね。虫を喰らわせて儲かるわ、わけの分からない薬を販売して儲かるわ…。
 「陰謀論」とレッテルを貼らずに、“人類を憎んでいて、できるだけ苦しめて殺したい”というやつらがいると仮定して、世の中を考察してみましょう。ウクライナで起きていることなど、全てのことが明確に理解できるようになります。世の中で起きていることを説明できて、しかも未来の予測がある程度可能になるとすれば、その仮定は事実である可能性が極めて高いのです。
(竹下雅敏)
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22/08/22 フルフォード情報英語版:誰かがアメリカ、EU、共産中国を転覆させようとしているのだろうか?

 8月22日フルフォード・レポート(英語版)です。アジア情報満載です。
 EU、中国、米国の支配者らは同じ人々のために働き同じ脚本に従い、これらの国で現在、歴史的に前例のない同時多発的な干ばつで経済危機に直面。P3フリーメイソンの情報筋によると、偽のパンデミックとその後の取り締まりの背後にある本当の計画は3つの地域すべてで、現政権を転覆させるに十分な民衆の怒りを引き起こすためだった。このプロセスは現在、順調に進行中。

 中国、台湾の情報としてフルフォード氏は、“人々は、台湾、中国の状況は全世界に影響を与えることを認識する必要がある。中国の国民党政権は、第二次世界大戦の戦勝国の一つである。そのため、日本に対する支配権を与えられている。つまり、日本は今でも密かに台湾に支配されているのだ。だから、中国を統一するためには、日本や朝鮮半島も巻き込むことになる。”

 またフルフォード氏によると、日本の統一教会は、第二次世界大戦の日本敗戦後、日本帝国軍情報部が国際的な活動を行うために設立されたもの。日本での統一教会の弾圧は日本の独立を目的。”第二次世界大戦後、日本の諜報機関によって設立されたもう一つの国が北朝鮮。中国は常に北朝鮮を米軍の秘密植民地とみなしていた。北朝鮮政府が惑星解放同盟に正式に加盟したため、もはやそのようなことはない。” 北朝鮮の米軍の植民地終了、アメリカは北朝鮮を利用して日本などに武器を売りつけていた。
 8月26日の竹下先生の記事 自民党、統一教会、勝共連合の設立の背後で暗躍しているCIA ~「統一教会をめぐる全ての根源はCIA、つまり、アメリカなんです。」まだの方は是非♪
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:誰かがアメリカ、EU、共産中国を転覆させようとしているのだろうか?
転載元)
Is someone trying to overthrow the US, the EU AND communist China?Is someone trying to overthrow the EU, the US and communist China at the same time? There is certainly evidence the rulers of all three regions all work for the same people. This was proven by the coordinated vaccine and lock-down response to a fake pandemic. The moves made by the Chinese communist government to create social credit scores and constantly monitor the population in great detail also, for sure, fits in with the World Economic Forum plans. The EU and the fake US administration of Joe Biden tried to do the same but ran into stronger resistance. 誰かがEU、アメリカ、共産中国を同時に転覆させようとしているのだろうか?3つの地域の支配者がすべて同じ人々のために働いている証拠が確かにある。これは、偽のパンデミックに対する協調的なワクチンとロックダウン対応によって証明された。中国共産党政府が社会的信用スコアを作り、国民を常に詳細に監視する動きも、確かに世界経済フォーラムの計画に合致している。EUとジョー・バイデンによる偽米国政権も同じことをしようとしたが、より強い抵抗に遭った。

Now, the EU, China and the US are facing simultaneous economic crises being aggravated by simultaneous and historically unprecedented droughts. 今、EU、中国、米国は、歴史的に前例のない同時多発的な干ばつによって悪化した経済危機に直面している。
https://www.zerohedge.com/commodities/chinese-factories-ration-power-heatwave-disrupts-hydropower-generation https://www.zerohedge.com/commodities/chinese-factories-ration-power-heatwave-disrupts-hydropower-generation
https://www.cnn.com/2022/08/17/asia/china-heat-drought-climate-yangtze-intl/index.html https://www.cnn.com/2022/08/17/asia/china-heat-drought-climate-yangtze-intl/index.html
https://www.business-standard.com/article/international/china-orders-factories-to-shut-down-amid-fiercest-heat-wave-in-six-decades-122081601112_1.html?utm_source=SEO&utm_medium=Prajapati https://www.business-standard.com/article/international/china-orders-factories-to-shut-down-amid-fiercest-heat-wave-in-six-decades-122081601112_1.html?utm_source=SEO&utm_medium=Prajapati
https://www.insurancejournal.com/news/international/2022/08/11/679963.htm https://www.insurancejournal.com/news/international/2022/08/11/679963.htm
https://www.kristv.com/news/national/european-drought-dries-up-rivers-kills-fish-shrivels-crops https://www.kristv.com/news/national/european-drought-dries-up-rivers-kills-fish-shrivels-crops
https://thehill.com/policy/equilibrium-sustainability/3602717-dried-up-texas-cattle-industry-faces-existential-crisis-from-historic-drought/ https://thehill.com/policy/equilibrium-sustainability/3602717-dried-up-texas-cattle-industry-faces-existential-crisis-from-historic-drought/
https://apnews.com/article/mexico-arizona-lakes-colorado-river-cc37e49759fabe8236a081286dfc61ee https://apnews.com/article/mexico-arizona-lakes-colorado-river-cc37e49759fabe8236a081286dfc61ee
https://www.cnbc.com/2022/08/17/london-to-face-water-restrictions-from-next-week-thames-water-says-.html https://www.cnbc.com/2022/08/17/london-to-face-water-restrictions-from-next-week-thames-water-says-.html

In addition to the economic crises, the leaders of the old regime are facing social unrest triggered by the totalitarian pandemic response. 経済危機に加え、旧体制の指導者たちは、全体的なパンデミック対応に端を発した社会不安に直面している。


ペロシの息子:中国のインターネット(5G)会社Borqsの主要株主


Let us look at the situation in China first to understand why the upcoming battle for that country is so important to the planet. The visit by US House Speaker Nancy Pelosi to Taiwan was intended to provoke some sort of regime change in China. This news item about the involvement of her son helps explain why: なぜ、今度の【中国での】戦いが地球にとって重要なのか、まず中国の状況を見てみよう。米国下院議長のナンシー・ペロシが台湾を訪問したのは、中国におけるある種の政権交代を誘発することを意図したものであった。彼女の息子の関与に関するこのニュースは、その理由を説明するのに役立つ。

Paul Pelosi Jr is not only a major investor in Borqs, a player in the Chinese internet-of-things and 5G sector, but has also worked as a consultant for the firm, rewarded for his services with 700,000 shares in the firm, at which time his holdings were exceeded only by CEO Pat Sek Yuen Chan…53-year-old did not publicly disclose his stake before accompanying his mother on the taxpayer-funded trip to Taiwan.
ポール・ペロシ・ジュニアは、中国のモノのインターネットと5G分野のプレーヤーであるBorqsの主要投資家であるだけでなく、同社のコンサルタントとして働き、そのサービスに対して70万株の報酬を得ており、その時、CEOのPat Sek Yuen Chanだけが彼【ポール・ペロシ・ジュニア】の持ち株数を上回っていた。53歳の彼は、税金で賄われる台湾への母親との旅行に同行する前に彼の持ち株数を公にしていない。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-11102491/Nancy-Pelosis-son-investor-Chinese-telecoms-company.html https://www.dailymail.co.uk/news/article-11102491/Nancy-Pelosis-son-investor-Chinese-telecoms-company.html


5GとCovidの関連性


The important part about this is that it is a 5G company. Readers of this newsletter will recall that the original outbreak of the so-called COVID 19 (Certificate Of Vaccine ID 2019) in Wuhan, China came immediately after that city activated 10,000 5G transmission towers. The simultaneous arrival of “Covid” in many other countries defied the speed of light and was thus not possibly spread by a “germ.” Actual germs need to be transmitted by people getting on airplanes etc, and cannot travel faster than the speed of light. However, however, the original start of the “pandemic” did fit exactly with the rollout of 5G in the other centers where “Covid” broke out. There is a lot more evidence showing this, including the fact there was no outbreak in the suburbs of Wuhan where no 5G towers had been set up. If it was a germ then people going home to the suburbs of Wuhan should have spread it there. これに関して重要なのは、5Gの会社であるということだ。このニュースレターの読者は、中国の武漢でいわゆる「COVID 19(Certificate Of Vaccine ID 2019【の省略】)」が最初に発生したのは、その都市が1万本の5G送信塔を起動した直後であったことを思い出すだろう。他の多くの国での「コビット」の同時到着は光の速度を超えたものであり、したがって 「細菌」によって広がる可能性はないのである。実際の細菌は、人が飛行機などに乗ることで感染する必要があり、光速より速く移動することはできない。しかし、「パンデミック」の最初の始まりは、「コビッド」が発生した他のセンターでの5Gの展開と正確に一致していた。5Gの電波塔が設置されていない武漢の郊外では流行がなかったことなど、これを示す証拠はまだまだたくさんある。もし細菌であれば、武漢の郊外に帰宅した人々がそこで細菌を広めたはずだ。

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オーストラリアで最高の医師であったルーク・マクリンドン博士が解雇された理由 ~ワクチン接種した女性の74%が自然流産したデータを公表しようと試みた / ダン・ボンジーノ氏「(ワクチン接種は)人生最大の過ちだった。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年11月22日の記事で、英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏のインタビュー動画を紹介しました。ジョン・オルーニー氏は、「ワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ。」と言っていました。
 今回の動画でジョン・オルーニー氏は、“こんにちは。今日は2022年7月25日です。赤ん坊の死亡と葬儀に関して、興味深いいくつかのニュースがあります。…オーストラリアに、ルーク・マクリンドン博士という医師がいます。彼はメーター・トスピタルで不妊治療サービスを指揮しています。…この分野におけるオーストラリアで最高の医師でありながら、解雇されました。なぜでしょうか? 彼がワクチン接種をせず、またワクチン接種後の自然流産についてのデータを公表しようと試みたために、金曜に解雇されました。…通常の流産の割合は5%から、おそらくは16%までということです。ところが、ワクチンの導入以降の統計を作成していて、ワクチン接種した女性の74%が、自然流産していることを見出しました。…このことは、なぜそれらの病院が今、直接火葬場と取引したがっているのかを説明するものです。”と言っています。
 ダン・ボンジーノ氏は、“アメリカのラジオ番組のホスト、政治家、作家、そして保守的な政治評論家として有名な万能選手です。彼はニューヨーク市警察官(1995-1999)およびシークレットサービスエージェント(1999-2011)として働いていました。”という人物で、ブッシュ、オバマ大統領の警護を5年にわたって担ったということです。そのダン・ボンジーノ氏はワクチン接種を、「人生最大の過ちだった。」と激しく後悔しています。フル動画はこちらでご覧ください。
 ロン・ジョンソン上院議員は、“もしあなたが医者で、そして今起きていることに目覚めているのなら、もしも、それが間違いで正しくないということを知ったのなら、どうか、もう傍観しないでほしいのです。…ほんとうに、この問題に気付いている何千人もの医師たちが必要です。力を合わせることです。人数の多さが安全につながります。国民に対して誠実で正直であることです。医師のみなさんお願いです。看護師のみなさんお願いです、前へ出て団結し、一つの巨大なグループとなってこの狂気に終止符を打ってください。”と言っています。
 Youさんの動画によれば、「米国CDCは、パンデミック時に犯した対応の誤りを認めた。」ということです。米疾病対策センター(CDC)のロシェル・ワレンスキー所長は、「素直に言って、検査からデータ、コミュニケーションに至るまで、かなり大規模且つ公然な過ちを犯したのは、我々の責任です。」と述べています。それで組織の改革が必要だということですが、焼け太りになるのが目に見えているだけに、このような連中をすべて逮捕する必要があります。
 “続きはこちらから”は、ユーモアだと思って下さい。
(竹下雅敏)
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ワクチン接種した女性の74%が自然流産
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自民党、統一教会、勝共連合の設立の背後で暗躍しているCIA ~「統一教会をめぐる全ての根源はCIA、つまり、アメリカなんです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は非常に良く出来ていて重要な内容なので、ぜひご覧ください。自民党、統一教会、勝共連合の設立の背後にCIAが暗躍していることが分かります。
 3分25秒~14分20秒で、“アメリカは朝鮮戦争後の韓国、日本を「反共産主義」の防波堤にしようと画策しました。その際に暗躍したのがアメリカの諜報機関である中央情報局、俗にいうCIAです。…岸信介はなくなった安倍晋三氏の祖父として名前が知られています。そんな岸信介の出身母体となる自民党は、水面下でCIAからの資金援助を得ながら、1955年、当時の自由党と日本民主党が合わさる形で結成されました。これが「55年体制」です。CIAから自民党への秘密の資金援助は、1950年代後半から1970年代の初めまで、少なくとも15年間にわたって続いていたと言われています。岸信介は自民党が結成されたわずか2年後の1957年には内閣総理大臣に就任しています。…1958年、統一教会は日本へ進出、翌1959年、日本統一教会設立。…1964年11月、統一教会が本部を東京都渋谷区南平台に移転、この場所は何と岸信介の邸宅の隣だったんです。…このアジア反共連盟については、実は前段があったりします。それは1954年、韓国の李承晩、台湾の蒋介石らが中心となって結成された「アジア諸国人民反共連盟」です。この結成に際し、裏で支援していたのがCIAの長官アレン・ダレスなんですね。…1968年、反共産主義を掲げる統一教会の政治組織「国際勝共連合」が設立されます。…1970年、勝共連合の挨拶に立った笹川良一は、驚いたことに、「私は文鮮明の犬だ!!」とすら言い放ったんです。…
 統一教会は1954年に文鮮明の手によって韓国で創設されたのはすでに申し上げた通りですが、韓国では1961年、朴正熙のクーデターによって、軍事独裁政権が誕生しました。この同じ時期に作られたのが、韓国の諜報機関KCIA(韓国中央情報部)です。もちろん、KCIAの設立には、アメリカのCIAが深く関わっています。KCIAの初代局長金鐘泌(きんしょうひつ)は、統一教会に深く絡んでいます。1963年、CIAによって作成された内部文書には、次のように書かれています。「金鐘泌は統一教会を組織化し、2万7000人ほどの信者たちを政治的なツールとして使っている」。つまり、統一教会の背後には韓国政府の諜報機関KCIAが控えていたということ。要するに統一教会をめぐる全ての根源はCIA、つまり、アメリカなんです。”と言っています。
 15分48秒以降は、統一教会のアメリカ進出について。「コリア・ゲート」の調査委員会であるフレイザー委員会の400ページを超える報告書には、「2万人の統一教会信者が、贈賄、銀行詐欺、違法なキックバック、武器販売に関与した。(17分9秒)」とあり、さらに「統一教会そのものが、KCIAによって作られた存在であり、第2次世界大戦後にKCIAを設立した主要機関はCIAである。統一教会信者はアメリカの外交政策に影響を与える政治的道具としてKCIAと協力している(17分22秒)」と記載されているとのことです。
(竹下雅敏)
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【閲覧注意】統一教会の本当の問題が全て分かります!「統一教会」&「CIA」&「KCIA」の黒歴史!
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埼玉県知事が20〜30歳代県民へのワクチン接種の勧奨ハガキに誤情報を記していた 〜 リスク情報を隠すな「13歳の少年」死亡を伝えるCBC大石アンカー

 埼玉県知事が20〜30歳代の県民にワクチン接種の勧奨ハガキを出していました。自治体としては国からの補助金目当ての思惑があるのかもしれませんが、だからと言ってウソを書いて県民を誘導してはいけません。
「重症化してしまう方の多くは、ワクチンを全く接種していない方であるとの意見を頂いております。」「あなたの周りの大切な方を守るため、ワクチン接種のご検討を〜」これらは明らかな誤情報です。イギリスのデータでは、コロナ死亡者の94%はワクチン接種者、ワクチン接種を積極的に推進した国はコロナ死亡者が多く、推進しなかった国はコロナ死亡者が少ないという明らかな数字が出ています。どういうわけか日本は人口当たりの接種者が「主要国の中で群を抜いている」そうです。周りで不穏な体験談を聞いてもワクチンとは無関係と思って打ってしまうのでしょうか。ちなみにイスラエルでは9割の人が4回目接種を、アメリカでは7割の人が3回目接種を拒否したそうです。
 CBCの大石邦彦アンカーが、2回目接種した4時間後に亡くなった13歳の少年のことを報じていました。諦めずに「注意喚起」をしていこう。
(まのじ)
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